うつ病のある人が休職するには？　復職までのステップやポイントについて解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

「日々仕事に追われるなかで不調を感じ、病院を受診したらうつ病の診断が出た」という人もいるのではないでしょうか。

医師からは休職するよう言われたものの、どういった手続きをすればよいのか、上司にどう伝えるべきかなど、悩んでいるかもしれません。

このコラムでは、うつ病のある人が休職してから復職するまでのステップや、スムーズに職場復帰するためのポイント、復職が難しいと感じるときの選択肢などについて解説します。

あわせて、うつ病による休職を経験した人の体験談も紹介するため、ぜひご覧ください。

うつ病のある人も使える休職制度とは？

休職制度とは、雇用関係を維持したまま、業務に一定期間従事しない制度です。

休職制度の設置は法律で義務化されているわけではなく、会社が任意で就業規則に記載して導入・運用します。

こうした背景があることから、会社ごとに、以下のような点が異なることも少なくありません。

休職制度は正社員が利用できるもの、というイメージがあるかもしれません。

しかし「非正規雇用なのでうつ病による休職ができない」「入社してあまり経っていないから休職できない」とは限りません。

利用を検討する際は、就業規則を確認してみましょう。

休職から復帰までのステップ

この章では、休職から復帰までのステップについて解説します。

ステップ①受診して診断書をもらう

うつ病を発症すると、不眠・過眠・憂うつ感など、心身にさまざまな影響が生じます。

まずは、無理をせずに心療内科や精神科を受診しましょう。

休職制度を利用する際には、ほとんどの場合で、主治医が発行した診断書の提出を求められます。

診断書には以下の項目が記載されており、休職する必要性がある客観的な根拠として役立つためです。

ただし、診断書の発行にかかる時間は、医療機関や診断書の内容によって異なります。

病院のフォーマットどおりなら当日中に発行できるケースがあれば、数日〜数週間程度の時間がかかるケースもあります。

できるだけ早く休職に入りたい人は、受診時に確認しておくとよいでしょう。

また「平日に休みを取りにくい」「仕事が忙しくて、受診のために欠勤するのは気が引ける」などの場合は、産業医に相談するのも選択肢の一つです。

労働者が50人以上いる事業場には、産業医を選任する義務があります。（参考:独立行政法人労働者健康安全機構「中小企業事業者の為に産業医ができること」）

産業医は、労働者の状態を確認し、医学的な立場から受診する必要性の有無などをアドバイスしてもらえます。

職場に産業医が在籍しているか、いつ相談できるかなど、社内の体制を確認してみましょう。

ステップ②上司や人事を担当する部署に相談する

診断書が発行されたら、上司や、人事を担当する部署へ相談しましょう。

休職の伝え方で悩むかもしれませんが、率直に「相談したいことがあります」と断りを入れ、落ち着いて相談できる場所と時間を確保してもらいましょう。

相談の際には「医療機関を受診した結果、医師から就労困難の診断が出たため、休職制度を利用したい」と伝えれば問題ありません。

伝えたいことをきちんと伝えられるようにメモを用意しておくと安心です。

ステップ③休職に関する説明を受ける

休職制度を利用することが決まったら、休職に関する説明を受けましょう。

特に、以下の点は重要です。トラブルを防ぐためにも、ひととおり説明を受けておく必要があります。

給料の有無、傷病手当金、社会保険料などはお金が絡んでおりトラブルになりやすいため、確認しておく重要性が高い項目といえるでしょう。

休職期間中はノーワーク・ノーペイの原則によって、無給となる場合が多い傾向にあります。

代わりに、手続きをして傷病手当金を受け取れば、金銭的な負担を軽減できるでしょう。

一方で、休職期間中も社会保険資格は継続するため、あなた自身に社会保険料の納付義務が発生します。

通常時は給料から天引きされる形で支払っていますが、無給となれば差し引けないため、会社が立て替えて支払うケースがほとんどです。

立て替え分は、復職後または退職時に清算となるのが一般的ですが、会社によって対応が異なります。

また、休職期間が終わっても復職できない場合には、解雇や自然退職となる旨を就業規則に定めていることも少なくありません。

回復しなかった場合に休職期間を延長できるか、延長できない場合にはどういった対応になるかを確認しておきましょう。

ステップ④引継ぎをする

休職の説明を受けたら、業務の引継ぎを済ませましょう。

引継ぎは、休職が決まった日のうちに済ませたり、上司が代わりに引継ぎをしたりする場合もあります。

しかし、場合によっては引継ぎのため、別日に出社を求められる可能性もあります。

出社がつらく感じるときには無理をせず、メール・チャット・電話での引継ぎも検討・提案しましょう。

また、休職に際しては療養が最優先事項になるため、最低限の引継ぎで済ませるようにしましょう。

ステップ⑤休職し療養する

休職期間中は、仕事や職場のことは考えないようにして、療養とリフレッシュに専念しましょう。

好きなことや気持ちのほぐれることに取り組み、心身が回復してきたら、規則的な生活や軽い運動などを心がけることが大切です。

ただし、回復してきた際に、外出した様子をSNSにアップするのは避けましょう。

職場の人が投稿を見ると「療養に専念していない」「ずるい」などの印象がつき、今後の人間関係に悪影響をおよぼすリスクがあります。

SNSからも距離を置き、療養に専念することが大切です。

休職中の過ごし方のコツについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ステップ⑥復職可能の診断書をもらう

心身が回復して「仕事に戻れそう」と感じたら、主治医に復職可能とする診断書を発行してもらいましょう。

ただし、自分では「もう大丈夫、前のように働ける」と思っても、医師から見ると、まだ不安定で加療が必要と判断する場合もあります。自己判断せず、医師の判断を仰ぎましょう。

復職可能とする診断書が発行されたら、職場に提出しましょう。

ステップ⑦復職を検討する

復職可能の診断書を提出したあとは、産業医や上司、人事を担当する部署などと面談し、職場復帰支援プランの作成を行います。

ただし、主治医が復職可能と判断しても、産業医は加療が必要と判断する場合もあります。

判断が異なる可能性があるのは、主治医は日常生活を送れるかを、産業医は業務遂行が可能かを基準とする違いがあるためです。

復職可能とする診断書が出ても、必ずしも復職できるとは限らないことを把握しておきましょう。

産業医が復職可能と判断したら、具体的な職場復帰支援プランを作成します。

職場復帰支援プランでは以下のような項目を定めるため、よく確認しておきましょう。（参考:独立行政法人労働者健康安全機構「職場復帰支援の手引き」）

ステップ⑧フォローを受けながら復職する

職場復帰支援プランに基づき、無理のない範囲で復職します。

その際、企業によっては以下のような訓練制度を設けている場合があるため、上司や人事を担当する部署などと相談・検討しましょう。

実際のケースでは、試し出勤で職場に行き、業務はせずに読書や身の回りの整理のみ行った事例もあります。

症状の再発や新たな問題が生じていないか、治療状況や経過の状況などを鑑みて、状況に応じてプランの見直しをしながら、焦らずに復帰することが大切です。

お金の不安を軽減する傷病手当金とは？

休職中には、健康保険の傷病手当金を受け取れる場合があります。（参考:全国健康保険協会 「11）傷病手当金」、全国健康保険協会「健康保険傷病手当金支給申請書」）

傷病手当金は、被保険者が病気やケガで働けず給料を受け取れない場合に、通算1年6か月までを対象に支給される手当金です。

休職者が健康保険の被保険者で、休職理由が業務外での病気やケガであり、連続した3日を含む4日以上にわたって働けない場合に受け取れます。

ただし、休職理由が業務上の病気やケガの場合は、健康保険ではなく労災保険が適用される場合があります。

休職の原因について、主治医や産業医へよく確認しておきましょう。

傷病手当金を利用すると、支給開始日以前12か月間の標準報酬月額の平均額をもとに算出した金額の給料の3分の2が支給されます。

就労できなかった日を対象として1日単位で支給され、請求時効は労務不能日の翌日から2年です。

また、一定期間ごとに申請書による手続きが必要です。（参考:厚生労働省「傷病手当金及び任意継続被保険者制度の見直しに関するQ＆A」）

休職中も給料の一部が支払われるケースでは、傷病手当金の支給額よりも給料が少ない場合に限り、差額分が支給されます。

傷病手当金を申請するタイミングや手続き方法については、休職に入る際に確認しておくのが望ましいといえるでしょう。

仮に、上司や人事を担当する部署などから説明がなかった場合には、きちんと質問しておくことが大切です。

傷病手当金については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

スムーズに職場復帰するポイント

この章では、スムーズに職場復帰するポイントについて解説します。

ポイント①自己判断をしない

スムーズに復職するためには、復職のタイミングや服薬の中止など治療状況について、自己判断をしないことが大切です。

復職のタイミングは、体力が回復したかどうかではなく、第三者から見て業務遂行能力が回復したと判断できるかで決まります。

焦って早期に復帰すると再発・悪化を招くリスクがあるため、複数の人と相談しながら、慎重に判断する必要があるのです。

また、回復してきたからといって、治療薬を自己判断で止めることも避けましょう。

うつ病は寛解までに、急性期・回復期・再発予防期を経ていくもので、日によって波があることも少なくありません。

治療薬の服用に関しては、まず主治医に相談する必要があります。（参考:こころの耳「3 うつ病の治療と予後」）

ポイント②復職直後はすぐに元どおり働こうとしない

復職してすぐに以前と同じように働いたり、遅れを取り戻そうと以前に増して働いたりすると、再発・悪化のリスクが高まります。

うつ病を発症した職場に戻るだけでもストレスがかかっていることが想定されるため、職場復帰支援プランや主治医・産業医などの意見も踏まえて、徐々に業務量を増やし、再発を防ぎましょう。

また、強いストレスを感じる業務があった場合、同じように復帰することでうつ病が再発・悪化するリスクもあります。

状況に応じて、部署異動も含めて検討する必要があるでしょう。

ポイント③ストレスを抱え込まない方法を身につける

うつ病を発症する一因として、ストレスを増大させる思考パターンがあることが挙げられます。

そうした思考パターンがある場合は、精神療法や心理療法などを受けることも検討しましょう。

ストレスを抱え込みやすい思考の癖を把握して対策すれば、うつ病の再発防止に役立つ可能性があります。（参考:こころの耳「Ｑ4：うつ状態の診断で休職中の社員の治療方針を知りたい」）

また、感情との向き合い方を知ることで、ストレスとうまく付き合っていける可能性が高まります。

必要に応じてカウンセラーや支援機関を利用し、ストレスとの付き合い方について学んでおきましょう。

ポイント④復職のための支援を利用する

復職のための支援として、リワークプログラムがあります。

リワークプログラムでは、セルフケア方法の学習や、職場を想定した模擬業務などを実施しています。

企業が社員を対象に提供しているほか、医療機関、就労移行支援事業所、地域障害者職業センター、精神保健福祉センターなどでも実施している場合があります。

企業からの支援や、支援機関のサポートを活用し、負担を軽減しながら復職を目指しましょう。

休職後に復帰するポイントについては以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

うつ病による休職を経験したAさんの体験談

この章では、うつ病による休職を経験したAさんの体験談を紹介します。

Aさんは、繁忙期を耐え抜いたあとの燃え尽き症候群がきっかけとなり、うつ病になりました。

繁忙期の末期になって気を緩めた途端に、どっと疲れが出て、ベッドから起き上がれなくなったのです。

それまでも出勤がつらいと思うことはあったものの、Aさんは「これくらいはほかの人でもある」と思っていました。

しかし、繁忙期が終わって張り詰めた糸が切れたことで、本格的に抑うつ症状が現れるようになったのです。

ひとまず休みを取って、メンタルクリニックに通ったところ、うつ病の診断が下りました。

とはいえ、すぐに休職の診断書が出るわけではなかったため、Aさんは休暇を挟みながら出勤を続けました。

この段階で、同僚はAさんの様子がおかしいことに気づいていたようです。

まもなく診断書が下りたため、上司と面談をした際に「休職を取った方がよいのではないかと思っていた」と言われたそうです。

それからは、人事を担当する部署の担当者と面談をして、休職に入りました。

休職の初期、Aさんは日中もベッドに横たわって、眠っていることが多かったそうです。

その後は、生活リズムを整えることと体力を維持することの2点を念頭に置きつつ、自分自身のやりたいことをしていました。

回復してきたとはいえ、職場復帰への恐れをなかなか拭うことはできず、Aさんは何度も主治医や上司、人事を担当する部署の担当者との面談を重ねて、休職期間が長引きました。

しかし、最終的には現職に留まることを選択しました。

当時の勤め先が基本的にはAさん自身の性格に合致していると感じていたこと、業務内容が合わないだけで異動の提案もすでに受けていたことが、現職に留まった理由です。

その後は、Aさんに合ったリラックスの仕方や仕事術を実践し、気持ちよく働くことができました。

現在Aさんは、当時のうつ病とは全く別の理由で転職し、次のステップへとキャリアを進めています。

復職が難しいと感じるときの選択肢

Aさんのように復職できる人もいれば、復職はできそうにないと思う人もいるかもしれません。

もとの職場への復職ができないと感じたときには、適した職場への転職も検討しましょう。

仕事に関する相談は、ハローワークや転職エージェントだけでなく、就労移行支援事業所でも可能です。

就労移行支援事業所では、以下のようなことができます。

就労移行支援事業所は、うつ病のある人の不安や悩みへの対応方法について、気軽に相談できる場所です。

私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）も、就労移行支援事業所の一つです。

うつ病のある人や発達障害のある人を対象に、離職期間を活用したスキル獲得をサポートしています。

スキルを獲得して転職したい人、相談しながら転職に臨みたい人、再就職・転職に不安がある人は、ぜひ相談してください。

まとめ：休職期間は焦らず療養に専念しましょう

うつ病で休職するときには、決して焦らず、ゆっくりと療養に専念することが大切です。

上司や主治医・産業医と相談してしっかりと説明を受け、支援を受けながら回復を目指しましょう。

また、復職後はすぐに元どおりに働こうとせず、徐々に復帰していくことが大切です。

うつ病に関する知識がある人と相談しながら、焦らずに復職しましょう。

このコラムを読んだあなたが、心身をしっかりと休めて再びあなたらしく働けるようになることを願っています。

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