就労移行支援 キズキビジネスカレッジ（KBC） 発達障害で退職したいと考えたら 後悔しないための対処法と自分に合う仕事の探し方
こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。
発達障害の特性による日々の業務での失敗や周囲からの厳しい言葉に追い詰められ、退職を考えているあなたは、以下のようなことで悩んでいませんか？
- 度重なるミスや注意で精神的に限界を感じている
- 退職を考えてはいるものの、金銭面に不安がある
- 今の会社を辞めても同じ失敗を繰り返しになりそうで動けない
金銭面や今後のキャリアへの不安から、無理をしながら今の仕事を続けている人は少なくないでしょう。
しかし、今の職場を離れる決断は、自分に合った環境へリセットするための前向きな選択肢の1つです。
このコラムでは、退職するかを迷っている発達障害のある人に向けて、発達障害のある人が退職を考える主な理由や、退職を決断する前に確認しておきたい対処法、発達障害のある人が円満に退職を進める手順などについて解説します。
あわせて、退職後の生活を支える公的支援制度や就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の特徴を紹介します。
発達障害があり退職を迷っている人や、自分らしい働き方を探したい人は、ぜひご覧ください。
目次
発達障害のある人が退職を考える主な理由とは？
この章では、発達障害のある人が退職を考える主な理由について解説します。
原因①得意なことと業務内容のミスマッチ
自分の得意分野と担当業務の方向性が大きくズレていると、仕事でストレスを感じやすくなります。
発達障害の特性があると、得意な領域では人一倍の成果を出せる一方で、苦手な分野では著しくパフォーマンスが落ちる傾向が見られるためです。
例えば、データ分析や戦略策定が得意であっても、日々の細かなスケジュール管理や複数案件の並行処理といったマルチタスクが必要な業務で苦手を感じるケースがあります。
得意なことと業務内容の不一致は、努力不足の問題というよりも環境のミスマッチによる部分が大きいため、1人で抱え込まないことが大切です。
原因②口頭での指示や急な変更への対応の難しさ
発達障害のある人は口頭だけで伝えられる曖昧な指示や、予期せぬスケジュールの急変更に対して、柔軟に対応しづらい場面もあります。
音声による大量の情報を1度に処理することが難しかったり、優先順位をその場で組み替えることが苦手であったりするためです。
具体的には、チャットツールやミーティングで矢継ぎ早に口頭指示を受け、重要度を判断しきれないまま優先順位を誤り、抜け漏れが発生するケースは珍しくありません。
指示の出し方やタスクの可視化が考慮されていない職場環境では、知らず知らずのうちに強い焦りや疲弊を溜め込むことにつながります。
原因③職場でのコミュニケーションや人間関係の悩み
周囲とのコミュニケーションにおけるすれ違いや孤立感も、退職を検討するきっかけになります。
発達障害のある人は相手の意図や場の雰囲気を汲み取ることが難しいことがあり、意図しない形ですれ違いが生じる場合があるからです。
また、質問や報告のタイミングを掴めずに抱え込んだり、何気ない雑談にうまく入れなかったりすることで、孤立を深めるケースも考えられます。
職場で本音を話せる相手がいない状態が続くと精神的な負担が重なり、仕事を続けることがつらくなっていきます。
発達障害のある人の退職前の対策や手続きについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
退職を決断する前に確認しておきたい対処法とは？
この章では、退職を決断する前に確認しておきたい対処法について解説します。
方法①現在の状況について主治医や専門機関に相談する
突発的に退職する前に、まずは現在の心身の状態について主治医や専門機関に相談することをオススメします。
客観的な視点から自分のコンディションを把握でき、今とるべき適切な対処法が見えやすくなるためです。
相談の際には、業務でのミスが続き限界を感じているといった状況を伝え、具体的な対処法や休職の必要性について相談してみてください。また、休職の必要があると判断されれば、診断書を作成してもらうとよいでしょう。
医療や福祉の専門家に意見を求めることで、落ち着いて次の行動を選択できるようになります。
方法②社内の窓口や人事を担当する部署へ配慮の相談をする
社内の人事を担当する部署や相談窓口に対し、業務内容や働き方についての配慮を相談する道もあります。
会社側があなたの得意・不得意や具体的な困りごとを正しく把握できていないケースも多いためです。
例えば、指示を口頭ではなく文章やテキストで行うように変更してもらうことや、得意分野に集中できる部署への配置転換を希望する手があります。
環境を調整するだけで、退職を選択しなくても本来の力を発揮して働ける可能性があります。
方法③休職制度を利用して体調と気持ちを整える
退職を決める前に休職制度を活用して、1度仕事から距離を置くのも効果的な対処法です。
疲労やストレスが限界に達している状態では、今後のキャリアについて適切な判断を下すことが難しくなります。
そのため、一定期間の休みをとって体調を回復させつつ、自分が本当に望む働き方や今後の方向性をじっくり見つめ直す時間を確保することが大切なのです。
心身にゆとりを取り戻すことができれば、復職を目指すのか、新しい環境に挑戦するのかなど、次の行動を前向きに検討できるようになります。
発達障害のある人が円満に退職を進める手順とは？
この章では、発達障害のある人が円満に退職を進める手順について解説します。
ステップ①就業規則で退職の申し出時期を確認する
手続きを始める最初のステップとして、まずは自社の就業規則に目を通しましょう。
退職を申し出る期限は企業ごとに定められており、事前にルールを把握しておくことで無用なトラブルを防げるためです。
法律上は退職の2週間前までに申し出れば問題ないとされていますが、社内規定では1か月前から2か月前の提出を求めている会社も少なくありません。
スムーズな退職手続きを進めるためにも、就業規則をしっかり確認しておくことが第1歩となります。
ステップ②直属の上司へ退職の意思を伝える
会社のルールを確認できたら、直属の上司へ面談を設定し、退職の意向を伝えます。
上司を飛び越して人事を担当する部署の担当者や同僚などの職場の人に打診すると、職場内での調整や連携に乱れが生じるためです。
「体調面を整えたい」「自身の特性に合った環境で再スタートを切りたい」など、理由をシンプルに伝え、これまでの感謝を添えると角が立ちません。
ただし、直接伝えられるほどの精神的な余裕がない、体調不良により出社することが難しいなどの場合は、メールで退職の意思を伝えましょう。
冷静に話を進めることで、引き止めや揉め事を避け、円満な形で手続きに移行しやすくなります。
ステップ③業務の引き継ぎと返却物の整理を行う
退職日が決まった後は、担当業務の引き継ぎメモを作成し、会社からの貸与品を整理します。
引き継ぎメモは後任者がスムーズに業務を引き継げるよう詳細な内容を示しておくと丁寧ですが、心身ともに余裕のない状況であれば、簡単なメモのみでも問題ありません。
また、出社して口頭で説明することに不安がある場合は、作成したメモをメールなどで共有する方法があります。
貸与品については、社員証や社用PCなどの返却物をリスト化して提出し、気持ちよく最終日を迎えましょう。
退職後の生活を支える公的支援制度とは？
この章では、退職後の生活を支える公的支援制度について解説します。
制度①一定期間の生活費を補う失業保険
退職後の給与が得られない期間の生活を守る制度として、失業保険が挙げられます。
失業保険（失業手当、雇用保険給付）とは、失業・退職した人が就職するまでの一定期間に給付金を支給する支援制度のことです。正式名称は、基本手当です。 （参考：厚生労働省 「Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～」 、ハローワークインターネットサービス 「よくあるご質問（雇用保険について）」 、ハローワークインターネットサービス 「雇用保険手続きのご案内」 ）
また、失業保険は失業した人の金銭面の不安を軽減し、求職活動に専念できるようにすることを目的としています。 （参考：厚生労働省 「基本手当について」 ）
そのため、失業保険は、退職後に就労できる状態の場合に利用できます。具体的な受給金額や受給期間は、その人の退職の状況などによって異なります。
失業手当の詳細や手続きについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
制度②病気や障害で休業する際の傷病手当金
退職前から体調を崩して働けない状態が続いている場合は、傷病手当金の活用を検討してみましょう。
傷病手当金とは、病気やケガ、障害のために仕事を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に、健康保険（社会保険）の加入者・被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた支援制度のことです。 （参考：全国健康保険協会 「傷病手当金」 、全国健康保険協会 「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」 、全国健康保険協会 「傷病手当金について」 ）
国民健康保険の加入者・被保険者は対象外です。
対象となる病気やケガ、障害は、業務外の理由で生じた場合に限ります。会社の業務が原因で生じた病気やケガ、障害は、労災保険により補償されます。
傷病手当金の受給対象は、病気やケガ、障害によって就労不能であり、十分な報酬を受けられない人です。そのため、医師の診断書が必要です。
一定の要件を満たしていれば、退職後も継続して最長1年6か月間にわたり手当金を受け取ることができます。
焦って再就職を目指すのではなく、まずは体調を万全に整えたい人にとって大きな支えとなる制度です。
傷病手当金の詳細については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
制度③医療費の自己負担を軽減する自立支援医療制度
定期的な通院費や治療薬の費用負担を抑えたいときは、自立支援医療制度が役立ちます。
自立支援医療制度とは、心身の障害を緩和・除去するために継続的な治療が必要な人に対して、医療費の自己負担額を軽減する公的な支援制度のことです。 （参考：厚生労働省 「自立支援医療制度の概要」 ）
通常、公的な医療保険による医療費の自己負担額は3割ですが、自立支援医療制度を利用すれば、収入によって異なりますが、基本的に自己負担額を1割に軽減できます。
退職に伴い収入が落ち込む時期でも、金銭的な負担を気にせず治療を継続するための力強い制度と言えます。
自立支援医療制度の詳細については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
退職後の不安や利用できる給付金制度について、専門スタッフに相談してみませんか？キズキビジネスカレッジ（KBC）では無料相談を行っています。
退職後に自分に合う働き方の選択肢とは？
この章では、退職後に自分に合う働き方を見つける選択肢について解説します。
選択肢①特性に合った配慮を受けられる障害者雇用
自分に合う働き方を見つける選択肢として、発達障害の特性に対する合理的配慮を受けながら働ける障害者雇用を選ぶ道があります。
障害者雇用とは、障害の種類を問わず、障害のある人が職場で十分に能力を活かして働けるよう、企業や自治体が必要な措置を行い雇用する制度のことです。
障害者雇用促進法に基づき、障害のある人の職業安定を目的としています。（参考：デジタル庁 e-Gov「障害者の雇用の促進等に関する法律」）
障害者雇用を選択することで、うつ病や発達障害、精神障害などによりこれまでの働き方が難しくなった場合でも、障害特性に合わせたサポートを受けながら働くことが可能となります。
自分の得意分野に集中しながら無理のないペースで働き続けたい人にとって、非常に現実的で魅力的な環境と言えます。
障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
選択肢②強みを活かして挑戦する一般雇用
自身の専門スキルや強みを存分に発揮し、一般雇用で再スタートを切ることも十分可能です。
自分の特性を正しく把握し、それに合った労働環境を選び取ることができれば、一般雇用でも高いパフォーマンスを発揮できるからです。
得意な領域でキャリアを積み上げ、ビジネスパーソンとして成長していきたい人に適した道です。
選択肢③プロと一緒に適職を探す就労移行支援の活用
退職後すぐに転職活動へ乗り出すのではなく、就労移行支援事業所で準備を整える選択肢もあります。
就労移行支援の利用を通して、専門家と一緒に自己分析やスキル磨きを行うことで、自分の強みや苦手な環境の傾向を整理し、自分にマッチする職場の条件を固めてから求人に応募できます。
再就職後の早期離職を防ぎ、自信を持って長く働き続けるための貴重な準備期間となります。
キズキビジネスカレッジ（KBC）の特徴とは？
この章では、キズキビジネスカレッジ（KBC）の特徴を紹介します。
特徴①徹底した自己理解と高度なビジネススキルの獲得
キズキビジネスカレッジ（KBC）では、福祉的な配慮にとどまらず、実際のビジネス現場で評価される実践力を身につけられる仕組みがあるため、深い自己分析とハイクラスなスキル習得を同時に進められます。
具体的には、Webマーケティングやプログラミング、デザインなどの実践的な講座が用意されており、興味や適性に合わせたスキルアップが可能です。
自己理解で明確になった強みとビジネススキルを掛け合わせることで、あなたにとっての適職へと近付けます。
特徴②ビジネス経験豊富なスタッフによる対等な伴走支援
キズキビジネスカレッジ（KBC）には、ITや金融、人材などのさまざまな業界での勤務経験があるスタッフが多数在籍しています。
福祉の視点だけでなく、ビジネスの実務現場を知るプロとして、上から目線の指導ではなく、1人のビジネスパーソンとしてリスペクトしながら悩みやキャリアの目標に向き合います。
多様な業界を経験してきたスタッフと相談を重ねることで、より具体的で説得力のあるキャリアプランを描くことができます。
特徴③高い一般雇用就職率と手厚い職場定着支援
キズキビジネスカレッジ（KBC）では、1人ひとりの強みを引き出すプログラムと、就職後も職場に定着できるようサポートする体制が整っていることにより、豊富な実績を残しています。
実際のデータとして、利用者全体における一般雇用就職の割合は約58%に達し、就職から6か月後の職場定着率も約95%という高い水準を記録しています。
内定を獲得して終わりにするのではなく、新しい職場で安心して働き続けられるよう寄り添い続けます。
まとめ：自分に合った環境でやり直すための前向きな1歩
発達障害の特性から仕事で苦しい経験をし、退職を考えるのは決して間違った選択ではありません。
これまでのつらさはあなたの能力不足ではなく、たまたま現在の職場環境との相性が合っていなかっただけです。
退職までの流れや活用できる公的支援を1つずつ整理し、焦らず自分のペースで次のステップを整えていきましょう。
また、1人で不安を抱え込む必要はありません。まずは専門家に現状について話し、自分らしい働き方を見つける1歩を踏み出してみませんか。
あなたに合った働き方や適職を、一緒に見つけていきましょう。まずはお気軽にお問い合わせください。
よくある質問(1)
- 発達障害のある人が退職を考える主な理由を教えてください。
よくある質問(2)
- 発達障害のある人が円満に退職を進めるためにはどうすればいいですか？
監修志村哲祥
監修キズキ代表 安田祐輔
発達障害(ASD/ADHD)当事者。特性に関連して、大学新卒時の職場環境に馴染めず、うつ病になり退職、引きこもり生活へ。その後、不登校などの方のための学習塾「キズキ共育塾」を設立。また、「かつての自分と同じように苦しんでいる人たちの助けになりたい」という思いから、発達障害やうつ病などの方々のための「キズキビジネスカレッジ」を開校。一人ひとりの「適職発見」や「ビジネスキャリア構築」のサポートを行う。
監修角南百合子
すなみ・ゆりこ。臨床心理士/公認心理師/株式会社こどもみらい。
サイト
運営キズキビジネスカレッジ（KBC）
うつ・発達障害などの方のための、就労移行支援事業所。就労継続をゴールに、あなたに本当に合っているスキルと仕事を一緒に探し、ビジネスキャリアを築く就労移行支援サービスを提供します。2026年9月現在、首都圏・関西に12校舎を展開しています。トップページはこちら→
