ADHDのある人に向いてる仕事　働き方やミス対策も解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

近年、発達障害の一種であるADHD（注意欠如・多動性障害）による仕事上の困難を抱えている人が多くなっていると言われています。

ADHDのあるあなたも、以下のような悩みを抱えていませんか？

このコラムでは、ADHDのある人に向いてる仕事や向いてる働き方、向いてない仕事について解説します。

ADHDと向き合いながら働き続けられる環境を見つける手助けになれば幸いです。

大人のADHDと仕事については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDとは？

ADHD（注意欠如・多動症/注意欠如・多動性障害、Attention-Deficit Hyperactivity Disorder）とは、不注意性や多動性・衝動性の特性から日常生活などに困難が生じる発達障害の一種のことです。（参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、田中康雄・監修『大人のAD/HD』、岩波明『大人のADHD─もっとも身近な発達障害』、司馬理英子『ササッとわかる　「大人のＡＤＨＤ」　基礎知識と対処法』、星野仁彦『それって、大人のＡＤＨＤかもしれません』、e-ヘルスネット「ADHD（注意欠如・多動症）の診断と治療」）

ADHDの特性は大きく、以下の2つの特性に分けられます。

ADHDのある人だからといってすべての特性が生じるというわけではありません。いずれかの特性、または複数の特性から困難が生じている人もいます。

ADHDのある人は、必ず不注意性や多動性・衝動性が現れるというわけではなく、人によって特性の現れ方、得意なこと・不得意なことが違う点が大きな特徴です。

ADHDの概要や特性、診断基準などについては、以下のコラムで解説しています。

ADHDの特性による仕事上の強み

この章では、ADHDの特性による仕事上の強みについて解説します。

強み①独創性に富んでいて発想力がある

1つ目の強みは、独創性に富んでいて発想力があることです。

ADHDのある人は独創性や発想力に富んでいるとされており、その力は仕事をする上でも強みとなります。

特に、不注意の傾向が強いADHDのある人は、好奇心が強く感受性も優れているため、クリエイティブな仕事であれば、強みを活かしながら働けるでしょう。

独創性や発想力を活かせる具体的な仕事は、こちらで解説しています。

強み②決断力や行動力がある

2つ目の強みは、決断力や行動力があることです。

特に、多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、フットワーク軽く行動することができるとされています。

加えて、行動できるということは、素早く決断できるということでもあり、スピーディーに物事を決めなければならない場面で、強みを活かせるはずです。

決断力や行動力を活かせる具体的な仕事は、こちらで解説しています。

強み③興味のある分野であれば寝食も忘れて没頭できる

3つ目の強みは、興味のある分野であれば寝食も忘れて没頭できることです。

ADHDの特性として、過集中があります。過集中とは、自分の興味や関心の有無によって集中力と意欲が一気に高まることです。

福島学院大学大学院教授の星野仁彦氏は、ADHDのある人の過集中の傾向と、こちらで解説した独創性が合わさることで、優れた成果をあげられると指摘しています。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち』）

そのため、自分が興味を持てることを専門的に扱える仕事であれば、強みを発揮できるはずです。

集中力や自分の興味を活かせる具体的な仕事は、こちらで解説しています。

ADHDの特性による仕事上の弱み

この章では、ADHDの特性による仕事上の弱みについて解説します。

なお、ADHDの特性による仕事上の弱みは、対策を行うことによって改善できます。

ADHDのある人ができる仕事上の対策については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

弱み①ケアレスミスや遅刻などが多い傾向がある

1つ目の弱みは、ケアレスミスや忘れ物などが多い傾向があることです。

ADHDの特性の1つとして不注意があり、その特性によって書類の記入漏れなどのミスをしやすかったり、忘れ物をしたりすることがあります。

また、多動性や衝動性の特性によっても、人の話や指示を聞かないまま行動してミスにつながることもあるでしょう。

自分が興味のあることに取り組んでいて過集中になり、出勤しなければならない時間を過ぎているということがあるかもしれません。

弱み②タスク管理がうまくいかない

2つ目の弱みは、タスク管理がうまくいかないことです。

多くの仕事では、業務を並行的に進めたり、同時に処理したりする、いわゆるマルチタスクを求められることが少なくありません。

しかし、ADHDのある人の中には、物事の整理整頓が苦手な人が多く、それと同様にタスクも整理しておらず、管理が行き届かなくなることがあります。

例えば、未処理の業務が増えるとタスクそのものを忘れたり、スケジュールを確認せずに先延ばしにしたりするなどです。

また、ADHDのある人は発想力に富むため、新しいことに気を取られて、やろうとしていたことを忘れたり、新規の案件に気を取られて優先順位を見失ったりするケースが少なくないのです。

弱み③気が散りやすく集中することが苦手

3つ目の弱みは、気が散りやすく集中することが苦手ということです。

こちらで解説したように、ADHDのある人は自分が興味を持てることに対しては、過集中になる傾向があります。

一方で、興味が持てないことに対しては集中力が続かなかったり、モチベーションが上がらず別のことに興味が移ったりすることも少なくありません。

また、ADHDの特性上、仕事中に人から話しかけられたり、仕事以外に気にかかることがあったりすると、そちらに気を取られて集中できない場合も考えられます。

ADHDのある人が向いてる仕事を見分けるためのポイント2点

この章では、ADHDのある人に合った仕事を見分けるためのチェックポイントについて解説します。

適職を探す上で重要なのは、ADHDの特性の中でも、自分はどの特性があるのかを見極めることです。

ADHDの特性が原因で仕事がうまく進められずに転職を考えている人や、これから就職先を探そうとしている人は、ぜひ以下のタイプ別チェックポイントを参考にしてあなたに合った仕事を考えてみてください。

自分の特性がわかりにくいときや実際に仕事を探すときは、客観的に強みや弱みを判断してくれる人や支援機関に相談することをオススメします。

ポイント①正確性を求められない仕事かどうか

不注意の傾向が強いADHDのある人は、正確性を求められないことを基準に仕事を考えるとよいでしょう。

このタイプの人は、見落としや物忘れをしやすいため、細かな事務作業や確認作業を必要とする仕事はあまり向いていません。

特に1つのミスが大きな損失に繋がるような仕事は避けた方がよいでしょう。

電車の車掌やバスの運転手のような仕事に就くと、ちょっとした不注意が大きな事故に繋がる可能性があるため特に注意が必要です。

反対に、豊かな発想力や独創性を活かせるクリエイティブな仕事だと才能を活かせる可能性があります。

不注意の傾向が強いADHDのある人は、正確さの代わりに企画力が試される仕事に就くと活躍できるでしょう。

ポイント②じっとすることを求められない仕事かどうか

じっとしているのが苦手な多動・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、じっとしなくてもよいかを軸に職種を選びましょう。

このタイプの人は、デスクワークよりも外回りが基本になる仕事や、出張が多い業種に就くと能力を活かせる可能性があります。

また、淡々とした日常の繰り返しが苦手な人もいます。

そのため、就労時間や業務内容が固定されている仕事は、苦痛に感じることがあるかもしれません。

フレックス制やフリーランスに多い仕事に就くことで、成功しやすくなることもあるでしょう。

多動・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、行動力を活かすことのできる、自由度の高い仕事に就くと活躍できるでしょう。

ADHDのある人に向いてる仕事～特性別に解説～

この章では、ADHDのある人に向いてる仕事について解説します。

なお、解説する仕事は、あくまで一般論です。その特性や程度は人によって異なります。解説する仕事以外にも、同様の特徴がある仕事であれば、ADHDのある人に向いてる可能性が高いでしょう。

また、同じの仕事であっても、向いてるかどうかは、実際のあなたや実際の職場の環境、マニュアル、サポート体制などによって異なります。

実際のあなたに向いてる仕事は、支援機関に相談する中で具体的に見つかっていくはずです。働きたい仕事がある場合、以上の仕事を参考にしつつご自身で調べてみたり、専門家や支援機関に相談したり、実際の求人元に問い合わせたりしてみましょう。

不注意：クリエイティブな仕事

不注意性の傾向が強いADHDのある人は、好奇心が強く、感受性に優れているため、クリエイティブ系の仕事で活躍できるかもしれません。

一方で、とりとめのない考えやアイデアで、集中できなくなることも考えられるため、職場環境や仕事の進め方を工夫する必要があるかもしれません。

多動性・衝動性：行動力を活かせる仕事

多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人は、行動力を活かせる仕事が合うかもしれません。

以上のような仕事は、一か所に留まることが少ないため、行動力のある多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人に向いてる場合があります。

具体的には、以下のような特性の活かし方が考えられるかもしれません。

ただし、多動性・衝動性の傾向が強いADHDのある人の中には、段取りを頭の中で組み立てながら並行して作業をするのが苦手だと感じる人もいます。

そのため、作業のリスト化や自分専用のマニュアルを作るなどの仕事の工夫が必要になってくるかもしれません。

興味のある分野への集中：専門性の高い仕事

不注意性や多動性・衝動性の傾向に限らず、興味のある分野への集中力が高いADHDのある人もいます。

興味のある分野に高い集中力を発揮できるADHDのある人には、専門性の高い仕事が合うかもしれません。

ADHDとプログラマーについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人は、関心分野と職種の専門性が合致したときに、能力を発揮しやすく、活躍しやすいと言われています。

福島学院大学大学院教授の星野仁彦氏は、専門的な資格を取ることでなれる専門的技術職こそがADHDのある人の一番の適職だと言います。（参考：星野仁彦『発達障害に気づかない大人たち〈職場編〉』）

とはいえ、興味を持てる分野は人によって異なるため、以上の3つの仕事が必ずしも適職であるとは限りません。また、関心分野への専門知識や技能を活かして、作曲家や音楽家などの芸術方面へ進むケースもあるかもしれません。

大切なのは自分が何に関心を持っているのかを吟味することと、その一方で、自分の特性を理解して、苦手なことを避けることです。

ADHDのある人に向いてる3つの働き方

この章では、ADHDのある人に向いてる働き方について解説します。

働き方①裁量労働制

裁量労働制とは、みなし残業制の一種で実際に働いた時間は何時間であれ、契約した労働時間分を働いたことにする制度のことです。

労働者の裁量で残業や業務の進め方を決められるため、自由度の高い働き方となっています。

主に経営に関わるような企画業務や、保守開発といった技術性を求められる専門業務で適用されることが多いです。

ただし、職場によっては、あらかじめ定められた残業時間と残業代を含む給料のバランスが悪かったり、実際の残業時間が非常に長くなったりすることもあります。

就職や転職にあたっては、その職場の裁量労働制は実際はどのように機能しているかを確認するとよいでしょう。

働き方②フレックス制

フレックス制とは、会社の決めた必ず労働していなくてはならないコアタイムや所定労働時間・総労働時間に就業していれば、始業と終業の時間を労働者本人が選択できる就労形態のことです。

例えば、コアタイムは14時から16時で所定労働時間は7時間の場合、7時間働いていれば、14時前ならいつ始業してもよく16時以降ならいつ終業してもよいとされます。

裁量労働制と似て見えるかもしれませんが、フレックス制は、基本労働時間・残業時間などについて実際の労働時間が測られるのに対して、裁量労働制では実労働時間を測られないという違いがあります。

働き方③フリーランス

3つ目は、フリーランスです。

フリーランスとは、組織に属さずに個人で仕事を請け負う働き方のことです。

単発の仕事毎に契約をし、自分の経験や専門技術を活かせるため、最も自由度が高いと言えます。

ただし、仕事を取る努力は会社員よりも大変なことも多く、また、仕事がないときには収入もなくなります。さらに、社会保険の加入手続きや法人税の申告等も、基本的には自力でやらなければなりません。

近年では、インターネット環境の整備やクラウドサービスの浸透によって、フリーランスとして時間や場所を気にしない働き方も増えてきています。

行動力を活かせるADHDのある人向きの働き方とは言えるものの、収入の面や、マルチタスクになりやすいことには、注意しておいた方がよいでしょう。

ADHDのある人がフリーランスに向いてるかどうかについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人に向いてない仕事3選

一般的に、ADHDのある人には、スケジュール管理を求められる仕事や正確性を求められる仕事は向いてないと言われています。

そのため、以下のような仕事が向いてないと考えられます。

秘書のように細かなスケジュール調整が必要となる仕事は、時間感覚の実感が弱いADHDのある人には向いてないことがあります。

経理と総務は、細かな作業が必要となる事務職の代表例です。

経理職は淡々とした定型的な作業をこなすことが基本となる上に財務管理を行うため、ミスに厳しい職種です。

一方、総務は扱う業務内容が多岐にわたるため、一見するとADHDのある人の多動性を活かせるように思うかもしれません。

しかし、マルチタスクをする必要があるので、ADHDのある人の場合は作業効率がガクンと落ちることがあるかもしれません。

また、いずれもデスクワークが主であり、行動力を活かせないという点もADHDのある人にはネックになってくるでしょう。

なお、以上の仕事は、あくまで一般論です。以上の仕事以外にも、同様の特徴がある仕事であれば、ADHDのある人に向いてない可能性が高いでしょう。

同じの仕事であっても、向いてないかどうかは、実際のあなたや実際の職場の環境、マニュアル、サポート体制などによって異なります。例えば、ADHDのある人が接客業で活躍する事例もあります。

実際のあなたに向いてる仕事は、支援機関に相談する中で具体的に見つかっていくはずです。働きたい仕事がある場合、以上の仕事を参考にしつつご自身で調べてみたり、専門家や支援機関に相談したり、実際の求人元に問い合わせたりしてみましょう。

ADHDのある人が転職を成功させるためのステップ

ADHDのある人が転職を成功させるためには、以下のステップを踏むことが重要です。

このステップを踏んだ上で、こちらで解説する対策もあわせて実践してみてください。

ADHDのある人の就職活動については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人が自分に合った仕事を探すためにできる対策4選

この章では、ADHDのある人が自分に合った仕事を探すためにできる対策について解説します。

ADHDのある人が利用できる支援機関はたくさんあります。また、無料で利用できるものもたくさんあります。

悩みを1人で抱え込まずに、支援機関に相談することをオススメします。

対策①医師やカウンセラーに相談する

まずは、医師やカウンセラーに相談してみることが大切です。

特性に関する悩みならともかく、就労の悩みは医師に話すべきでないと思う人もいるかもしれません。

しかし、ADHDに伴って生じる悩みである以上、専門の医師はそういった相談も受け付けています。安心して悩みを打ち明けてみてください。

継続して診てもらっている主治医であれば、あなたの特性や悩みに合ったアドバイスを得られるでしょう。

また、現在、医師の診断しか受けていない人は、専門の臨床心理士・公認心理師などによるカウンセリングを受けるのも1つの手段です。

カウンセラーとあなたの特性や困っていることについて一緒に解決策を考えたり、職場に関する相談をしたりもできますので、お困りであればカウンセリングも視野に入れてみてください。

どういったカウンセラーを選んだらよいかわからなければ、日本臨床心理士会のウェブサイト「臨床心理士に出会うには」から検索が可能です。

対策②支援機関を利用する

2つ目は、支援機関を利用することです。

ADHDでお悩みの人が頼れる公的な支援機関として、以下が挙げられます。

発達障害者支援センターでは、確定診断が下りていなくても、ADHDの特性に伴う困難があれば相談を受け付けています。

また、地域障害者職業センターと障害者就業・生活支援センターでは、就労に関するお悩みや職業相談を受け付けているので、特に仕事のことでお困りの人に向いてるかもしれません。

いずれの支援機関も、基本的には無料でサービスを提供しています。

また、ADHDに特化していなくても、ハローワークや職業訓練校などで、専門的な職業訓練を受けながら、「どんな仕事が自分に合っているのか」を考えるのもよいでしょう。

どの支援機関を利用すべきかわからない場合には、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口に相談してみてください。

対策③就労移行支援事業所に通所する

就労移行支援事業所は、発達障害や病気がありで、一般企業への就職を目指す人に向け、就労移行支援を実施しています（私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）もその1つです）。

職業相談だけでなく、メンタル面のケアや、専門的なスキルの講習、実際の就職活動の支援、インターン先の紹介など、包括的なサポートを行っている点に特徴があります。

運営主体はさまざまですが、いずれも公的機関から認可を受けていますので安心してご利用いただけます。

事業所によっては、就職後の職場定着までサポートしているところもあります。

職場定着支援とは、あなたと職場の間に入って、仕事での悩みを調整したりするということなどです。

実際、障害者職業総合支援センターの調査研究によれば、職場定着支援を受けた人とそうでない人で、1年後の職場定着率に20％近い差が出ています。（出典元：障害者職業総合支援センター「障害者の就業状況等に関する調査研究」）

インターネットで「就労移行支援事業所　○○市」などと検索すると、お近くの事業所が見つかると思います。

相談は無料ですので、支援内容に興味を抱いた事業所に、詳細を問い合わせてみることをオススメします。

就労移行支援事業所の詳細は、以下のコラムをご覧ください。

対策④障害者雇用を検討する

4つ目は、障害者雇用を検討することです。

求人・雇用の中には、障害者雇用というものがあります。

障害者雇用とは、障害のある人を対象とした雇用枠のことです。障害の特徴や内容に合わせて安心して働けるようにするため、障害者雇用以外の雇用枠である一般雇用とは就労条件が異なります。

障害者雇用であれば、ADHDの特性や程度に応じて、職場から業務内容や業務量への配慮を得ながら働くことができます。

これまで一般雇用で働いてきた発達障害のある人は、障害者雇用で働くことで、これまでと同じ仕事であっても就労のつらさを軽減できるかもしれません。

一方で、障害者雇用は、一般雇用に比べると給与や昇進などのキャリア面において水準が低いこともよくある話です。

障害者雇用と一般雇用のどちらにするかは、あなたのADHDの特性や程度、経済状況、生活と仕事の優先順位などを総合的に考えて判断することが大切です。

雇用枠を考えるときにも、支援機関や就労移行支援事業所などに相談しながら検討することをオススメします。

障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある人が就職先を探すときのチェックポイント5点

ADHDの人が就職活動をする際にチェックすべきポイントは、主に以下の5点です。

人によって優先順位は変わりますが、どのポイントも重要です。必ず確認するようにしましょう。

ADHDのある人が就職活動を成功させるためのポイントについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ADHDのある利用者さんの転職・就職成功事例

この章では、キズキビジネスカレッジ（KBC）の利用者さんの中で、ADHDのある方の転職成功事例を紹介します。

事例①ADHDの特性への理解を深め転職を成功させた事例

Yさんは転職を繰り返し、うつ病を発症。その際にADHDの診断も受けました。

その後、キズキビジネスカレッジ（KBC）通所し始め、特性への理解を深めたり、新たなスキルの取得したりするなどをしました。

そして、現在は大東コーポレートサービス株式会社 RPA推進事業部に所属し、アシスタント契約（パートタイム）で週5日（4日出社、1日在宅）働いています。

Yさんの体験談をより詳しく知りたい人は、以下の体験談をご覧ください。

事例②ADHDとASDの特性を活かせる仕事に転職した事例

Iさんは、フリーランスの動画編集者として活動していましたが、特性に伴う苦労が増えてきたことから受診し、ADHDとASDの診断を受けました。

診断を受けた後は、特性を活かせる仕事を見つけるために、キズキビジネスカレッジ（KBC）に通所することを決意。

さまざまなプログラムを受けた上で就職活動に挑み、クローズ就労・一般枠・正規雇用で最初に受けた企業の内定を獲得できました。

Iさんの体験談をより詳しく知りたい人は、以下の体験談をご覧ください。

まとめ：あなたの特性にあった仕事は、きっと見つかります

実際の就職活動で困った際には、1人で抱え込まないでください。

就労移行支援事業所などの支援機関に相談しながら、ご自身のADHDの傾向・特性や求人内容を分析しつつ行うことをオススメします。

このコラムがお役に立ったなら幸いです。