うつ病で働けない人が利用できる経済的支援制度12選　社会復帰するコツを解説

こんにちは、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

うつ病で働けないと感じているあなたは、以下のような悩みを抱えていませんか？

このコラムでは、実際にうつ病から復職に至った筆者の経験を交えながら、うつ病のある人が働けないと感じる理由、社会復帰するコツ、利用できる経済的支援制度や支援機関を解説します。

うつ病が原因で働けない状態に悩んでいる人は、ぜひ読んでみてください。

うつ病で働けない人が利用できる経済的支援制度12選

この章では、うつ病で働けない人が利用できる経済的支援制度を紹介します。

うつ病で働けない人が直面する現実的な問題として、「生活費や治療費をどう工面すればいいのか」という悩みがあると思います。

うつ病で働けない人が利用できるお金を受給できる支援制度や各種支払いを減免できる支援制度は、たくさんあります。ご安心ください。

ただし、状況によって、「必ず利用できる」とは限りません。また、「支援の対象にあてはまるか」「どの程度の支援を受けられるか」は、個々人の状況によって異なります。

そのため、実際のあなたが支援を受ける際には、専門家や支援機関などに相談することが大切です。

経済的支援を利用することは、恥ずかしいことではありません。支援を利用しつつ、経済的に安心してうつ病の治療・休養に専念することで、仕事復帰・仕事探しも含めて「次の一歩」にも進みやすくなります。

その点を心に留めながら、支援を利用するかどうかを検討してみてください。

支援制度①傷病手当金

傷病手当金とは、病気やケガ、障害のために仕事を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に、健康保険（社会保険）の加入者・被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた支援制度のことです。（参考：全国健康保険協会「傷病手当金」、全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」、全国健康保険協会「傷病手当金について」）

国民健康保険の加入者・被保険者は対象外です。

対象となる病気やケガ、障害は、業務外の理由で生じた場合に限ります。会社の業務が原因で生じた病気やケガ、障害は、労災保険により補償されます。

傷病手当金の受給対象は、病気やケガ、障害によって就労不能であり、十分な報酬を受けられない人です。そのため、医師の診断書が必要です。

また傷病手当金は、退職前・在職中に就労できない状態の場合に受給できます。ただし、一定の条件を満たせば、退職後も継続して受給できます。具体的な受給金額や受給期間は、その人の休職の状況などによって異なります。

申請は、加入している全国健康保険協会や各健康保険組合、各共済組合で行えます。気になる人は、加入している健康保険の協会・組合にご相談ください。

支援制度②自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、心身の障害を除去・軽減するための医療に関する医療費の自己負担額を軽減する公費負担医療制度です。うつ病もその支援の対象となります。（参考：厚生労働省「自立支援医療制度の概要」、東京都福祉保健局「自立支援医療（更生医療）」）

自立支援医療は、下記の3種類に分けられます。

特定の精神疾患がある人以外に、身体障害者手帳を持つ人なども対象になります。

通常、医療保険による医療費の自己負担額は「3割」ですが、自立支援医療制度を利用すれば、原則「1割」まで軽減することができます（指定の医療機関・薬局のみで利用可能）。

つまり、通院や薬の処方のための費用負担が、「通常の3分の1に抑えられる」ということです。

ただし、世帯の総所得額によっては、対象外となる場合があります。

負担額には所得に応じて上限が設定されており、原則上限以上の負担は免除されます。また、費用が高額な治療を長期にわたり継続しなければならない場合や所得の程度に応じて、更に軽減措置が行われます。

助成制度の具体的な内容・条件・名称は、いずれも自治体によって異なるため、利用される方はお住いの自治体窓口や病院にて、必ずご確認ください。

また、市区町村に設置されている「障害者生活支援センター」などの支援機関にて、前もって相談するのもオススメです（全国の一覧はこちら）。

支援制度③労災保険（労働が原因の疾病の場合）

労災保険とは、仕事中や通勤中にケガや疾病といった「労働災害」が発生した場合に、その補償を得られる制度です。（参考：厚生労働省「労働災害が発生したとき」、労働問題弁護士ナビ「うつ病の労災が認められにくい理由と申請手続きの手順・流れを詳しく解説」、厚生労働省「精神障害の労災補償状況」）

お勤め先に経緯を説明した上で、労働災害に相当する条件を満たした場合には、所定書式を記載して労働基準監督署へ提出することになります。

ただし、一般論として、うつ病などの精神障害による労災認定は非常に難しいと言われています。

なぜなら、うつ病などの精神障害は原因の特定が難しく、「私生活を含む様々な要因が複合的に絡みあって発症するケース」が多いからです。

また、発病前の約6か月間に仕事による極度の心理的負荷が認められるなど、原因が仕事や職場にあることを明確化するための条件設定が厳しいという問題もあります。

しかし、認定されるかどうかに関わらず、そのときの状況次第では申請することは可能です。

労災保険の対象と認定される可能性もあるため、気になる人は労働基準監督署やお勤め先の人事部など、労災保険の管轄部署に一度相談してみるとよいでしょう。

支援制度④失業保険（失業手当、雇用保険給付）

失業手当とは、うつ病に限らず、失職した人が就職するまでの一定期間、受給できる給付金のことです。

原則的には、「退職までの一定期間、雇用保険に加入していたこと」と「求職活動を行っていること」が条件になります。

ここで言う「求職活動」とは、企業への面接訪問などに限らず、窓口相談や職業訓練も含まれます。

具体的な受給期間（90日～360日）や金額（在職中の給与の約50～80％）は、その人の状況によって異なりますが、うつ病などの疾病によって求職活動条件を満たせない場合には、受給期間を延長することも可能です。

また、これまで述べてきた失業手当は「基本手当」と呼ばれるものになりますが、「病気やケガによって15日間以上、引き続いて求職活動ができない状態」の場合は、「傷病手当」という別の給付金を受給することができます。

なお、雇用保険上の「傷病手当」は、先述した健康保険制度の「傷病手当金」とは異なることに加えて、「傷病手当」「傷病手当金」「失業手当」を「同時に受給できない」点には注意してください。

窓口は、各自治体に設置されているハローワークになりますので、気になる人は条件などを問い合わせてみてください。（参考:ハローワークインターネットサービス『雇用保険手続きのご案内』）

「うつ病と失業保険」の詳細は、下記コラムをご覧ください。

支援制度⑤障害者手帳

障害者手帳とは、障害のある人が、その障害の内容や程度に応じて交付される手帳の総称です。

障害者手帳には、以下の3種類があります（参考：厚生労働省「障害者手帳について」）。

種類によって制度の根拠となる法律等は異なりますが、障害者手帳をお持ちの方はいずれも「障害者総合支援法」の対象となり、様々な支援や福祉サービスを受けることができます。

障害者手帳の詳細は、下記コラムをご覧ください。

支援制度⑥障害年金

障害年金とは、病気やケガ、障害などによって仕事や生活などに支障を生じている場合に、年金加入者が受給できる支援制度のことです。（参考：日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「障害厚生年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「国民年金・厚生年金保険　障害認定基準」、日本年金機構「国民年金」、日本年金機構「障害年金ガイド令和５年度版」、日本年金機構「20歳前の傷病による障害基礎年金にかかる支給制限等」）

事故で足を失った場合や生まれつき四肢が不自由な場合、知的障害がある場合などのケースだけでなく、発達障害・精神疾患、あるいは癌や生活習慣病などで生活に困難を生じている場合も受給の対象になります。

一般的な年金は高齢者にならなければ受け取れませんが、障害年金は現役世代でも受給できることが特徴です。

申請は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口・年金事務所・年金相談センターなどで行えます。

支援制度⑦特別障害者手当

特別障害者手当とは、精神または身体に著しく重度な障害があり、日常生活において常に特別な介護を必要とする在宅生活をしている人に対して、必要となる精神的、物質的な負担の軽減を目的に、手当を支給する支援制度のことです。 （参考：厚生労働省「特別障害者手当について」）

支援制度⑧特別障害給付金制度

特別障害給付金制度とは、国民年金に任意加入していなかったことで、障害基礎年金など受給要件を満たせず、障害年金を受給できない障害のある人に対して、福祉的措置として創設された支援制度のことです。

特定障害者に対する特別障害給付金の支給に関する法律に基づく給付であり、障害基礎年金や障害厚生年金とは異なる制度です。 （参考：e-Gov法令検索「特定障害者に対する特別障害給付金の支給に関する法律」）

支援制度⑨心身障害者医療費助成制度

心身障害者医療費助成制度とは、重度心身障害者の福祉の増進を図る目的で、各自治体が医療費の一部または全部を助成する制度のことです。（参考：東京都福祉局「心身障害者医療費助成制度（マル障）」、渋谷区ポータル「医療費の助成 | 障がい者の医療」）

一般的に、各種医療保険の自己負担から一部負担金を差し引いた金額または全額が助成されます。

自治体によって助成の内容や受給条件などのルールが異なります。

気になる方は各自治体の窓口にご相談ください。

支援制度⑩生活困窮者自立支援制度

生活困窮者自立支援制度では、うつ病に限らず、仕事や住まいの確保に困窮している方に向けて、各々の生活状況に応じた支援を提供しています。（参考：厚生労働省「制度の紹介」、東京都福祉保健局「生活困窮者自立支援制度について」）

この支援制度は、次項で解説する「生活保護」の受給に至る前に、対象者の自立を促進することを目的に制定されたものです。

経済、就労、住居確保といった幅広い分野について相談することができ、要件を満たす人には家賃相当額の支給といった経済的な支援も行っています。

また、自立相談支援機関が作成した支援プランに沿って、一定期間、支援員が生活を立て直すためのサポートをしている場合もあります。

生活困窮者自立支援制度の支援内容は多岐に渡り、またその内容は自治体によっても異なります。

こちらの支援について気になる場合は、自治体の窓口になっている担当課に相談してみましょう。

支援制度⑪生活保護

生活保護とは、生活に困窮している人に対して、その困窮の程度に応じて必要な保護を行い、「健康で文化的な最低限度の生活の保障」「自立の助長」を目的とした支援制度のことです。（参考：厚生労働省「生活保護制度」）

「生活に必要な最低限度のお金を持つことが困難な人がお金を受給できる制度」と言えます。

生活保護で受給できるお金には生活扶助（食費・被服費・光熱費など）や住宅扶助（アパートなどの家賃）、医療扶助（医療サービスの費用など）などがあります。

また、受給金以外にも、国民年金保険料や住民税、NHK放送受信料などの税金・公共料金の支払いが減免されることがあります。

生活保護制度の申請窓口は、お住まいの市区町村を所管する福祉事務所になりますが、まずは、自治体の生活保護課に相談するようにしましょう。

ただし、生活保護は一般には審査が厳しく、年齢や条件によっては申請が却下される可能性があることは心に留めておいてください。

「うつ病と生活保護」の詳細は、下記コラムをご覧ください。

支援制度⑫生活福祉資金貸付制度

生活福祉資金貸付制度とは、低所得者や障害者などの生活を経済的に支えつつ、その在宅福祉や社会参加の促進を図ることを目的とした貸付制度です。銀行などと比べて、低い金利でお金を借りることができます。（参考：全国社会福祉協議会「生活福祉資金」、厚生労働省「生活福祉資金貸付条件等一覧」、政府広報オンライン「生活にお困りで一時的に資金が必要な方へ「生活福祉資金貸付制度」があります。| 暮らしに役立つ情報」）

対象となるのは、「低所得者世帯」「障害者世帯」「高齢者世帯」であり、うつ病を含む障害者の場合は障害者手帳などの交付が前提となります。

生活福祉資金貸付制度は大きく分けて下記に分類されます。

この制度は、あくまで「貸付」です。返済の義務があるという点は注意しましょう。

うつ病で働けない人が利用できる支援機関4選

この章では、うつ病で働けない人が利用できる支援機関を紹介します。

無料で相談を受け付けている公的機関のみを紹介しますが、民間にも支援機関はあります。興味のある人は調べてみるとよいでしょう。

もし、どの支援機関が自分にふさわしいかが分からないという場合は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口に相談してみてください。

また、ここで挙げる支援機関の中には、うつ病で働けない人向けの職場復帰を念頭に置いた「リワークプログラム」や職業訓練を実施しているところもあります。ただし、体調と相談の上、無理はしないことが大切です。

あくまでも、体調を第一に考えた上で、あなたにとって適切な支援を受けるということを忘れないようにしてください。

支援機関①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。

支援機関②精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、精神障害のある人のサポートを目的とした、地域の精神保健福祉の中核を担う支援機関のことです。（参考：東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」、e-Gov法令検索「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」）

精神保健福祉法（精神保健及び精神障害者福祉に関する法律）に基づき、各都道府県に設置されています。地域によって、こころの健康センターや心と体の相談センターなど、一部名称が異なります。

精神保健福祉センターでは、精神疾患に関連する悩みの相談や社会に適応するための指導と援助を行っています。

精神障害による症状で悩んでいる本人だけでなく、ご家族や周囲の人の相談も受け付けています。また、匿名での相談も受け付けています。医師から正式な診断を受けていなくても相談は可能です。

詳しくは、お住まいの自治体の精神保健福祉センターにお問い合わせください。

支援機関③地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、病気や障害のある人に対して、職業評価や職業指導、職業準備訓練、職場適応援助などの専門的な職業リハビリテーションを提供する支援機関のことです。（参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センターによる支援」、厚生労働省「地域障害者職業センターの概要」）

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しており、障害者雇用促進法に基づいて、全国47都道府県に設置されています。（参考：厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」）

ハローワークや医療・福祉機関と連携しているため、仕事に関する相談や訓練、復職するためのサポートを行っています。

病気や障害に悩む当事者だけでなく、障害のある人を雇用する事業所に対して、雇用管理に関する相談・援助も行っています。

支援機関④障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターとは、雇用や保健、福祉、教育に関する関係機関と連携し、障害のある人の雇用の促進・安定を目的とした一体的な支援を行っている支援機関のことです。（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センター」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」、厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターの指定と運営等について」）

障害のある人の就職活動の支援や求人の紹介、職場定着のためのサポートなどを行います。

就業面だけでなく、金銭管理などの経済面や生活面のことまで、日常および地域生活に関する支援も行っています。

生活習慣や金銭管理、健康管理などについても幅広く相談できるため、生活面のサポートも受けたい人にオススメです。

2024年4月1日時点で、障害者就業・生活支援センターは全国に337箇所設置されています。

うつ病のある人が働けないと感じる5つの理由

うつ病で「働けない」という人には具体的にどういった事情があるのでしょうか？

この章では、うつ病のある人が働けないと感じる主な理由を紹介します。（参考:大野裕『うつ病の人の気持ちがわかる本』）

理由①休養が必要な状態である

最初に考えられる理由は、休養が必要な状態であるからです。

うつ病になると、行動をするためのエネルギーが減り、食欲減退や意欲低下なども起きやすくなり、そして気力や体力を消耗しやすくなります。

そのため、医師から「休職した方がよい」などの休養を勧められることがあります。

診断書に「加療を要する」といった文言で、休養の必要性が明示される場合も多いでしょう。

中には、本人が「まだ働ける」「まだ働きたい」と感じていても、医師の方で「この状態では働けない」「働かない方がよい」と判断するケースもあります。

理由②意欲がわかない

2つ目の理由は、意欲がわかないからです。

うつ病のない人は、たとえ気が進まないことやストレスを感じることでも、必要であれば実行することができます。

しかし、うつ病になると意欲が減退しやすいので「何もする気がわかない」「何もできない」と無気力になることが多々あります。

結果として「働けない」と感じる人が多いようです。

理由③体が重くて動けない

うつ病で働けないよくある理由として、そもそも体が重くて動けないというものが挙げられます。

うつ病を経験した人でないと理解しづらい面はありますが、単に行動意欲が湧かないだけでなく、「体が重くてベッドから起き上がれない」と感じることも少なくありません。

また、「体が鉛のように重い」と感じる人もいます。これは「鉛様麻痺」といううつ症状の一つとして認知されているものです。

当然、動くこともつらいので、「働けない」と考えるようになります。

理由④治療薬の副作用で集中できない

治療薬の副作用で集中できないことで、働けないというケースもあります。

治療薬の中には、眠気を催すものや鎮静作用で多少ぼうっとするものがあります。

そうした治療薬の副作用で集中できないことから、働くのがつらかったり、「働けない」と感じたりする人がいるようです。

ただし、うつ症状の改善と共に、医師と相談の上で治療薬を変えていくことで、治療薬の副作用についての悩みは解決する可能性があります。

理由⑤頑張るとすぐに疲れる

最後は、頑張るとすぐに疲れるという理由です。

うつ病の症状に「易疲労性（通常より疲れやすい体質であること）」があります。運動などをして体力的に疲れているわけではないのに、なぜか疲れるのです。

また、なかなか疲れが抜けないことで、治療を進めながら仕事をしている人の中には、出勤する時点で疲れを感じる人もいるでしょう。

こうした疲労感の積み重ねが、「これ以上働けない」といった実感につながるようです。

うつ病で働けない人が社会復帰する8つのコツ

この章では、うつ病で働けない人が社会復帰するコツについて解説します。

前提：定期的に病院を受診する

前提として大切なのは、必ず定期的に病院を受診して、かかりつけの医師の指示に従うことです。

あなたが「そろそろ働けるかもしれない」と感じるときであっても、医師は「慎重に様子を見た方がよい」と判断する場合もあります。

また、治療薬を服用している人は、自己判断で断薬することは絶対にやめましょう。

コツ①復帰を焦らずに休養する

まず、復帰を焦らずに休養することを意識しましょう。

うつ病のある人の中には、経済的な不安などから「働けないけど働かなくては」と焦る人もいると思います。

また、人から「うつ病は甘えだ」と言われたり、ご自身でも「もっと頑張れるのではないか」と考え込んだりすることがあるでしょう。

しかし、そうした気持ちや思いがプレッシャーになり、自分を追い込んでいる可能性があります。

その焦りやプレッシャーによって、治療が長引くことにもなりかねません。復帰を焦らずに「まずは休養することが大切」という意識を保つようにしてください。

コツ②定期的にカウンセリングを受ける

2つ目のコツは、定期的にカウンセリングを受けることです。

うつ病を治療中の人の中には、医師による診察と治療薬の処方のみの人も多いと思います。それに加えて、臨床心理士など専門のカウンセラーによる定期的なカウンセリングを受けるのも有効です。

カウンセラーは、医師の診察では拾いきれなかった日常の細かな心配ごとやストレス、社会復帰への不安などを聞き取ります。

もし、認知や思考に偏りがある場合には、本人が自覚して修正できるようにアドバイスを得られます。

また、カウンセラーによる経過観察を続けることで、症状に何らかの変化が現れたとしても、いち早くその変化に気づくことができます。

そのため、よりあなたの状況に合った示唆や助言を得られるようになるでしょう。

ただし、保険適応ではないため、カウンセリング費用が別途かかってしまう点に注意が必要です。

コツ③支援機関を利用する

うつ病による意欲低下ではなく、仕事から長く離れていたことで「働くのが恐い」「仕事に抵抗がある」といった気持ちゆえに「働けない」と思っている人もいるでしょう。

そういった人には、「支援機関を利用する」ことをオススメします。

うつ病の診断が下っている人に対して、障害福祉サービスを提供している支援機関は、公民を問わずたくさんあります。

就労移行支援事業所などのように、単にうつ病の症状に関する相談だけでなく、仕事で活かせる自己管理の方法や、実践的な仕事術、専門的なスキルの講習など、社会復帰に向けた実際的な支援を提供している支援機関もあります。

サービスの内容にもよりますが、基本的には無料でサービスを受けられるところばかりです。医師やカウンセラーだけでなく、そうした支援機関に頼るのもよいでしょう。

支援機関については、こちらで紹介します。

コツ④生活習慣を整える

4つ目は、生活習慣を整えることです。

就寝と起床の時間は、できるだけ一定にするように心掛けましょう。

睡眠リズムの乱れは、生活リズムの乱れに直結するだけでなく、あなたが日頃感じるストレスにも大きく影響します。

特に、睡眠不足が続くと、日中も頭が朦朧としたり意欲が湧かなかったりしやすいので、気をつけてください。

また、薬物療法を受けている人などは、アルコールやカフェインの摂取にも注意が必要です。

これらの嗜好品は、治療薬の効果に悪影響を及ぼす可能性があるだけでなく頭痛や不安の原因にもなります。

一部の嗜好品には、依存性もあります。ストレス解消につながるように思えても控えるのが賢明でしょう。

コツ⑤適度に運動をする

適度に運動をするのも、うつ病で働けない人には有効です。

意欲が低下していたりだるかったりすると、身体を動かすのも大変に感じられるかもしれせんが、できる範囲で簡単な運動を始めましょう。

特に、日中に陽を浴びながら散歩や軽いジョギングをすると、生活リズムを整えることにもつながるためオススメです。

もちろん、室内でストレッチをしたりスクワットをしたりするのもよいでしょう。

体力が付くだけでなく、ストレスの発散にもなります。身体を動かすことで意欲が湧いてくることもありますのでぜひ試してみてください。

コツ⑥ストレス対処法を身につける

6つ目は、ストレス対処法を身につけることです。

人は仕事に限らず、日常生活においてもさまざまなストレスにさらされています。

そのストレスの中には、その日の天候や気温など環境によるストレスも少なからずあります。

そうしたストレスを溜め込まずに上手に発散する方法を身につけておくことが、心の健康を保つために大切です。

うつ病で働けない人は、こうしたストレスを緩和するための方法を身につけるようにしましょう。

ストレス対処法は、人によってさまざまです。

散歩やウィンドウショッピングのように外出することが気晴らしになる人もいれば、家の中で読書をしたり映画を観たりすることがストレス発散になる人もいます。

体力的に無理のない範囲で興味が持てることを試し、「何をすると気持ちが楽になるか」をご自身で探ってみてください。

ストレス対処法が身につけば仕事やそれにより生じるストレスへの抵抗が薄れるため、働くことへのハードルが徐々に下がるでしょう。

コツ⑦雇用枠の変更を検討する

雇用枠の変更を検討することで、就労に伴う困難を減らせる可能性があります。

うつ病の症状が重い人の場合、障害者雇用での就労を検討するという方法があります。

障害者雇用とは、障害のある労働者が、障害の特徴や内容に合わせて働きやすくするため、個々の能力や特性に応じて、安定的に働けるようにすることを目的とした雇用枠のことです。対して、障害者雇用以外の雇用枠のことを、一般雇用と言います。

障害者雇用の場合、障害への配慮がある分、一般雇用よりも比較的働きやすくなると考えられます。ただし、その分だけ、給与や待遇、キャリアといった点が制限される可能性があります。

したがって、「仕事に何を求めるのか」「なにを重視して就労したいか」といった点をよく考慮し、どの雇用枠が向いているかを総合的に判断することが大切です。

もし、判断に迷うようであれば、就労移行支援事業所のような支援機関に相談することで、有益な意見をもらえるでしょう。

障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

コツ⑧勤務形態や業態を見直す

8つ目のコツは、勤務形態や業態を見直すことです。

正規雇用やフルタイムでの就業にこだわらず、アルバイトやパート勤務といった、非正規での雇用に切り替えるのも、一つの方法です。

人によっては、朝9時から夜17時までの勤務といった「固定時間制」がストレスになっていたため、就労時間を柔軟に変えられる「フレックス制」や「裁量労働制」を取り入れている職場に移ったら、楽に働けるようになったという人もいます。

ただし、フレックス制には、「コアタイム」といって、たいていは必ず働かなくてはならない時間帯を設定することが求められます。

あるいは、フリーランスとして就労することで、「うつ病で働けないと思っていたけれど働けることに気づいた」という人もいるでしょう。

このように、勤務形態や業態にはさまざまな種類があり、人によって向き・不向きがあります。

ぜひ、いろいろな働き方を検討し、必要であれば専門家の意見も取り入れながら、これまでの勤務形態・業態を見直してみてください。

うつ病とは？

うつ病とは、気分の落ち込みや憂うつ感、さまざまな意欲の低下などの精神的症状と、不眠、食欲の低下、疲労感などの身体的症状が一定期間持続することで、日常生活に大きな支障が生じる精神障害・気分障害のことです。（参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、厚生労働省「１ うつ病とは：」、厚生労働省「うつ病に関してまとめたページ」、、厚生労働省「うつ病」、国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所「うつ病」、株式会社メディカルノート「うつ病について」、MSDマニュアルプロフェッショナル版「抑うつ症候群」）

また、脳の機能が低下している状態、脳のエネルギーが欠乏した状態を指し、脳の中で神経細胞間のさまざまな情報の伝達を担うセロトニン、ノルアドレナリン、ドパミンなどの神経伝達物質のバランスの乱れや、感情や意欲を司る脳の働きに何らかの不調が生じているものと考えられています。

うつ病の概要や症状、治療方法などについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

まとめ：うつ病で働けない人が受けられる支援はたくさんあります

大切なのは、「うつ病で働けない」という悩みを一人で抱え込まずに周囲の専門家を頼ることです。

これまで述べてきた通り、うつ病で働けない人が頼れる支援制度、支援機関はたくさんあります。

焦らず、そういった制度や支援センターを利用し専門家の意見を取り入れていくことで、少しずつあなたの心身の調子を取り戻していけるはずです。

まずはお気軽にご相談・お問い合わせをしてみてください。