ADHDに向いてる仕事の見つけ方！特性別の適職・働き方・ミス対策

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

近年、発達障害の一種であるADHD（注意欠如・多動症）による仕事上の困難を抱え、「自分に向いてる仕事」を探している大人が多くなっていると言われています。

ADHDのあるあなたも、以下のような悩みを抱えていませんか？

最初にお伝えしたい重要な事実があります。それは、「ADHDだからこの仕事が絶対に向いている」という魔法の職種があるわけではない、ということです。

ただし逆に言えば、「ADHDがあっても、向いている仕事はさまざまに考えられる」のです。

ADHDの特性は人それぞれ異なります。適職を見つけるための本当の答えは、職種名を探すことではなく、「自分の特性（強み・弱み）を理解し、それが活きる環境や働き方の条件を選ぶこと」にあります。

そこでこの記事では、教科書的な前置きは後回しにして、まずは「自分に合った仕事を見つけるポイント（条件）」と「3つの特性タイプに合わせた具体的な職種一覧」から解説します。

ADHDの特性は、仕事や環境との相性次第で「強み」にも変わります。
このコラムが、向いてない仕事で消耗するのをやめ、あなたらしく働き続けられる環境を見つける手助けになれば幸いです。

ADHD（注意欠如・多動症）とは？症状と2つの特性タイプを解説

ADHD（注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害、Attention-Deficit Hyperactivity Disorder）とは、不注意性や多動性・衝動性の特性から日常生活などに困難が生じる発達障害の一種のことです。（参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、田中康雄・監修『大人のAD/HD』、岩波明『大人のADHD─もっとも身近な発達障害』、司馬理英子『ササッとわかる　「大人のＡＤＨＤ」　基礎知識と対処法』、星野仁彦『それって、大人のＡＤＨＤかもしれません』、e-ヘルスネット「ADHD（注意欠如・多動症）の診断と治療」）

ADHDの特性は大きく、以下の2つの特性に分けられます。

ADHDのある人だからといってすべての特性が生じるというわけではありません。いずれかの特性、または複数の特性から困難が生じている人もいます。

ADHDのある人は、必ず不注意性や多動性・衝動性が現れるというわけではなく、人によって特性の現れ方、得意なこと・不得意なことが違う点が大きな特徴です。

ADHDの概要や特性、診断基準などについては、以下のコラムで解説しています。

ADHDのある人が自分に向いてる仕事を見つける2つのポイント

この章では、ADHDのある人に合った仕事を見分けるためのチェックポイントについて解説します。

適職を探す上で重要なのは、ADHDの特性の中でも、自分はどの特性があるのかを見極めることです。

ADHDの特性が原因で仕事がうまく進められずに転職を考えている人や、これから就職先を探そうとしている人は、ぜひ以下のタイプ別チェックポイントを参考にしてあなたに合った仕事を考えてみてください。

自分の特性がわかりにくいときや実際に仕事を探すときは、客観的に強みや弱みを判断してくれる人や支援機関に相談することをオススメします。

ポイント①正確性を求められない仕事かどうか

不注意の傾向が強いADHDのある人は、正確性を求められないことを基準に仕事を考えるとよいでしょう。

このタイプの人は、見落としや物忘れをしやすいため、細かな事務作業や確認作業を必要とする仕事はあまり向いていません。

ただ、どの仕事でも多かれ少なかれ正確性は求められます。

もう少し詳細に伝えると、「正確性以外の能力が比較的重視される職種を選びましょう」「ミスをすることが、その仕事で求められる成果において致命傷になるような職種を避けましょう」となります。

特に、1つのミスが大きな損失に繋がるような仕事は避けた方がよいでしょう。

電車の車掌やバスの運転手のような仕事に就くと、ちょっとした不注意が大きな事故に繋がる可能性があるため特に注意が必要です。

反対に、豊かな発想力や独創性を活かせるクリエイティブな仕事だと才能を活かせる可能性があります。

不注意の傾向が強いADHDのある人は、正確さの代わりに企画力が試される仕事に就くと活躍できるでしょう。

ポイント②じっとすることを求められない仕事かどうか

じっとしているのが苦手な多動・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、じっとしなくてもよいかを軸に職種を選びましょう。

このタイプの人は、デスクワークよりも外回りが基本になる仕事や、出張が多い業種に就くと能力を活かせる可能性があります。

また、淡々とした日常の繰り返しが苦手な人もいます。

そのため、就労時間や業務内容が固定されている仕事は、苦痛に感じることがあるかもしれません。

フレックス制やフリーランスに多い仕事に就くことで、成功しやすくなることもあるでしょう。

多動・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、行動力を活かすことのできる、自由度の高い仕事に就くと活躍できるでしょう。

ADHDに向いてる仕事一覧｜特性タイプ別におすすめ職種を解説

この章では、ADHDのある人に向いてる仕事について解説します。

なお、解説する仕事は、あくまで一般論です。ADHDの特性や程度は人によって異なります。解説する仕事以外にも、同様の特徴がある仕事であれば、ADHDのある人に向いてる可能性が高いでしょう。

また、同じの仕事であっても、向いてるかどうかは、実際のあなた、実際の職場環境、マニュアル、サポート体制などによって異なります。

実際のあなたに向いてる仕事は、支援機関に相談する中で具体的に見つかっていくはずです。働きたい仕事がある場合、紹介する仕事を参考にしつつご自身で調べてみたり、専門家や支援機関に相談したり、実際の求人元に問い合わせたりしてみましょう。

ADHDの特性別・向いてる仕事の一覧紹介

ADHDの特性別に、向いてる仕事、活かせる特性、想定業務内容、雇用形態例を一覧でお伝えします。その後で、向いてる理由などを改めてお伝えします。

ADHDの不注意型向き①：クリエイティブな仕事

不注意性の傾向が強いADHDのある人は、クリエイティブ系の仕事で活躍できるかもしれません。

先に挙げた仕事の中では、デザイナー、アニメーター、イラストレーター該当します。

「不注意向きだと、なぜクリエイティブな仕事が向いているのか」とお思いかもしれませんので、補足します。

人間の脳は「今必要な情報」だけを選別し、それ以外をノイズとして切り捨てます。これを「認知的抑制」と呼びます。

不注意の特性がある人は、このフィルターが緩い状態にあるのです。

クリエイティビティの定義の一つには、「遠く離れた要素同士を結びつけること」があると言えるでしょう。

不注意の特性によって外の刺激や無関係の記憶などが意識に入り続けるため、特性がない人であれば結びつけないような異質な情報同士が衝突し、新しいアイデアが生まれる確率が高まるのです。

ただし一方で、とりとめのない考えやアイデアで、集中できなくなることも考えられるため、職場環境や仕事の進め方を工夫する必要があるかもしれません。

ADHDの不注意型向き②：変化やトラブル対応が多い職場での仕事

「不注意性の傾向が強い」という特性は、「環境の変化に敏感で、その変化に注意が向きやすい」と言い換えることもできます。

この強みを活かすのであれば、変化が多い場面や、トラブル対応が求められることが多い場面のある仕事が向いています。

先に挙げた仕事の中では、ITヘルプデスク、カスタマーサポート、小売店の店頭スタッフ・店長などが該当します。

（参考：彩図社『自分に合った「働く」が見つかる発達障害の人のための自分攻略法』）

ADHDの多動性・衝動性：行動力を活かせる仕事

多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、行動力を活かせる仕事が合うかもしれません。

先に挙げた仕事の中では、営業職、ジャーナリスト、カメラマン、起業家が該当します。

以上のような仕事は、一か所に留まることが少ないため、行動力のある多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人に向いてる場合があります。

具体的には、以下のような特性の活かし方が考えられるかもしれません。

ただし、多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人の中には、段取りを頭の中で組み立てながら並行して作業をするのが苦手だと感じる人もいます。

そのため、作業のリスト化や自分専用のマニュアルを作るなどの仕事の工夫が必要になってくるかもしれません。

興味のある分野への集中：専門性の高い仕事

不注意性や多動性・衝動性の傾向に限らず、興味のある分野への集中力が高いADHDのある人もいます。

興味のある分野に高い集中力を発揮できるADHDのある人には、専門性の高い仕事が合うかもしれません。

先に挙げた仕事の中では、プログラマー、エンジニア、研究者が該当します。

ADHDとプログラマーについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人は、関心分野と職種の専門性が合致したときに、能力を発揮しやすく、活躍しやすいと言われています。

福島学院大学大学院教授の星野仁彦氏は、専門的な資格を取ることでなれる専門的技術職こそがADHDのある人の一番の適職だと言います。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち〈職場編〉』）

とはいえ、興味を持てる分野は人によって異なるため、以上の3つの仕事が必ずしも適職であるとは限りません。また、関心分野への専門知識や技能を活かして、作曲家や音楽家などの芸術方面へ進むケースもあるかもしれません。

大切なのは自分が何に関心を持っているのかを吟味することと、その一方で、自分の特性を理解して、苦手なことを避けることです。

ADHDのある人に合った3つの働き方——環境選びで変わること

この章では、ADHDのある人に向いてる働き方について解説します。

働き方①裁量労働制

裁量労働制とは、みなし残業制の一種で実際に働いた時間は何時間であれ、契約した労働時間分を働いたことにする制度のことです。

労働者の裁量で残業や業務の進め方を決められるため、自由度の高い働き方となっています。

主に経営に関わるような企画業務や、保守開発といった技術性を求められる専門業務で適用されることが多いです。

ただし、職場によっては、あらかじめ定められた残業時間と残業代を含む給料のバランスが悪かったり、実際の残業時間が非常に長くなったりすることもあります。

就職や転職にあたっては、その職場の裁量労働制は実際はどのように機能しているかを確認するとよいでしょう。

働き方②フレックス制

フレックス制とは、会社の決めた必ず労働していなくてはならないコアタイムや所定労働時間・総労働時間に就業していれば、始業と終業の時間を労働者本人が選択できる就労形態のことです。

例えば、コアタイムは14時から16時で所定労働時間は7時間の場合、7時間働いていれば、14時前ならいつ始業してもよく16時以降ならいつ終業してもよいとされます。

裁量労働制と似て見えるかもしれませんが、フレックス制は、基本労働時間・残業時間などについて実際の労働時間が測られるのに対して、裁量労働制では実労働時間を測られないという違いがあります。

働き方③フリーランス

3つ目は、フリーランスです。

フリーランスとは、組織に属さずに個人で仕事を請け負う働き方のことです。

単発の仕事毎に契約をし、自分の経験や専門技術を活かせるため、最も自由度が高いと言えます。

ただし、仕事を取る努力は会社員よりも大変なことも多く、また、仕事がないときには収入もなくなります。さらに、社会保険の加入手続きや法人税の申告等も、基本的には自力でやらなければなりません。

近年では、インターネット環境の整備やクラウドサービスの浸透によって、フリーランスとして時間や場所を気にしない働き方も増えてきています。

行動力を活かせるADHDのある人向きの働き方とは言えるものの、収入の面や、マルチタスクになりやすいことには、注意しておいた方がよいでしょう。

ADHDのある人がフリーランスに向いてるかどうかについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDの「強み」を仕事に活かす——発想力・行動力・過集中

この章では、ADHDの特性による仕事上の強みについて解説します。

強み①独創性に富んでいて発想力がある

1つ目の強みは、独創性に富んでいて発想力があることです。

ADHDのある人は独創性や発想力に富んでいるとされており、その力は仕事をする上でも強みとなります。

特に、不注意の傾向が強いADHDのある人は、好奇心が強く感受性も優れているため、クリエイティブな仕事であれば、強みを活かしながら働けるでしょう。

独創性や発想力を活かせる具体的な仕事は、こちらで解説しています。

強み②決断力や行動力がある

2つ目の強みは、決断力や行動力があることです。

特に、多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、フットワーク軽く行動することができるとされています。

加えて、行動できるということは、素早く決断できるということでもあり、スピーディーに物事を決めなければならない場面で、強みを活かせるはずです。

決断力や行動力を活かせる具体的な仕事は、こちらで解説しています。

強み③興味のある分野であれば寝食も忘れて没頭できる

3つ目の強みは、興味のある分野であれば寝食も忘れて没頭できることです。

ADHDの特性として、過集中があります。過集中とは、自分の興味や関心の有無によって集中力と意欲が一気に高まることです。

福島学院大学大学院教授の星野仁彦氏は、ADHDのある人の過集中の傾向と、こちらで解説した独創性が合わさることで、優れた成果をあげられると指摘しています。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち』）

そのため、自分が興味を持てることを専門的に扱える仕事であれば、強みを発揮できるはずです。

集中力や自分の興味を活かせる具体的な仕事は、こちらで解説しています。

関連動画：【ADHDの就活】活躍できる仕事10選【発達障害の方の就労移行支援事業所キズキビジネスカレッジが解説】

【ADHDの就活】活躍できる仕事10選【発達障害の方の就労移行支援事業所キズキビジネスカレッジが解説】

キズキビジネスカレッジでは、ADHDのある方に向いてる仕事について動画でも解説しています。テキストの前にざっくり把握したい方はこちらもご覧ください。

ADHDのある人が仕事で抱えやすい悩み

ADHDのある人が仕事でうまくいかないのは、努力不足や意志の弱さではありません。脳の特性によって生じる困りごとです。

「うまくいかないこと」には、適切な環境や工夫によって改善できるものも多くあります。まずは「なぜそうなるのか」を理解することが、自分に合った仕事を見つける第一歩です。

これらの悩みへの具体的な対策や、特性を活かした仕事の選び方については、ADHDに向いてる仕事一覧｜特性タイプ別におすすめ職種を解説およびADHDのある人に合った3つの働き方——環境選びで変わることの章で詳しく解説しています。

悩み①ケアレスミスが多く、何度注意されても繰り返す

ADHDの不注意特性によって、複数の情報を同時に頭の中で保持する「ワーキングメモリ」に負荷がかかりやすいです。そのため、確認したつもりでも見落としが起きやすい状態になります。

悩み②締め切りや約束を忘れる／先延ばしにする

ADHDのある人は時間の流れを感覚的につかむことが苦手な場合があります。「まだ時間がある」と思っているうちに締切が来る人や、取りかかろうとするとなぜか体が動かないという経験をする人も少なくありません。

悩み③複数の仕事を同時に抱えると混乱し、優先順位がつけられない

マルチタスクには、複数の情報を頭の中で整理しながら切り替える力が必要です。ADHDの特性としてこの切り替えが難しい場合があり、何から手をつければいいかわからなくなって思考が止まることがあります。

悩み④興味が持てない業務はどうしても集中できず、サボっていると誤解される

ADHDのある人は、脳の構造上、興味のある分野では驚くほど高い集中力を発揮する一方で、そうでない作業には集中を向けることが非常に難しい場合があります。これは「やる気の問題」ではなく、脳内の報酬系の働き方の違いによるものです。

悩み⑤衝動的な言動で人間関係がうまくいかず、職場に居づらくなる

思ったことがそのまま口から出る人や、感情的な反応を抑えることが難しいと感じる人がいます。悪意はないのに誤解を生んで、職場での孤立や転職を繰り返すきっかけになることがあります。

ADHDが仕事で困りやすい弱み・場面と、その理由

前の章では「ADHDのある人が抱えやすい悩み（主観的なつらさ）」について触れました。

ここではさらに一歩踏み込んで、「具体的にどのような業務の場面で、なぜその困りごとが起きてしまうのか（特性のメカニズム）」を客観的に解説します。

「なぜうまくいかないのか」という理由（脳の特性）がわかれば、自分を責めるのをやめて、具体的な対策を立てることができるようになります。

なお、ADHDの特性による仕事上の弱みは、対策を行うことによって改善できます。

ADHDのある人ができる仕事上の対策については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

弱み①ケアレスミスや遅刻などが多い傾向がある

1つ目の弱みは、ケアレスミスや忘れ物などが多い傾向があることです。

ADHDの特性の1つとして不注意があり、その特性によって書類の記入漏れなどのミスをしやすかったり、忘れ物をしたりすることがあります。

また、多動性や衝動性の特性によっても、人の話や指示を聞かないまま行動してミスにつながることもあるでしょう。

自分が興味のあることに取り組んでいて過集中になり、出勤しなければならない時間を過ぎているということがあるかもしれません。

弱み②タスク管理がうまくいかない

2つ目の弱みは、タスク管理がうまくいかないことです。

多くの仕事では、業務を並行的に進めたり、同時に処理したりする、いわゆるマルチタスクを求められることが少なくありません。

しかし、ADHDのある人の中には、物事の整理整頓が苦手な人が多く、それと同様にタスクも整理しておらず、管理が行き届かなくなることがあります。

例えば、未処理の業務が増えるとタスクそのものを忘れたり、スケジュールを確認せずに先延ばしにしたりするなどです。

また、ADHDのある人は発想力に富むため、新しいことに気を取られて、やろうとしていたことを忘れたり、新規の案件に気を取られて優先順位を見失ったりするケースが少なくないのです。

弱み③気が散りやすく集中することが苦手

3つ目の弱みは、気が散りやすく集中することが苦手ということです。

こちらで解説したように、ADHDのある人は自分が興味を持てることに対しては、過集中になる傾向があります。

一方で、興味が持てないことに対しては集中力が続かなかったり、モチベーションが上がらず別のことに興味が移ったりすることも少なくありません。

また、ADHDの特性上、仕事中に人から話しかけられたり、仕事以外に気にかかることがあったりすると、そちらに気を取られて集中できない場合も考えられます。

ADHDのある人が避けた方がいい仕事3選とその理由

一般的に、ADHDのある人には、スケジュール管理を求められる仕事や正確性を求められる仕事は向いてないと言われています。

そのため、以下のような仕事が向いてないと考えられます。

秘書のように細かなスケジュール調整が必要となる仕事は、時間感覚の実感が弱いADHDのある人には向いてないことがあります。

経理と総務は、細かな作業が必要となる事務職の代表例です。

経理職は淡々とした定型的な作業をこなすことが基本となる上に財務管理を行うため、ミスに厳しい職種です。

一方、総務は扱う業務内容が多岐にわたるため、一見するとADHDのある人の多動性を活かせるように思うかもしれません。

しかし、マルチタスクをする必要があるので、ADHDのある人の場合は作業効率がガクンと落ちることがあるかもしれません。

また、いずれもデスクワークが主であり、行動力を活かせないという点もADHDのある人にはネックになってくるでしょう。

なお、以上の仕事は、あくまで一般論です。以上の仕事以外にも、同様の特徴がある仕事であれば、ADHDのある人に向いてない可能性が高いでしょう。

同じの仕事であっても、向いてないかどうかは、実際のあなたや実際の職場の環境、マニュアル、サポート体制などによって異なります。例えば、ADHDのある人が接客業で活躍する事例もあります。

実際のあなたに向いてる仕事は、支援機関に相談する中で具体的に見つかっていくはずです。働きたい仕事がある場合、以上の仕事を参考にしつつご自身で調べてみたり、専門家や支援機関に相談したり、実際の求人元に問い合わせたりしてみましょう。

ADHDを取り巻く社会の現状——診断数の増加と雇用拡大

この章では、ADHDのある人を取り巻く社会の現状を紹介します。

大人のADHD診断は急増——「気づかなかった」人たちが動き出している

以前、ADHDは子どもに特有の特性だと考えられてきました。しかし現在では、大人になってからもその特性は残るものとされています。

その認知の広がりもあり、社会人になってから「もしかして自分もADHDかもしれない」と気づき、診断を受ける大人が急増しています。

信州大学の研究グループが全国の医療データを用いて行った調査によると、2010〜2019年の10年間で日本においてADHDと新規に診断された人数は合計83万8,265人にのぼります。

同期間において、特に20歳以上の成人におけるADHDの年間発生率は、21.1倍という急激な増加が確認されています。

この研究成果は国際学術誌「JAMA Network Open（※）」に掲載されており、データの信頼性は高いと言えます。
（※JAMA Network Open：米国医師会が発行する、世界的に評価の高い医学系オープンアクセスジャーナル）

この数字が示しているのは、ADHDが「増えた」のではなく、これまで気づかれないまま仕事や生活の中で困り続けてきた人たちが、ようやく診断にたどり着けるようになったということです。

仕事でミスが多い、続かない、人間関係がうまくいかない——その背景にADHDの特性があったと、大人になって初めて知るケースは決して珍しくありません。

（参考：信州大学「2012年から2017年にかけて大人のADHDの診断数が日本で急増」（JAMA Network Open, 2022年9月30日掲載。リンク先は信州大学ウェブサイトの同研究内容プレスリリース）

精神障害者の雇用は過去最高——社会は確実に変わっている

ADHDの診断数の増加とともに、働く場の環境も変わりつつあります。

厚生労働省が発表した「令和7年 障害者雇用状況の集計結果」によると、民間企業における障害者雇用数・実雇用率はともに過去最高値を更新しました。雇用数は22年連続、実雇用率は14年連続で増加が続いています。

令和6年時点では、ADHDや発達障害を含む精神障害者の雇用数は168,542人となり、対前年比11.8％増と、身体障害者（同1.3%増）・知的障害者（同2.8%増）と比較しても際立った伸びとなっています。

かつては「管理が難しい」「職場への負担が大きいのでは」という先入観から、精神障害・発達障害のある方の採用に慎重な企業も多くありました。

しかし実際には、企業側の適切な理解と配慮があれば、安定して働き続けられるケースは多く、特性を強みとして事業の中核を担う事例も生まれています。

キズキビジネスカレッジ（KBC）にご相談に来られる方も、社会人になってから初めてADHDの診断を受けたケースが多くあります。「もっと早く知っていれば」という声をよく聞きますが、気づいた今が、動き出すタイミングです。

（出典：厚生労働省「令和７年　障害者雇用状況の集計結果」（2025年12月公表））

今後もこの流れは続く

法定雇用率は段階的な引き上げが決定しています。2026年7月から民間企業の法定雇用率は、2.5%から2.7%となります。

対象企業の範囲も広がります。これまで雇用義務がなかった「従業員37.5人以上40人未満」の企業も新たに対象となります。

はたらき方の多様化やテレワークの普及、障害への社会的理解の広がりとあわせて、ADHDのある方が自分らしく働ける環境は、これからさらに整っていくと想定されます。

大切なのは、社会の変化を上手に利用しつつ、自分の特性を正しく理解し、それを活かせる仕事・環境を主体的に選んでいくことです。

監修者コメント（林田絵美／株式会社キズキ取締役、公認会計士、キズキビジネスカレッジ創設者）

私自身、ADHDの当事者です。

学生のころ、人の話を最後まで聞けない、物をすぐなくす、締め切りを忘れる。そんな自分が「社会で通用するわけがない」と、ずっと思っていました。

だから「器用じゃない自分には、専門スキルという武器が必要だ」と決めて、大学在学中に公認会計士の資格を取りました。資格があれば、ある程度の苦手をカバーできる、と信じていたからです。

でも監査法人に入ってわかったのは、仕事の向き・不向きは「スキルの高さ」だけでは解決しないということ。環境や業務内容との相性が、ADHDのある私たちには特に大きく影響する、ということでした。

このコラムで解説されているように、ADHDの特性には、「一度スイッチが入ると何時間も没頭できる」「気になったことを、その場で試さずにはいられない」といった、仕事で輝ける強みが確かにあります。

一方で、環境が合っていないと、その強みがむしろ「扱いづらさ」として表れてしまうこともあります。

向いていない仕事で精神的に消耗しきっていると、「自分にはもう合っている仕事なんてないのではないか」と感じてしまうことがあります。

ただ、それは「本当にない」のではなく、「まだ出会えていないだけ」なのかもしれません。

キズキビジネスカレッジは、私がADHD当事者として「こんな場所があれば」と思って作った場所です。

一人ひとりの特性と向き合いながら、あなたに本当に合ったキャリアを一緒に探します。まずはお気軽にご相談ください。

ADHDのある人が転職・就職を成功させるステップ

ADHDのある人が転職を成功させるためには、以下のステップを踏むことが重要です。

このステップを踏んだ上で、こちらで解説する対策もあわせて実践してみてください。

ADHDのある人の就職活動については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人が職場選びで確認すべき4つの対策

この章では、ADHDのある人が自分に合った仕事を探すためにできる対策について解説します。

ADHDのある人が利用できる支援機関はたくさんあります。また、無料で利用できるものもたくさんあります。

悩みを1人で抱え込まずに、支援機関に相談することをオススメします。

対策①医師やカウンセラーに相談する

医師やカウンセラーも、相談先となります。

もちろん、医師などは仕事や職種についての直接的な知見を持っていないこともあります。

ただ、あなたの特性には詳しいはずです。ですので、相談の方向性は「どんな仕事が向いているか」ではなく、「自分にとって無理のない働き方は何か」「職場でどのような配慮を受けるべきか」とすることで、適切な助言を得られる可能性は上がるでしょう。

継続して診てもらっている主治医であれば、あなたの特性や悩みに合ったアドバイスを得られるでしょう。

また、現在、医師の診断しか受けていない人は、専門の臨床心理士・公認心理師などによるカウンセリングを受けるのも1つの手段です。

カウンセラーとあなたの特性や困っていることについて一緒に解決策を考えたり、職場に関する相談をしたりもできますので、お困りであればカウンセリングも視野に入れてみてください。

どういったカウンセラーを選んだらよいかわからなければ、日本臨床心理士会のウェブサイト「臨床心理士に出会うには」から検索が可能です。

対策②支援機関を利用する

2つ目は、支援機関を利用することです。

ADHDでお悩みの人が頼れる公的な支援機関として、以下が挙げられます。

発達障害者支援センターでは、確定診断が下りていなくても、ADHDの特性に伴う困難があれば相談を受け付けています。

また、地域障害者職業センターと障害者就業・生活支援センターでは、就労に関するお悩みや職業相談を受け付けているので、特に仕事のことでお困りの人に向いてるかもしれません。

いずれの支援機関も、基本的には無料でサービスを提供しています。

また、ADHDに特化していなくても、ハローワークや職業訓練校などで、専門的な職業訓練を受けながら、「どんな仕事が自分に合っているのか」を考えるのもよいでしょう。

どの支援機関を利用すべきかわからない場合には、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口に相談してみてください。

対策③就労移行支援事業所に通所する

就労移行支援事業所は、発達障害や病気がありで、一般企業への就職を目指す人に向け、就労移行支援を実施しています（私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）もその1つです）。

職業相談だけでなく、メンタル面のケアや、専門的なスキルの講習、実際の就職活動の支援、インターン先の紹介など、包括的なサポートを行っている点に特徴があります。

運営主体はさまざまですが、いずれも公的機関から認可を受けていますので安心してご利用いただけます。

事業所によっては、就職後の職場定着までサポートしているところもあります。

職場定着支援とは、あなたと職場の間に入って、仕事での悩みを調整したりするということなどです。

実際、障害者職業総合支援センターの調査研究によれば、職場定着支援を受けた人とそうでない人で、1年後の職場定着率に20％近い差が出ています。（出典元：障害者職業総合支援センター「障害者の就業状況等に関する調査研究」）

インターネットで「就労移行支援事業所　○○市」などと検索すると、お近くの事業所が見つかると思います。

相談は無料ですので、支援内容に興味を抱いた事業所に、詳細を問い合わせてみることをオススメします。

就労移行支援事業所の詳細は、以下のコラムをご覧ください。

対策④障害者雇用を検討する

4つ目は、障害者雇用を検討することです。

求人・雇用の中には、障害者雇用というものがあります。

障害者雇用とは、障害のある人を対象とした雇用枠のことです。障害の特徴や内容に合わせて安心して働けるようにするため、障害者雇用以外の雇用枠である一般雇用とは就労条件が異なります。

障害者雇用であれば、ADHDの特性や程度に応じて、職場から業務内容や業務量への配慮を得ながら働くことができます。

これまで一般雇用で働いてきた発達障害のある人は、障害者雇用で働くことで、これまでと同じ仕事であっても就労のつらさを軽減できるかもしれません。

一方で、障害者雇用は、一般雇用に比べると給与や昇進などのキャリア面において水準が低いこともよくある話です。

障害者雇用と一般雇用のどちらにするかは、あなたのADHDの特性や程度、経済状況、生活と仕事の優先順位などを総合的に考えて判断することが大切です。

雇用枠を考えるときにも、支援機関や就労移行支援事業所などに相談しながら検討することをオススメします。

障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人が就職先を探すときのチェックポイント5点

ADHDのある人が就職活動をする際にチェックすべきポイントは、主に以下の5点です。

人によって優先順位は変わりますが、どのポイントも重要です。必ず確認するようにしましょう。

ADHDのある人が就職活動を成功させるためのポイントについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある方の転職・就職成功事例【KBC利用者の声】

この章では、キズキビジネスカレッジ（KBC）の利用者さんの中で、ADHDのある方の転職成功事例を紹介します。

事例①ADHDの特性への理解を深め転職を成功させた事例

Yさんは転職を繰り返し、うつ病を発症。その際にADHDの診断も受けました。

その後、キズキビジネスカレッジ（KBC）通所し始め、特性への理解を深めたり、新たなスキルの取得したりするなどをしました。

そして、現在は大東コーポレートサービス株式会社 RPA推進事業部に所属し、アシスタント契約（パートタイム）で週5日（4日出社、1日在宅）働いています。

Yさんの体験談をより詳しく知りたい人は、以下の体験談をご覧ください。

事例②ADHDとASDの特性を活かせる仕事に転職した事例

Iさんは、フリーランスの動画編集者として活動していましたが、特性に伴う苦労が増えてきたことから受診し、ADHDとASDの診断を受けました。

診断を受けた後は、特性を活かせる仕事を見つけるために、キズキビジネスカレッジ（KBC）に通所することを決意。

さまざまなプログラムを受けた上で就職活動に挑み、クローズ就労・一般枠・正規雇用（※）で最初に受けた企業の内定を獲得できました。

※クローズ就労とは：職場に病気・障害のことを明かさずに就職・労働すること。対義語はオープン就労。
※一般枠とは：「病気・障害のある人を対象とする、障害者雇用枠」でなない就職のこと。障害者雇用ではない求人は、基本的には一般雇用となる。

Iさんの体験談をより詳しく知りたい人は、以下の体験談をご覧ください。

事業責任者コメント（辻亜希子／株式会社キズキ執行役員、キズキビジネスカレッジ事業責任者）

私自身、ADHDの当事者です。

これまで、化粧品メーカー・大手自動車メーカー・外資系EC企業にて、マーケティングや事業戦略に携わってきました。一定の成果を出し続けてきた一方で、その裏側では常に「見えない負荷」と向き合ってきました。

締め切りの管理、優先順位の整理、複数タスクの同時進行。

多くの人にとって「当たり前にできること」に対して、私は人よりも多くのエネルギーを必要としていました。

外からは問題なく働いているように見えるため、理解されることも少なく、「努力が足りないのではないか」「そもそも仕事が合っていないのではないか」その答えがわからないまま、消耗し続けていた時期もあります。

転機になったのは、「できる・できない」は能力ではなく、環境とやり方によって大きく変わると気づいたことでした。

・ルーティン作業が中心
・マルチタスクが前提
・正確性やミスの少なさが強く求められる

これらは、どの企業においても避けては通れない重要なビジネス要件です。

私自身も、これらをやらなくてよい仕事は一つもありませんでした。

ただし、やり方を変えることで乗り越えることは可能でした。

タスクを分解する、優先順位をルール化する、スケジュールを可視化する、チェックフローを標準化する。

「個人の努力」に頼るのではなく、仕組みとして処理できる状態をつくることで、安定して成果を出せるようになりました。

一方で、
・新しい企画を考える
・全体像を構造的に捉える
・事業や仕組みをゼロから立ち上げる
こうした領域では、特性そのものが強みとして発揮されます。

重要なのは、「向いている・向いていない」は能力の問題ではなく、環境と仕組みとの相性で決まるということです。

発達障害は「できないことのリスト」ではなく、活きる条件と、工夫すべきポイントが明確な特性です。

適切な環境と仕組みがあればパフォーマンスは大きく伸び、そうでなければ、本来の力を発揮できないまま消耗してしまう。

これは私自身の実体験であり、これまで多くの方の支援を通じて再現性を確認してきたことでもあります。

キズキビジネスカレッジには、
「なんとかやってきたけれど、ずっとしんどかった」
「努力しているのに、なぜかうまくいかない」
そう感じている方が多くいらっしゃいます。

そうした方に必要なのは、さらなる努力ではなく、自分の特性を正しく理解し、環境と仕組みを選び直すことです。

一人で抱え続ける必要はありません。

「自分に合った働き方」を見つけることは、やり直しではなく、これまでの経験を活かすための再設計です。

その一歩を、私たちと一緒に考えていければと思います。

まとめ｜あなたに合った仕事は必ず見つかる——まずは相談から

実際の就職活動で困った際には、1人で抱え込まないでください。

就労移行支援事業所などの支援機関に相談しながら、ご自身のADHDの傾向・特性や求人内容を分析しつつ行うことをオススメします。

このコラムがお役に立ったなら幸いです。