うつ病のある人が転職活動をするときの確認事項4点　転職する前にできる対処法を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

このコラムを読んでいるあなたは、うつ病を理由に転職を検討しているのではないでしょうか？

このコラムでは、うつ病のある人が転職活動をするときの前提や確認事項、転職する前にできる対処法について解説します。あわせて、うつ病からの転職と復職を判断するのに参考になる体験談を紹介します。

このコラムが、転職を考えているあなたの助けになれば幸いです。

うつ病のある人が転職活動をするときの2つの前提

この章では、うつ病のある人が転職活動をするときの前提について解説します。

以下の前提を踏まえた上で、転職活動を進めてみてください。

前提①転職が最善策か検討する

仕事内容や職場の人間関係が原因でうつ病になった場合、「いますぐ転職したい」と思うのは当然の流れかもしれません。

それ以外の原因でうつ病になったり、原因がわからなかったりしても、「環境を変えたい」と思って転職したくなることもあるでしょう。

しかし、うつ病になったからといって、いきなり転職活動を行うのではなく、慎重に行動することをオススメします。

筆者自身、ある企業に勤めていたときに、うつ病で休職した経験があります。休職当初は転職を考えていたのですが、様々な面から検討を経て、元の職場に復職しました。

その後うつ病とは無関係な理由で転職をしたのですが、休職期間中の行動はその後の社会人生活の充実に影響があったと実感しています。筆者の体験談については、こちらで紹介します。

すぐに転職活動を始める前に、いますぐの転職が最善策か検討することも大切でしょう。

前提②専門家や支援機関に相談する

こちらで解説したように転職が最善策か検討した上で、転職活動をすると決めた場合は、専門家や支援機関に相談しましょう。

うつ病での転職活動は、通常の転職活動に加えて、就職後の職場定着までを含むさまざまな要素を検討した上で、転職活動を進める必要があります。

必要な手続きなどを一人で対応するのは大変でしょう。そんな時、うつ病のある人の転職に理解のある専門家や支援機関の存在があった方が、転職を有利に進めることができるはずです。

専門家や支援機関としては、かかりつけの医師やカウンセラーのほかに、就労支援事業所などの支援機関が挙げられます。

転職したあとにうつ病が再発しないようにサポートをしてくれる場合も多いため、専門家や支援機関に相談するとよいでしょう。

うつ病のある人が転職活動をするときの確認事項4点

この章では、うつ病のある人が転職活動をするときの確認事項について解説します。

確認事項①主治医は転職に賛成しているかどうか

まず、確認してほしいことは、そもそも主治医は転職に賛成しているかどうかです。

うつ病のある人は、あなたの状況をよく知っている主治医に相談してから転職活動を始めるのがオススメです。

うつ病は、治療の過程で良くなったり悪くなったりと、症状の波が生じることが多いです。あなた自身が「大丈夫だ」と感じていても、専門の医師の目からすれば、まだ治療が必要という場合があります。

医師の指示に従わずに、うつ病の症状がある状態で就職活動を開始すると、症状が悪化して回復が遅れる可能性があります。結果として、選考の途中で体調を崩し、転職活動を断念しなければならないかもしれません。

うつ病を発症しているときは、判断力や思考力、体力が低下しています。

そもそも転職の必要がない、あるいは転職すべきでないのに転職したり、仮に就職先が決まっても、すぐに休職することにもなりかねません。

継続的に診てくれている主治医であれば、あなたの特性や状態をチェックした上で、調子の波にあわせた適切なアドバイスをくれるはずです。

うつ病がある場合は休養や治療をすることが大切です。あなただけで判断せずに、就職活動を始める前に、必ず主治医と相談しながら就職活動に取り組むようにしてください。

確認事項②うつ病であることを開示するかどうか

2つ目に確認しておきたい点は、うつ病であることを開示するかどうかです。

就職活動・就労方法には、オープン就労とクローズ就労の2種類があります。

オープン就労とは、病気や障害などを開示して就職活動・就労をすることです。

クローズ就労とは、病気や障害などを開示せずに就職活動・就労をすることです。

うつ病について開示した上で就職活動・就労をすると、障害への配慮を受けられる可能性があります。

オープン就労をする場合、障害者雇用の対象になります。障害のある人でも、個々の能力や特性に応じて、安定的に働けるようにすることを目的としています。

障害者雇用でオープン就労をする場合は、基本的に障害者手帳が必要です。

症状の程度にもよりますが、うつ病を含む一定程度の精神障害の状態にある場合、精神障害者福祉保健手帳を申請できる可能性があります。

障害者手帳の申請については、必要な書類として交付申請書と診断書用紙があります。お住まいの市町村の担当窓口に問い合わせてみてください。

なお、職場へのうつ病の申告は、義務ではありません。

事業者が従業員の障害について把握できるのは、本人が自ら申告した場合と特別な職業上の必要性等がある場合に限られます。（参考：厚生労働省「プライバシーに配慮した障害者の把握・確認ガイドライン」）

採用後にうつ病があることが判明した場合でも、障害者雇用調整金や報奨金の申請などの手続きがなければ、申告の必要はありません。

あなたの状況にあわせて、うつ病があることを開示するかどうかは検討してみてください。

オープン就労、クローズ就労については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

確認事項③障害者雇用で就労するかどうか

3つ目に確認しておきたい点は、障害者雇用で就労するかどうかです。

雇用枠には、大きくわけて、障害者雇用と一般雇用の2種類があります。

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障害者雇用とは、障害のある人を対象とした雇用枠のことです。障害の特徴や内容、個々の能力などに合わせて、安心して働けるようにすることを目的としています。

一般雇用とは、障害者雇用以外の雇用枠のことです。障害の有無にかかわらず誰でも応募することが可能です。

うつ病のある人は、障害者雇用で就労することも可能です。

障害者雇用の場合、うつ病の症状に応じて、業務内容や業務量を調整してもらえるなど、特別な配慮を受けることが可能です。そのため、一般雇用での就労に比べて働きやすくなるかもしれません。

もちろん、障害者雇用で周囲の人から配慮を受けるより、一般雇用で周囲の人と同じように働ける方が気が楽だという人もいるでしょう。一般的に一般雇用は、障害者雇用よりも賃金水準が高く、就職先の選択肢が広いというメリットがあります。

障害者雇用と一般雇用は、絶対的にどちらがよいというものではありません。雇用枠を検討する際には、専門家や支援機関に相談しながら、慎重に判断してください。

障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

確認事項④障害者手帳を取得するかどうか

4つ目は、障害者手帳を取得するかどうかです。

障害者手帳とは、障害がある人に交付される手帳のことです。障害者手帳を所持する人は、障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）の対象となり、さまざまな支援を受けられます。（参考：厚生労働省「障害者手帳について」、e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

障害者手帳の種類は、以下のとおりです。

障害者手帳のメリットは以下のとおりです。

気になる人は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口にご相談ください。

こちらで解説した障害者雇用での転職を希望する場合には基本的に、障害者手帳の取得が必要です。

なお、障害者手帳を有しているかどうかはは、提示しない限り誰にもわからないため、障害者手帳を所持していても一般雇用での就労も可能です。ご安心ください。

障害者手帳については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

うつ病のある人が転職する前にできる対処法3選

この章では、うつ病のある人が転職する前にできる対処法について解説します。

前提：転職活動を始める前に大切なのは、治療に専念すること

うつ病の症状がある場合、まずは治療に専念しましょう。

現在の職場の状況などによっては、転職に向けて焦る気持ちもあるかもしれません。しかし、焦って治療しないまま転職活動をすると、それがプレッシャーになり、うつ病の症状を悪化させるリスクがあります。

そもそも体調が転職・就労できる状態ではなかったり、選考結果で心身の調子を悪化させたり、大きなストレスを抱えたりする可能性もあります。ほかにも、転職活動への意欲が湧かなかったり、すぐに疲れたりする場合、それ自体がうつ病の症状だったということもありえるでしょう。

うつ病のある状態で転職活動を行っても、就業前に体力を使い果たすこともあるため、転職を成功させることができません。

転職を有利に進めるためにも、しっかりうつ病を治療して、安定して働ける状態まで回復することを優先してください。

転職を考えるのは、その後でも遅くありません。

対処法①有給休暇を繋げて療養期間を設ける

いきなり休職して療養することに抵抗がある場合、一定期間の有給休暇を取得できないかを職場と相談して、2〜3週間ほどの療養期間を設けてみてください。

うつ病であることを伝えるかどうかを悩んでいる人は、「体調が優れず、業務に支障が出ているから休みたい」というシンプルな伝え方で大丈夫です。

もちろん、この時点で転職を見越していることを伝える必要はありません。

むしろ、うつが回復する過程で考えが変わることもあります。転職のことは伏せておくのがよいでしょう。

対処法②長期の休職も検討する

本格的に療養したい場合や、職場がこちらで解説したように、一定期間の有給休暇を認めない場合は、医師と相談し、休職も検討してみてください。

公的な文書である医師の診断書があれば、労働契約法に基づき、職場も休暇を認めます。（参考：e-Gov法令検索「労働契約法」）

逆に、うつ病の診断書を提出することで、職場側から長期の休職を打診されることもあります。

主治医とも相談して、長期療養が必要だと感じたときは休職するようにしてください。

休職は、以下のようなメリットがあります。

一方でデメリット・注意点があることも事実です。

正確には、いずれも職場によって扱いが異なります。

特に、休職時の給与の扱いはそれぞれの職場の就業規則に定められており、一定期間であれば給与を保障している職場もあります。一度、確認してみるとよいでしょう。

休職することになった際は、上司や同僚などの職場の人の反応をよく観察しておくことをオススメします。いま、あなたが身を置いている職場が労働者に配慮できる優良企業かどうかを見極めるよい機会になるはずです。

回復につながるだけでなく、現職がいわゆるホワイト企業かどうかを吟味する材料にもなるため、転職を迷っている人は一度休職するのもよいでしょう。

うつ病のある人の休職については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

対処法③転職と復職のどちらがいいかをよく考える

療養して余裕が出てきてから、転職と復職のどちらがいいかを改めて考えましょう。

やはり転職した方がいいと判断した場合は、転職に向けた準備を始めていく必要があります。

その際は、こちらで紹介した確認事項に注意しつつ、転職活動を進めていくとよいでしょう。

その際、主治医や専門家、就労移行支援事業所などの支援機関に相談することが大切です。

一方で、転職せずに元の職場への復職を迷う人もいると思います。

こちらでも紹介しますが、筆者は以前転職を見越して療養していたのですが、その際の現職の対応や転職の不安定さを目の当たりにして、考えを改めています。

うつ病の症状があるときには、早く転職したいとばかり考えていたのですが、距離を置いてみることで元の職場のよい面が見えてきました。

「結果的にその判断は間違っていなかった」と、いまでも思っています。

重要なのは、転職によって本当にあなたの生活が楽になるのか、うつ病の原因は現在の職場環境にあるかどうかを吟味することです。

それをよく考えた上で、転職を決めた場合は、転職の理由が明確になっていることでその後の活動もうまく進みやすくなります。

休養期間中に転職と復職のどちらがいいかを天秤にかけて、じっくり判断してみましょう。

転職と復職を判断する際は、こちらを参考にしてみてください。

うつ病のある人の復職については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

うつ病のある人が転職と復職を判断するのに参考になる体験談3選

うつ病での転職を検討する際に大切なのは、転職によって本当にうつ病が楽になるのか、働きやすくなるのかどうかです。

場合によっては、うつ病からの復職後に異動を経ることで、転職と同じ効果が得られることもあります。

この章では、うつ病での転職と復職を判断するのに参考になる体験談を紹介します。

体験談①うつ病になった理由を考えることで適性に気づき元の職場に復職

1つ目の事例は、休養中になぜうつ病になったかを考えることで、自分の適性に気づき、元の職場に復職することにしたというケースです。

仕事が原因でうつ病の診断を受けて、1か月ほど休養を取ったAさん。

Aさんは転職を考えて休暇を取得していましたが、その期間に以下のような点を考え直したそうです。

以上を考えることで、うつ病になった原因はその企業・職種全体にあるわけではなく、特定の業務だけがどうしても自分に合わずに負担になっていることに気づき、元の職場に復職することにしたそうです。

そして、その合わない業務については、上司に相談して担当を替えてもらうという対応を取ってもらっていました。

体験談②復職後すぐ異動したことで転職と同じ効果が得られた

2つ目の事例は、復職後すぐに異動をしたことで環境が変わり、転職したのと同じ効果を得られたケースです。

これは、筆者自身の経験になります。

私は、1年近い長期休職のあとで復職しましたが、復帰数ヶ月ですぐに異動したことで環境が変わり、元の部署で感じていたストレスから解放されました。

意識していたことは、復職後に上司との面談を念入りに行ったことです。

どのような業務であれば健康に働けるのかなどの希望をしっかり伝えることで、異動することができました。環境だけでなく業務内容もがらっと変わったことで、転職と同じような結果になり、うつ病の症状もなくなりました。

異動によって環境を変えることもできるため、転職を検討する前に上司と相談するのもひとつの手です。

体験談③労働時間の少ない企業に転職したことでうつ病が解消された

最後の事例は、労働時間の少ない企業に転職してうつ病が治ったというケースです。

Bさんは過労死ラインを超えるような残業が続いたことでうつ病になりました。そして、休職した後、より労働時間の少ない企業へ転職しました。

Bさんはオーバーワークがうつ病の原因だとわかっていたこともあり、労働時間の少なくなった転職後は体調が回復し、いまでは健康な生活を送っています。

労働時間だけでなく、通勤時間も減らすことができた点も、うつ病が改善した理由のひとつのようです。

うつ病とは？

うつ病とは、気分の落ち込みや憂うつ感、さまざまな意欲の低下などの精神的症状と、不眠、食欲の低下、疲労感などの身体的症状が一定期間持続することで、日常生活に大きな支障が生じる精神障害・気分障害のことです。（参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、厚生労働省「１ うつ病とは：」、厚生労働省「うつ病に関してまとめたページ」、厚生労働省「うつ病」、国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所「うつ病」、株式会社メディカルノート「うつ病について」、MSDマニュアルプロフェッショナル版「抑うつ症候群」）

また、脳の機能が低下している状態、脳のエネルギーが欠乏した状態を指し、脳の中で神経細胞間のさまざまな情報の伝達を担うセロトニン、ノルアドレナリン、ドパミンなどの神経伝達物質のバランスの乱れや、感情や意欲を司る脳の働きに何らかの不調が生じているものと考えられています。

うつ病の概要や症状、治療方法などについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

まとめ：まずは休養し、今後のことを考えましょう

転職するか復職するかは、一概にどちらがよいとは言えません。一度療養して、どちらがよいかをしっかり検討しましょう。

その上で、転職する場合は、医師や専門家、就労移行支援事業所などの支援機関に相談しましょう。

そうすることで、自分に合った転職先を見つけられる可能性がグッとあがります。

一刻もはやく今の職場を離れたいと思っているかもしれませんが、焦りは禁物です。

ぜひ、ここで解説したことを参考にして、将来を見つけてください。

このコラムが転職活動を成功させる助けになることを祈っています。