就労移行支援 キズキビジネスカレッジ（KBC） ADHDのある大人の仕事対策　仕事を続けるコツを解説

2026.03.04

こんにちは。就労移行支援事業所・ キズキビジネスカレッジ（KBC） です。

仕事の悩みを感じやすい大人のADHD（注意欠如・多動性障害）。男性に多いと言われることもありますが、もちろん女性もいます。

このコラムでは、ADHDのある人が仕事を続けるコツ、配慮を得る方法、仕事探しのポイント、適職、受けられる支援など、仕事の悩みを解決する方法 を徹底解説します。

ADHD傾向の同僚や部下を持つ人にとっても有益な内容を含んでいるため、そういった人もぜひ参考にしてください。

大人のADHDとは？

この章では、ADHDの主な特性・長所、大人のADHDについて簡潔に解説します。 （参考：岩波明『 大人のADHD:もっとも身近な発達障害 』、榊原洋一『 図解 よくわかる大人のADHD 』）

大人のADHDの概要

ADHDは、以前は子ども特有の発達障害と考えられていました。しかし、2013年にアメリカ精神医学会の定める『 DSM-5精神疾患の診断・統計マニュアル 』で成人のADHDが規定されたことで、近年では職業や仕事の進め方に悩んでいる大人のADHDが注目されています。

大人のADHDとは、生まれたときからADHDだったが、大人になってからADHDだと気づいた状態のことを指します。大人になってからADHDになったわけではない点に注意が必要です。

就職後に正確な処理・確認作業・管理業務を求められるようになったことで、ADHDの特性があることに気付いた人は少なくありません。

現段階で診断を受けておらず、「自分もADHDではないか」と疑っている人は、発達障害者支援センター（ 全国の一覧はこちら ）のような支援機関に相談することをオススメします。必要であれば、病院・クリニックでの検査も受けましょう。

大人のADHDについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある大人が仕事で活かせる長所

ADHDの特性の中には、業務内容とマッチすることで活かせる長所が複数あります。

特性に合う仕事や適職はあります。また、後で紹介するようなコツなどを実践しながら社会で活躍することも可能です。ご安心してください。

補足：女性のADHDについて

ADHDの割合は、2000年前後には「男性：女性＝2.5〜5.1：1」と、男性のケースが多く報告されてきました。

しかし、2010年以降は女性のADHDにも注目が集まるようになり、2013年の『DSM-V』では、成人期は「男性：女性＝1.6：1」となっています。

依然として男性が多いことは事実です。しかし、昔ほどにはADHDには男女差があると言えないのです。 （参考：吉益光一「 注意欠如多動性障害（ADHD）の疫学と病態：遺伝要因と環境要因の関係性の視点から 」）

それでも、ADHDのある女性はかなり少ないという偏見は根強いようです。こうした偏見によって、ADHDのある女性（に特有）の悩みや、ADHDのある女性へのフォローが見過ごされている可能性については考えなくてはならないでしょう。

このコラムを読んでいるあなたが女性なら、そういう偏見による苦労もあったかもしれません。

このコラムでご紹介する、仕事の現場で実践できる対策や仕事術などは、基本的には、男女問わずに実践できるものが多いです。その上で、特によくお聞きする、女性ならではのお悩みや対策も紹介しますので、ぜひ、参考にしてください。

ADHDのある大人に向いてる仕事10選と向いてる働き方

ADHDのある大人に向いてる仕事はたくさんあります。この章では、ADHDのある大人に向いてる仕事と、向いてる働き方を紹介します。

ご紹介する適職や不向きな仕事は、あくまでも参考例です。繰り返しになりますが、ADHDの特性には個人差があります。各職業の環境、職場や業務内容によって、実際のあなたに合うかどうかは異なります 。

就労移行支援施設や就職エージェントなどに相談しながら検討することで、自分に向いてる仕事が見つかるはずです。

ADHDのある大人に向いてる仕事は、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある大人に向いてる仕事10選

ADHDのある大人に向いてる仕事を判断するときは、以下のように、不注意傾向と多動・衝動性の傾向のどちらが強いかで分けて考えるとよいでしょう。

一般論としては、作業の正確さよりも、アイディアや独創性が求められる仕事の方がマッチしやすいです。

また、ADHDのある大人は、自分の興味・関心と職種の専門性が合致したときに活躍しやすいと言われています。

ADHDのある大人に向いてる働き方

ADHDのある大人には自由度の高い働き方がマッチしやすいです。特に、多動・衝動性が強い人ほど、柔軟性の高い就労形態の方が合うでしょう。

具体的には、以下の3つの働き方がマッチしやすいと考えられます。

以上の中でも、フリーランスが最も自由度が高いです。最近ではクラウドサービスの浸透によって、時間や場所を気にせずに働ける環境が整っています。

ただし、社会保険の加入手続きや法人税の申告などは自分でしなくてはならない、収入が安定しない可能性があるなどの注意点もあります。

以上、ADHDのある大人の適職の概要をご紹介しました。詳細は、以下のコラムをご覧ください。

ADHDのある大人に向いてない仕事3選

この章では、ADHDのある大人に向いてない仕事を紹介します。

ADHDのある大人には、スケジュール管理や事務能力が求められる仕事は向かない可能性が高い考えられます。

ADHDのある大人が仕事を続ける6つのコツ

ADHDのある大人が仕事を長続きさせることはもちろん可能です。そのためのコツもあります。このコラムでは、要点のみを6点だけ紹介します （参考：司馬理英子『 大人の発達障害 アスペルガー症候群・ADHD シーン別解決ブック 』、對馬陽一郎『 ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の方が上手に働くための本 』）。

ADHDがあっても、仕事を続けることはできるという安心材料にしていただいた上で、実際のあなたに有効なコツや考え方などは、後述する支援団体などと話をすることで、具体的に見つかるはずです。

コツ①自分の特性を理解する

ADHDのある大人は、まずは自分の特性を理解することから始めましょう。一口にADHDと言っても、特性には個人差があります。

特性が現れるシチュエーションや、それが仕事にどこまで影響するかは人それぞれです。あなた自身の特性を知ることが大切です。

特性の理解は、仕事以外の場面で配慮を得たいときにも役立ちます。助けが必要なときに困りごとや苦手なことを具体的に伝えられると、適切なサポートを受けやすくなります。

コツ②病院やカウンセリングを利用する

ADHDのある大人は、定期的に病院やカウンセリングを利用しましょう。特性や困りごとについての専門的なアドバイスを受けられます。

相談やアドバイスを通じて、前項の自分の特性についての理解も深まります。また、悩みを話すだけでも精神的に楽になれるはずです。

状況によっては、治療薬の服用を提案されることもあるでしょう。その場合は、持病や既往歴などをしっかり伝えた上で、医師とよく相談するのがベターです。服用する場合は、用法・用量に注意して、忘れずに服用するようにしましょう。

コツ③支援機関に相談する

病院やカウンセリング以外にも、ADHDのある大人が利用できる支援機関はたくさんあります。仕事に限らず、日常生活に関することでも、悩みがあるなら支援機関に相談しましょう。

相談のみであれば、基本的に障害者手帳は必要なく、無料で支援を受けられるところが多いです 。

後述する就労移行支援事業所のように、就職の支援やインターンの紹介などをしているところもあります（私たち キズキビジネスカレッジ も就労移行支援事業所のひとつです）。

コツ④上司・同僚に相談する

仕事を長く続けるためには、職場での人間関係が重要です。特にADHDなどの発達障害がある人は、特性について、上司や同僚などの職場の人の理解を得ておくと仕事がしやすくなるでしょう。

とはいえ、必ずしもADHDのことを伝えなくてはならないわけではありません。伝えない方が（周囲に知られていない方が）、仕事がしやすい人もいます。

その場合は、ご自身の性格や得意・不得意と絡めながら、あなたの無理のない範囲で相談しましょう 。

具体的にどのように相談するかそのものも、③④のサポート団体などと相談できます。

コツ⑤自力でできる仕事術を取り入れる

自力でできる仕事術を身につけることも効果的です。具体的には、以下の仕事術がADHDのある大人に役立つと言われています。

さまざまな方法を試しつつ、あなたの特性に合わせて仕事術をカスタマイズしましょう。ADHDの仕事術を詳しく知りたい人は、以下のコラムをご覧ください。

コツ⑥特に女性の場合：転職・就職の際は、自分の特性を活かすことを意識する

現実として、女性ならではとみなされがちな気配り（いわゆる女性らしさ）を求められる職場はまだあります。

いわゆる女性らしさはADHDの特性と反していることも多いです。そういう職場だと、抜け漏れが多いことで「気が利かない」と言われる（＝低い評価を受ける）かもしれません。

職種や職場環境を考えるときには、自分の性別を職場にマッチさせるのではなく、自分の特性を職場にマッチさせる（自分の特性を活かせる職場を探す）方がよいでしょう。

また、そうした女性だから職場や社会で求められることへの対応については、ADHDとは別の観点として、女性支援団体の相談やカウンセリングを活用する方法もあります（大阪府の例として、「 ドーンセンター 」など）。

※以上をお読みになって、「女性に『いわゆる女性らしさ』を求める社会・職場を変えなくていいの？」などと感じるかもしれません。その観点については、このコラムの直接的な趣旨に鑑みて省略している旨、ご理解いただければ幸いです。

ADHDのある大人に多い仕事の悩み

ADHDのある大人が感じやすいのは、仕事の悩みです。とりわけ、以下のような悩みを抱えやすいと言われています。

以上からもわかるように、不注意の特性から生じる悩みが大半です。作業の正確性はどの仕事でも求められがちなため、不注意の特性と噛み合わず、転職を繰りかえしている人も多いでしょう。

結果として「適職が見つからない」「誰に頼っていいかわからない」など、困りごとを抱えるADHDのある大人は少なくありません（支援機関については詳述します）。

なお、以上の悩みや対策については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

補足：ADHDのある大人の女性に多い悩み

ADHDに関係する悩みには、現実として男女差があることは、KBCの実感としてあります。以下、特に女性の（女性ならではの）よくあるお悩みを紹介します。

前章も同じなのですが、よくある悩みということは、対策などもたくさんの人が考えたり試したりしているということです。以下のようなお悩みに共感する方は、ぜひサポート団体などと話をしましょう。

ADHDのある大人が職場で配慮を得るための3ステップ

ここではADHDのある大人が職場で配慮を得るための、具体的な手順を紹介します。就業先の慣習やルールにもよりますが、以下の3ステップが一般的です。

配慮を得るときに意識しておきたいポイントは、上司や人事を担当する部署が知りたいのは、ADHDの一般的な特性ではなく、あなた個人の困りごとや苦手なことです。

医師やサポート団体などとも話しながら、あなたのことをどう伝えるかを考えていきましょう。

また、お勤め先に産業医がいれば、産業医を交えて話すのも一つの手段です。

ADHDのある大人の仕事探しのポイント4点

ADHDの傾向がある人が仕事探しをする場合、大切にしたいポイントが4点あります。

順に説明していきます。

ポイント①二次障害がある場合、まずは治療に専念する

二次障害のある人は、仕事探しの前に、治療に専念することをオススメします。

就職活動にはある程度の体力が必要です。健康な状態にあることで、調子を崩さず、就職活動も、就職してからの労働も、スムーズに進みます。

逆に、面接で元気がなかったり、顔色が悪かったりすると、採用側に「雇用しても大丈夫だろうか」という懸念も生じるでしょう。

就職が決まった場合も、いわゆる燃え尽き症候群のように疲れがどっと出ることがあります。体調は万全に整えておきましょう。

ポイント②就労移行支援所を利用する

発達障害者が利用できる支援機関はたくさんあります。

その中の一つ、就労移行支援事業所では、就職に向けたスキルの講習や面接指導などを行っています。サービス内容は、以下のように多岐に渡ります。

利用の可否は、お住まいの自治体が、以下のような条件に基づいて判断します。

就労移行支援事業所については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ポイント③転職エージェントを利用する

民間の転職エージェントを利用するのも、よくある方法です。就職先にADHDのことを明かさないクローズ転職での利用はもちろん、近年では、（発達）障害者に特化した就職支援を行っているエージェントもあります。

転職エージェントは在職中・休職中・退職後のいつでも利用できます。いくつか話をし、ご自分に合いそうなところを（並行的に）利用しましょう。

ポイント④一般論ではなく、自分に合っているかどうかを判断基準にする

仕事探しをするときには、一般論ではなく、自分に合っているかどうかを判断基準にして検討しましょう。

求人情報を見ていると、条件のよさに目を奪われることもあるでしょう。ですが、ご自身に合う職場でこそ、長く働き続けられます。

合うかどうかは、ADHDの特性に限らず、興味・関心、得意・不得意、スキル、職場環境、通勤手段、人間関係など、さまざまな観点が考えられます。

条件だけに気を取られずに、自分のことを意識しましょう（前述の就労移行支援事業所や転職エージェントでは、そういうことも相談できます）。

ADHDのある大人の働き方の選択肢：障害者雇用・一般枠

この章では、ADHDのある大人の働き方の選択肢について解説します。

①ADHDのある大人の働き方には、障害者雇用という選択肢もある

ADHDのある大人の働き方には、障害者雇用という選択肢もあります。

障害者雇用とは、障害者を対象とする求人・雇用枠のことです（障害者雇用ではない求人・雇用は一般枠と呼ばれています）。一般的には、障害者雇用で働くためには、障害者手帳の所持が必須です。

障害者雇用では、発達障害の特性や程度に応じて、業務内容や業務量への配慮を得ながら働けます。一方で、障害者雇用は、一般枠に比べると、給与水準や昇進などのキャリア面において、待遇が低い傾向にあります。

②エントリーごとに障害者雇用・一般枠を選べる

障害者雇用を選択肢に入れた就職活動では、以下のように柔軟な求人探し・エントリーが可能です。

③支援団体を利用することで、あなた向きの働き方がわかる

一般枠と障害者雇用のどちらがよいかは、一概には言えません。実際のあなたと各職場の相性などによるからです。

また、障害者雇用と一般枠では、エントリーシートや面接などでアピールする内容も変わります。

以上を踏まえて、就職・転職活動をどのように進めていくかについても、後述する支援団体と話をすることで、スムーズに進むはずです。

障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある大人が退職を選択する前に選べる選択肢：異動・休職

ADHDのある大人は、衝動性の特性も相まって、今の仕事をつい辞めたくなることもあるでしょう。

しかし、すぐに退職することは、あまりオススメできません。退職前にできる方策が、たくさんあるからです。

①異動

人事を担当する部署や支援機関に、異動（配置転換、転勤、時短勤務など）について相談しましょう。

退職・転職しなくても、部署・担当業務・勤務場所などが変わるだけでも、精神的な負担が減るはずです。特に、退職の経歴が増えることに抵抗がある場合は、この方法がベターでしょう。

職場として今すぐの、本格的な対応ができない場合でも、一時的な対応はできる場合もあります。

②休職（二次障害がある場合）

ADHDのある人は、二次障害で健康を損ねている人もいます。その場合は、退職の前に休職することをオススメします。

勤め先によっては、休職中も、一定期間は給与が保障される場合があります（それ以外にも公的な経済支援を利用できる可能性もあります）。

休職中には、転職に向けた準備をすることも可能です。すでに転職を検討している人も、まずは休職を取って、調子を整えながら判断するとよいでしょう。

休職については、次章で詳細に解説します。

ADHDのある大人が休職する際の確認事項・手順・仕事復帰

ADHDのある大人が二次障害に伴って休職するときの確認事項・手順・仕事復帰について、簡単に解説します。

①休職前の確認事項

休職の手続きを取る前に、以下の2つの事項を確認しておきましょう。

心身の調子を崩しているときには休養を取ることが最優先ですが、経済的な不安があると落ちついて休めないかもしれません。休職に入る前に、貯蓄や休職中の給与支給の有無を確認しましょう。

休職中に給与が支給されなくても、傷病手当金のような支援を利用できる場合があります。

経済的支援については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。（※うつ病ある人に向けて書いたコラムですが、各支援の内容はADHD（の二次障害）がある人にも参考になります）。

②休職までの手順

休職の手続きは、基本的に以下の4ステップに分かれます（お勤め先の就業規則などにもよります）。

勤め先がいわゆるブラック企業で、休職を渋られたり退職を迫られたりした場合には、以下のような相談先があります。

③休職後の仕事復帰について

充分な休養を取って調子を取り戻してから現職に復帰する場合、一般的には、以下の3つの過程を辿ることになります。

休職に入るときと同様に、復職可能の旨が記載された診断書を人事を担当する部署に提出する必要があります。

復職前に勤め先の産業医面談を受けるように言われることもあります。上司や人事担当者の指示に従いましょう。

現職への仕事復帰ではなく、転職を考える人もいるでしょう。基本的に、休職中の転職活動を禁止する規定はありません。

医師や支援団体などに相談し、ご自身の体調を見ながら、少しずつ転職に向けて準備を進めていきましょう。

④現職復帰などをサポートするリワーク

休職からの現職復帰をサポートする、リワーク（プログラム）があります。

リワークについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある大人が受けられる公的支援

この章では、ADHDのある大人が受けられる公的な支援を紹介します。まだ診断を受けていない人は、診断を受けた方がよいかどうかも、①で相談できます。

①各種支援団体

ADHDのある大人が相談できる支援団体として、有名なところでは以下があります。詳細は、各団体のリンクをご覧ください。

いずれも、基本的な相談だけなら発達障害の診断書は不要です（参考として、診断書発行のためには、通常は複数回の通院・診察が必要です）。

②障害者手帳

発達障害のある人も、障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）を取得することが可能です。

精神障害者保健福祉手帳があると、1級～3級の障害等級に応じて、以下のような支援を受けられます。

基本的な窓口はお住まいの自治体の障害福祉課です。取得すべきかどうか迷っている人は、前述の支援機関に相談できます。 （参考：東京都福祉保健局「 自立支援医療(更生医療) 」、国税庁「 No.1160 障害者控除 」、国税庁「 障害者と税 」）

障害者手帳を取得するメリットについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある同僚や部下を持つ人へ

この章では、ADHDのある同僚や部下を持つ人に向けて、意識しておくとよいことについて解説します。

発達障害の本人のみならず、周囲の人も、「社内で解決しなくてはならない」「上司の自分がどうにかしなくてはならない」と抱え込まずに、専門家と話すことが大切です。

ADHDのある大人を理解するには、発達障害のある人の『困難』は、本人の努力だけではカバーしきれない面があることを知っておく必要があります。

「努力で解決できるはずだ」と決めつけずに、環境を整えたり、周囲の人と協調したりしてフォローすることが大切です。

とはいえ、「何をどのように配慮するべきかわからない」というお悩みもよくお聞きします。そのような場合は、ぜひ、前述の支援機関に相談してください。

職場としてのフォロー方法・対応法などを、具体的に話し合えるはずです。

ADHDとは？

ADHD（注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害、Attention-Deficit Hyperactivity Disorder）とは、不注意性や多動性・衝動性の特性から日常生活などに困難が生じる発達障害の一種のことです。 （参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』 、田中康雄・監修 『大人のAD/HD』 、岩波明 『大人のADHD─もっとも身近な発達障害』 、司馬理英子 『ササッとわかる　「大人のＡＤＨＤ」　基礎知識と対処法』 、星野仁彦 『それって、大人のＡＤＨＤかもしれません』 、e-ヘルスネット 「ADHD（注意欠如・多動症）の診断と治療」 ）

ADHDの特性は大きく、以下の2つの特性に分けられます。

ADHDのある人だからといってすべての特性が生じるわけではありません。いずれかの特性、または複数の特性から困難が生じている人もいます。

ADHDのある人は、必ず不注意性や多動性・衝動性が現れるわけではなく、人によって特性の現れ方、得意なこと・不得意なことが違う点が大きな特徴です。

ADHDの概要や特性、診断基準などについては、以下のコラムで解説しています。

まとめ：ADHDでも自分に合った仕事術や適職は見つかりますので、安心してください

ADHDのある大人は、作業の正確性やタスクの管理が苦手なため、仕事の悩みを抱えることが多いかもしれません。

しかし、適職を見つけられれば、ADHDの特性を長所として活躍できる可能性は充分あります。

ぜひ、ADHDの悩みを一人で抱え込まずに、専門家に相談しましょう。利用できる支援団体はたくさんあります。

このコラムが大人のADHDで悩む人の助けになれば幸いです。