発達障害の診断で「人生終わり」と感じる原因とは？　利用できる支援も紹介

こんにちは、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

発達障害の診断を受けたことで、人生終わりと思い悩んでいる人もいるかもしれません。

あるいは特性によって生きづらさを強く感じており、どうしたらよいか悩んでいる人もいるでしょう。

しかし、発達障害の診断イコール人生終わりではありません。用意されているさまざまな支援を活用することで、社会で活躍できる可能性が高まります。

このコラムでは、発達障害の診断が人生終わりとイコールではないことや人生終わりと感じる原因、気持ちを立て直す方法などについて解説します。

あわせて発達障害のある人が利用できる支援機関についても紹介するので、ぜひご覧ください。

発達障害の診断イコール人生終わりではない

発達障害の診断は人生終わりに直結するものではありません。

なぜなら診断が出ることは、自分自身の特性についてきちんと知るきっかけとなるためです。

今までの困りごとや悩みごとの原因がわかれば、自身に合った対処法を見つけやすくなるでしょう。

ただし発達障害と一口にいっても、診断名や特性の表れ方は人それぞれで異なります。発達障害は多様なため、診断名だけで判断するのではなく、自分自身の特性について深く理解することが大切です。（参考：政府広報オンライン「発達障害って、なんだろう？」）

発達障害のある人が「人生終わり」と感じる原因

この章では、発達障害のある人が「人生終わり」と感じる原因について解説します。

原因①周囲とのズレを体験するから

発達障害の特性によって、周囲とコミュニケーションを取るのが苦手だったり、強いこだわりや衝動性を見せたりする人がいます。

それによって周囲の人との間にズレや誤解が生じ、生きづらさや疎外感が強まって、人生終わりと感じるかもしれません。例えば、以下のようなケースが挙げられます。

自身の特性に応じた適切なサポートを受けられないときには、気持ちが追い詰められる場合もあります。

周囲とズレが生じやすいポイントを見つけて、周囲の助けを得ながら対策を講じることが大切です。

原因②発達障害による二次障害が生じているから

発達障害によって周囲とのズレを感じると、ストレスによって二次障害が生じる場合があります。

二次障害には、うつ病・適応障害・不安障害や、不登校・ひきこもり、感情不安定などがあります。適切な支援を受けられずに悪化すると、疎外感や人生終わりといった気持ちが生じる場合もあるでしょう。

二次障害は、適切なサポートを受けたりストレス源を避けたりすることで、発症リスクを抑えることも可能です。

また、適度に休むほか、薬物療法・認知行動療法・心理療法などの治療を取り入れることで、軽減を図ることもできます。

原因③ライフプランが変わるから

大人になってから発達障害と診断されると、目指すキャリアプランやライフプランの実現が困難になったと感じ、人生終わりと感じる場合もあります。

「一般雇用ではなく障害者雇用を勧められた」などの出来事があると、これまで思い描いてきたキャリアプランが絶たれたと感じるかもしれません。

大人になってから発達障害と診断されるのは、社会へ出たことによって、さらに複雑なコミュニケーションや高い社会性が求められることが影響しています。

仕事や人間関係でトラブルが生じ、そのストレスによってうつ病や適応障害を発症した結果、医師の診察によって発達障害の診断に繋がるケースも少なくありません。

その際は、自身が無理せずに目指せるライフプランを検討する必要があるでしょう。

発達障害のある人が気持ちを立て直す方法

この章では、発達障害のある人が気持ちを立て直す方法について解説します。

方法①特性を理解する

発達障害にはADHD（注意欠如・多動性障害）、ASD（自閉症スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害）、LD/SLD（学習障害/限局性学習症）などがあり、おもに以下のような特性が見られます。（参考：厚生労働省「発達障害の理解」）

自身にこうした特性があることがわかれば、自分が実際に苦手と感じることと照らし合わせて、具体的な対策方法を検討できます。

複数の障害で少しずつ重なりあっている特性も少なくないため、診断名ではなく特性に着目することが大切です。

就労移行支援事業所やカウンセラーなど、他者のサポートも得ながら得意なこと・不得意なことを整理することで、自分自身が無理なく過ごせる場所を見つけやすくなるでしょう。

方法②環境を調整する

発達障害による特性があっても、それに合わせて工夫したりサポートを受けたりすることで、長所や得意なことを活かした暮らしができます。

自身の特性に合わせて環境を調整することで、スムーズ・円滑に社会生活を送りやすくなるでしょう。例えば、環境の調整として以下のような取り組みができます。

周囲からの合理的配慮によるサポートを受けながら、自身が貢献できることを見つけて自信をつけましょう。

方法③支援を活用する

「個人や職場での取り組みだけでは、スムーズな就労・生活が難しい」と感じるときには、公的な支援を受けましょう。

発達障害のある人を対象とする支援には、金銭的な支援のほか、相談支援、専門機関をつなぐ支援、就労に特化した支援などさまざまなものが用意されています。悩んでいる内容に応じて、利用する支援を選びましょう。

また、発達障害と診断されても、今後の発達・成長が望めないわけではありません。発達の凹凸に合わせてきちんと学ぶことで、発達を促すことが期待できます。

発達障害のある人も、そうでない人と同じように一生涯かけて発達していくため、就労移行支援や療育などの支援を受けて、成長の可能性をなくさないことも大切です。（参考:厚生労働省「発達障害の理解のために」）

発達障害のある人が利用できる経済的な支援

この章では、発達障害のある人が利用できる、経済的な支援について解説します。

支援制度①自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、心身の障害を緩和・除去するために継続的な治療が必要な人に対して、医療費の自己負担額を軽減する公的な支援制度のことです。（参考：厚生労働省「自立支援医療制度の概要」）

通常、公的な医療保険による医療費の自己負担額は3割ですが、自立支援医療制度を利用すれば、収入によって異なりますが、基本的に自己負担額を1割に軽減できます。

この制度は、指定の医療機関・薬局のみで利用可能です。

自立支援医療制度については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度②障害者手帳

障害者手帳とは、一定以上の障害のある人に交付される手帳のことです。

障害者手帳を所持することで、障害があることの証明が可能です。障害者手帳を所持する人は、障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）の対象として、さまざまな支援を受けられます。（参考：厚生労働省「障害者手帳について」、e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

種類は、以下のとおりです。

気になる人は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口にご相談ください。

支援制度③障害年金

障害年金とは、病気やケガ、障害などによって仕事や生活などに支障を生じている場合に、年金加入者が受給できる支援制度のことです。（参考：日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「障害厚生年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「国民年金・厚生年金保険　障害認定基準」、日本年金機構「国民年金」、日本年金機構「障害年金ガイド令和7年度版」、日本年金機構「20歳前の傷病による障害基礎年金にかかる支給制限等」）

事故で足を失った場合や生まれつき四肢が不自由な場合、知的障害がある場合などのケースだけでなく、発達障害・精神疾患、あるいは癌や生活習慣病などで生活に困難を生じている場合も受給の対象になります。

一般的な年金は高齢者にならなければ受け取れませんが、障害年金は現役世代でも受給できることが特徴です。

申請は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口・年金事務所・年金相談センターなどで行えます。

障害年金については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

発達障害のある人が利用できる支援機関

この章では、発達障害のある人が利用できる支援機関を紹介します。

支援機関①精神科・心療内科

発達障害の診察・診断は、精神科または心療内科で行っています。

また、精神科・心療内科では、診断・診察・投薬だけでなく、カウンセラーによるカウンセリングや認知行動療法などを受けられる場合もあります。

カウンセリング・認知行動療法による治療も検討したい場合は、対応する医療機関を調べておきましょう。

なかには、発達障害の診断ができる医療機関をリストにまとめている自治体もあります。お住まいの地域で出されている案内を確認しておきましょう。

支援機関②自治体の窓口

自治体では、その地域で生活する障害のある人とその家族からの相談に応じています。

自治体は情報提供をして支援につなげる役割を担っており、相談や就労支援、発達支援、障害者手帳の交付手続きなどを実施しています。困りごとができたときには、相談を検討してみましょう。

支援機関③発達障害者支援センター

発達障害者支援センターは各都道府県に設置されており、発達障害のある人の日常生活に関して以下の支援を実施しています。（参考:厚生労働省「発達障害の理解」）

また、医療・保険・福祉・教育・労働などの各支援機関と連携し、一人ひとりに合わせた支援を実施しています。

特性やライフステージに合わせた総合的な支援を提供しているため、どこに相談すればよいか迷った際には、最寄りの発達障害者支援センターへ相談してみましょう。

支援機関④障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害のある人の自立を図るため、生活と仕事の双方をサポートしている支援機関です。

生活に関しては、お金や健康に関する相談ができます。仕事に関しては、就労支援の相談が可能です。安定した生活を実現するためにさまざまな支援機関と連携し、支援をしているため、近くにある場合は相談を検討してみるとよいでしょう。（参考:厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」）

支援機関⑤地域障害者職業センター

地域障害者職業センターは、障害のある人を対象に、職業リハビリテーションサービスを提供する支援機関です。全国に設置されており、以下のようなサポートを実施しています。

お近くにある場合は、利用を検討するのもよいでしょう。

支援機関⑥ハローワーク

ハローワークは、就職を希望する人をサポートする支援機関です。障害の有無を問わず、求人紹介や相談に応じています。

障害のある人には、特性に応じた職業相談や、障害者トライアル雇用事業の支援も実施しています。また精神・発達障害者雇用サポーターを設置しており、専門的な支援を受けることも可能です。（参考:厚生労働省「発達障害者の就労支援」）

支援機関⑦就労移行支援事業所

就労移行支援事業所は、就労移行支援を担う支援機関です。

障害のある人が一般企業での就職または独立を目指す場合に、就労をサポートする役割を担っています。原則24カ月まで利用でき、仕事で役立つスキルの獲得が可能です。

就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）は、校舎・オンラインの双方で支援を行う就労移行支援事業所です。

自身の特性を知るところから、スキルの獲得、就職準備、定着までのサポートをしています。その結果、卒業生のうち一般雇用となった人の割合は約44％、6カ月後の定着率は約95％と、比較的高い水準にあることも特徴です。

発達障害のある人で、特性との付き合い方を知り、一般雇用・障害者雇用問わず再就職を目指したい人は気軽にご相談ください。

発達障害のある人の社会復帰事例

就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）では、発達障害のある人の就労支援を多く実施してきました。

卒業生の体験談は、以下から確認できます。

さまざまなカリキュラムと一人ひとりに合わせた就職支援があるため、ぜひ確認してください。

まとめ：特性を知り無理なく過ごせる場所を見つけよう

発達障害の診断は、人生終わりに直結するものではありません。

むしろ、生きづらさの原因となっている特性との付き合い方を知ることで、無理なく自分らしい生き方を見つけられる可能性が高まるでしょう。

発達障害のある人をサポートする制度や支援機関は、さまざまあります。支援内容や通いやすさなどを考慮し、悩みに応じて利用を検討してみましょう。