発達障害のある方が転職を成功させる5つのコツ　向いてる仕事や成功事例を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）の寺田淳平です。

発達障害のあるあなたは、転職活動がうまくいかずに、次のように悩んではいないでしょうか？

発達障害のある人が転職を成功させるコツは、特性を理解した上で適切な専門機関を頼ることです。

そこで今回は3,500人規模の職場で人事を担当していた私が、特性理解に役立つ方法を事例つきで解説いたします。

転職活動を成功させたい発達障害のある人や、転職を繰りかえして疲れている人が適職を探す手助けになれば幸いです。

発達障害者の転職状況について

2018年4月の障害者雇用促進法の改正以来、発達障害を含む精神障害者が雇用義務の対象になりました。

さらに障害者雇用の法定雇用率も民間企業の場合で2.0%から2.2%と、発達障害のある人の雇用枠は年々増え続けているというのが現状です。

しかし後述するように、発達障害者に限らず障害者の就労には「職場定着率」が課題になっています。

転職市場が活発になると同時に、転職を繰りかえすことで現職に落ちつけない人もまた増加しているのです。

この項目ではそうした発達障害者の転職状況を詳しく見ていきましょう。（参考：発達障害者の自立・就労を支援する会『発達障害の人の「私たちの就活」』）

①2つの採用枠：一般枠と障害者枠の違い

発達障害のある人が転職を考える際には、2つの採用枠を知っておく必要があります。

ひとつは、発達障害のない人と同じ条件で働く「一般枠」です。

後述する「障害者枠」と比べると、一般的に賃金水準が高く、就職先の選択肢が増えるというメリットがある一方、障害への配慮が受けづらいというデメリットがあります。

もうひとつは、障害者手帳を取得して就労する「障害者枠」です。

メリットとしては障害への配慮が受けやすいため働きやすい点が挙げられますが、一般枠に比べて賃金が低く、業務の選択肢も減ってしまう点がデメリットとなります。

一般枠と障害者枠は、「絶対的にどちらがよい」というものではないのですが、2つの方法があるということを覚えておくと、選択肢を増やすことができます。

詳細は下記コラムにてご紹介をしています。ぜひ参考にしてみてください。

②発達障害を含む障害者の雇用状況はよくなっている

発達障害のある人が障害者枠での就労を希望する理由のひとつに、発達障害に関する世間の認知度が高まったことによる就職件数の増加が考えられます。

こちらの表（クリックで画像表示）は、2017年に厚生労働省が発表した「障害者雇用の現状等」から抜粋した発達障害（など）のある人の就職件数です。

発達障害（など）の就職件数は、10年間で10倍以上にあがり、新規求職申込件数も増えています。

こうした状況を踏まえて、国は2018年4月に障害者雇用促進法の改正を実施、発達障害を含む精神障害者を雇用義務の対象にしました。

加えてこの改正では、2016年4月には2.0％だった民間企業の法定雇用率が2.2％に、国・地方公共団体では2.3%から2.5％に引き上げられました。

ちなみに、民間企業の法定雇用率は2021年3月までにさらに2.3%へ引きあがることが決定されています。

また、今年2019年6月には、障害のある短時間労働者の雇用を支援する改正法案が衆議院を通過しました。

改正案が施行される2020年4月以降、発達障害者の雇用状況はさらによくなっていくことが予想されます。（参考：厚生労働省※PDF『障害者の雇用の促進等に関する法律の一部を改正する法律案』）

③職場定着が課題：転職を繰りかえさないために

雇用状況がよくなっているとはいえ、発達障害者の転職には「職場定着」という課題が残っています。

障害者職業総合センターの発表した「障害者の就業状況等に関する調査研究」によると、就職から1年以内に離職する発達障害者の割合はおよそ30％にのぼります。

この離職率は、年月が経過するにつれて、さらに上がっていくと考えられます。

発達障害に限った話ではないのですが、障害者雇用においてはいかにして職場定着を防ぐかが重要になってくるのです。

そして、職場定着をスムーズに進めて転職を繰りかえさないためには、あなたの発達障害の特性を理解し、長く働くことを考えた仕事探しが必要になってきます。

発達障害の転職を成功させる5つのコツ

それでは発達障害の人が転職を成功させるコツとは何でしょうか？

転職活動で成果があがるコツを5つ挙げます。

なかには、そのコツを知らなければ仕事探しのスタート地点にも立てないと思われるほどの必須事項もありますので、発達障害でお悩みがあれば、ぜひご参照ください。

コツ①二次障害があるかどうかを確認する

転職活動を行う際には、「まずは二次障害があるかどうかを確認し、ある場合は必要な治療を受ける」ことから始めましょう。

二次障害とは、発達障害に伴って引き起こされるうつ病や心的外傷後ストレス障害（PTSD）といった精神障害等を言います。

発達障害を抱えている人は、コミュニケーションや事務処理に難があるため、集団生活に馴染みづらい傾向にあります。

そのため、いじめ被害を受けたり疎外感を感じたりすることが多く、ストレスからうつ病などの精神疾患を抱えやすいのです。

こうした二次障害を抱えた状態で就職活動を行っても、本来の特性が見えづらいばかりか、就業前に体力を使い果たしてしまい、転職を成功させることができません。

まずはしかるべき医療機関にかかり、二次障害の有無を確認し、ある場合には必要な治療を受け、転職活動の開始のタイミングにおいても主治医の意見踏まえた上で、開始の判断をしていくことが望ましいでしょう。

コツ②雇用枠を検討する

コツの2点目は、「雇用枠を検討する」です。

雇用枠とは、ひとつには「先述した一般枠と障害者枠のどちらを選ぶか」という点が挙げられます。

雇用枠の検討は、転職を考える上で非常に重要になってきます。

人によっては一般枠で大丈夫だと思って別の企業へ転職しても、無理がたたって二次障害を悪化させてしまったというケースがあるからです。

そのため雇用枠を検討する際には、後述する就労支援機関などの専門家のアドバイスを仰ぎながら、慎重に判断することが望ましいでしょう。

また、いきなりフルタイムの勤務をするより業務量の少ないアルバイトやパート勤務から始めた方がよい場合もあります（労働そのものに慣れる、自分の向き不向きを正規雇用よりも身軽に確認できるなど）。

そういった意味での「雇用枠の検討」も念頭においてみてください。

コツ③エントリー候補の職場の、障害への配慮の程度を見極める

3点目のコツは「エントリー候補の、障害への配慮の程度を見極める」です。

仮に障害者枠での転職が実った場合でも、職場によって障害への配慮の程度はまちまちです。

職場定着に向けて手厚いフォローがある職場もあれば、研修が行き届いておらず、働きづらさを感じる職場もあります。

そこで、障害への配慮の程度を見極めるために、エントリー候補の職場について、以下の2点を注意してみてください。

障害に理解のある職場ほど、管理職だけでなく一般職にもメンタルヘルス研修などを実施しています。

また、休職制度などの福利厚生が整っている企業は従業員を保護しようという意識が高いです。

上記の点を判断材料にしながら、障害への配慮の程度を見極めるようにしましょう。

コツ④就労形態をチェックする

「就労形態をチェックする」というのも、転職を成功させるコツのひとつです。

発達障害のある人は、企業に合わせた働き方よりも、自分のペースで働ける「自由度の高い」就労形態があっています。

企業に合わせた働き方とは、わかりやすく言うと「定時・出勤日や勤務場所が厳密に決まっている」ということであり、日本企業では珍しい形態ではありません。

逆に、自由度の高い就労形態には以下の3つがあります。

最後のフリーランスは会社勤め（正規の被雇用労働者）ではなく自由業になりますが、特にADHDのような行動力を活かしたい発達障害者の方にはおすすめです。

詳細は、下記コラムに載っています。就労形態の項目だけでも合わせてご覧いただくと参考になるかと思います。

コツ⑤支援機関と協力する

最後に覚えておいてほしいコツは、「支援機関と協力する」というものです。

発達障害のある人の転職活動においては、様々な事例に触れてきた支援者の存在が重要になってきます。

就労支援機関では、あなたの発達障害の特性理解だけでなく、転職活動に役立つスキルの習得や、仕事探しのお手伝い、インターンの斡旋など、幅広いサービスを提供しています。

なかでも国の法律に基づいて設置されている就労移行支援事業所では、最低0円から福祉サービスを受けることが可能です。

生活面のサポートだけでなく、メンタル面での面談も受けつけていますので、興味があれば無料相談をしてみてるとよいでしょう。

就労移行支援にご興味のある人は、下記コラムをご参照ください。

発達障害別の向いてる仕事

転職活動のコツがわかったところで、ここからは発達障害別に具体的な適職を見ていきましょう。

ここでは、ADHD、ASDそれぞれに向いている職業をピックアップしてみました。

しかし、ここに挙げられているものはあくまでも参考です。

例えばASDのある人は、ご自身の関心分野や「こだわり」の強い領域によって、適職にも違いが出てきます。

同様に発達障害の症状の程度によっても適職は異なりますので、あくまでも転職を検討するの際の一例としてご参照ください。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち〈職場編〉』、木津谷岳『これからの発達障害者「雇用」』、本田秀夫『自閉症スペクトラム』、ダイヤモンド・オンライン『発達障害の人に向く職業、向かない職業は何か』）

①ADHDに向いている仕事：不注意性が際立たない職種

ADHDの人の職業については、第一に「不注意性が際立たない職種」を検討しましょう。

例えば、経理などの仕事はお金を扱うため数字の間違いといったケアレスミスに厳しく、正確性が求められますので、不注意傾向の強いADHDの人には向きません。

反対に、多動性や行動力を活かせる以下のような仕事が向いていると考えられます。

また、ADHDの人は興味のある分野には集中力を発揮できるため、専門性の高い職業が適職になるケースも多いです。

発達障害に関する著書を多く残している福島学院大学大学院教授の星野仁彦先生は、「専門的な資格を取ることでなれる専門的技術職こそがADHDの人の一番の適職だ」と明言しています。

ADHDと言っても特性は様々で、エンジニアや研究者などの職種にも適性があるかもしれません。

ADHDの人に向いている職業等については、下記コラムに詳しくまとめてあります。合わせてご参照ください。

②ASDに向いている仕事：ルールやマニュアルが整備された定型業務

ASDの人には向いている仕事は、「ルールやマニュアルが整備された定型業務」です。

ASDの人には、淡々とした同じ作業や行動パターンをすると気持ちが落ちつく性質があります。

反対に、交渉や接客など人との柔軟なコミュニケーションを求められる仕事は苦手です。

それを考慮するとASDの人には以下のような仕事が向いていると考えられます。

上記の職業であれば、文字や数字といった論理的なものを扱いながら定型業務に従事できるため、ASDの人が活躍する機会を見出せるでしょう。

発達障害の人の2つの転職事例

ここでは、発達障害での転職が成功した事例を紹介したいと思います。

成功のために共通しているのは、「自分の障害特性を理解したこと」と「適切な専門機関を頼ったこと」です。

この2点に着目しながら、あなたの転職活動に活かしていくとよいでしょう。

なお、これから紹介する事例は個人の特定を避けるため、趣旨を歪めない範囲で事実を変更していますが、どちらも「よくある話」ですので、あなたの転職にもきっと役立つと思います。（参考：石井京子『発達障害の人の転職ノート』、梅永雄二『発達障害の人の就労支援ハンドブック 自閉症スペクトラムを中心に』）

①ADHDの人の転職事例

経理部に配属されたAさんの悩みは、細かな数値の間違いをしたり、請求書や伝票などの書類をすぐに紛失したりしてしまうことでした。

職場の上司からは机上が整理されていないから改善するよう指摘されていましたが、一向に片づける気になりません。

どこから手をつけていいかわからない上に、片づけてもまた散らかしてしまうのです。

ミスが重なったことで次第に気を病んだ彼女が心療内科を受診したところ、ADHDの検査を打診されて、発達障害であることがわかりました。

Aさんのように、就職をしてから発達障害に気付くことはめずらしいことではありません。

特に近年では「大人のADHD」という言葉が用いられるようになり、ADHDが就労上の困難であるケースは増えてきているのです。

Aさんは、診断を受けたことによって、それまでの悩みの原因が特定されて安心するとともに、カウンセラーから教えてもらった自分の性質を考慮した職種に就こうと転職活動をはじめることにしました。

ADHDの彼女は代表的な不注意性の傾向が強く、以前から細かいデータを扱うよりもテキパキと身体を動かして人とコミュニケーションをする方が向いていると感じていました。

そこで医師の診断を仰ぎながら現職で負ったストレスによる軽うつ症を治し、接客業や営業といった職種への転職活動を続け、無事に営業職に就くことができました。

レスポンスの早い彼女は、取引先の人に慕われているだけでなく、自分の行動力を活かして営業先回りを楽しむことさえでき、経理職に就いていた頃よりものびのびと業務に励めるようになったといいます。

②ASD/LDの人の転職事例

Bさんは、知能障害ではないものの知能レベルが定型発達者のボーダーラインにあること、聴覚のLD傾向があることが幼少期の時点でわかっていました。

「通常と同じ教育を受けてほしい」という両親の希望もあり、特別支援は受けないままに、どうにか高等学校を卒業することはできましたが、大学への進学は難しく、実家からほど近い物流会社に勤めはじめました。

しかし業務はコンビやチームで行うものであったため、メンバーとの意思疎通が必要になってきます。

コミュニケーションの苦手なBさんは職場に馴染むことができず、退職してしまいました。

退職後、求職のために支援機関を訪れたBさんは担当者から発達障害を懸念されて病院を受診されたところ、それまでは「傾向」として自認していた特徴が、アスペルガー症候群として確定しました。

発達障害が明らかになったBさんは、両親の勧めもあって就労移行支援事業所への通所をはじめます。

Bさんは就労移行支援事業所で特性理解やスキルの習得に励みましたが、すぐには就職に結びつかなかったため、就労継続支援A型への転職を打診されました。

就労継続支援A型では、一般企業への就労の難しい障害者を対象に、雇用契約に基づいて働く場所を提供しています。

Bさんは就労移行支援事業所で得たPCスキルを活かし、データ入力などの定型業務を行う職場に転職しました。

改めて、発達障害の種類とは？代表的な3つの障害

一口に発達障害といっても、その種類や特性は様々です。

ここでは、発達障害のなかでも代表的な障害を3つ解説します。

各障害が混在している場合もありますので、どの発達障害の症状が強いのかを考えたり、専門の支援機関に相談しながら一緒に確認していきましょう。（参考：日本精神神経学会『榊原洋一『図解　よくわかる大人のADHD』、バロン=コーエン『自閉症スペクトラム入門―脳・心理から教育・治療までの最新知識』、宮尾益知『ASD（アスペルガー症候群）、ADHD、LD 職場の発達障害』、CDC（アメリカ疾病予防管理センター）『What is ADHD?』『What is Autism Spectrum Disorder?』、『Learning Disorders in Children』）

①ADHD（注意欠陥・多動性障害）

ADHD（注意欠陥・多動性障害）とは、不注意性・多動性・衝動性の傾向が見られる発達障害の一種です。

ADHDの人は、「独創性に富んでいる」「スピーディーに行動に移すことができる」といった長所を持つ場合があります。

一方で、書類の記入間違いなどのミスが多く、物を失くしたり時間を守れなかったりといった短所を持つ場合もあります。

詳細は後述しますが、転職先を考える際には就労形態にゆとりのある職場で、不注意性が際立たない業務をすると長続きしやすいといわれています。

②ASD（自閉症スペクトラム障害）

ASD（自閉症スペクトラム障害）とは、社会的交流およびコミュニケーションの障害、反復常同的な行動様式、ならびに度々、知的能力障害を伴う不均一な知的発達を特徴とする、発達障害の1つです。（参考：『学習障害および発達障害 - MSDマニュアル プロフェッショナル版』）

ASDには自閉症とアスペルガー症候群の2種類があります。

この2つの障害は、2013年にアメリカ精神医学会の定める『DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引』において、「ASD（自閉症スペクトラム障害）」としてまとめられるようになりました。

会話するときに相手の言葉を文字通りに受け取ってしまうため冗談が通じなかったり、質問の意図やニュアンスを理解できなかったりするため、コミュニケーションにズレが生じてしまうといった特徴があります。

ASDの人は外からの刺激にさらされずに自分の世界で作業に没頭する方が向いているため、静かな環境で自分の興味関心のある分野に取り組むことで活躍できると考えられています。

ASDを抱えている人の転職や仕事観については、下記コラムにまとめてありま。あわせてご覧ください。

③LD（学習障害）

LD（学習障害）とは、「読む・聞く・話す・書く・計算する・推論する」といった6つの能力の1つ以上に、習得や使用の困難がある一種の発達障害です。

LDの人は就学時点ですでに症状を自覚している場合が多いですが、なかには社会人になり診断を受けたことで転職を検討するパターンもあるかと思います。

LDの人は文字情報や音声などを細かに拾うことが苦手な代わりに、全体像を読み取る力に長けているため、その点を考慮して転職先を考えるといいでしょう。

まとめ：専門家・支援者を頼ることが転職成功のコツ

発達障害の人の転職成功のコツについて解説してきましたが、参考になるところはあったでしょうか？

繰り返しますが、大切なのは、適切な専門家や支援機関を頼ることです。

発達障害のある人が単独で転職活動を進める際には、特性を客観的に判断できる支援者がそばにいるかどうかがカギになってきます。

このコラムを読まれたあなたも、ぜひ支援者を頼ってよい転職先を見つけてください。

この記事が、転職活動に悩んでいる発達障害のあるあなた助けになれば幸いです。