適応障害のある人が休職中にすべき対応　休職する流れを解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

適応障害になったことで、休職を考えている人もいるかと思います。ただ、休職をするにしてもどのような手続きが必要で、休職期間中はどのように過ごせばよいかの不安な方もいるかと思います。

このコラムでは、適応障害のある人が休職前にできる対策、休職前に確認すべきポイント、休職する流れ、休職中にすべき対応、休職中の過ごし方について解説します。

適応障害のある人が休職前にできる対策2点

この章では、適応障害のある人が休職前にできる対策について解説します。（参考：乃樹愛・著、鈴木由香・解説『なんで私が適応障害!? 暗闇の中で光を見つけた私。』）

ただし、実際のあなたに必要な具体的な治療法は、医師が個別に判断します。医療機関とのつながりを保つようにしましょう。

対策①ストレスの原因である環境を調整する

適応障害は、その当事者が身を置いている環境に不適応を起こしていることで生じます。

そのため、不適応の原因であるストレス環境を変えることが治療の第一歩です。環境の変化や負担が大きい場合は、少し休息を取ることも必要です。

例えば、職場での人間関係が原因でストレスを感じていた場合、コミュニケーションの改善やカウンセリングを受けることで問題を解決することができたかもしれません。

また、仕事の負荷が大きかった場合は、異動申請や業務量の調整申請を検討してもよかったでしょう。環境の調整には、自分自身の意識や行動を変えることも含まれます。

日常生活でのストレスを軽減するために、十分な睡眠や食事、適度な運動を心がけることも大切です。ストレスを感じたら、自分自身に対して優しく接し、リラックスする時間を作ることも意識しましょう。

適応障害になる前に、環境の調整や自己ケアを行うことで、ストレスを軽減し、心身の健康を保つことができます。

もし、これらの対策が効果がない場合や症状が悪化している場合は、早めに専門の医師やカウンセラーに相談することも大切です。

対策②ストレスの原因を把握して、ストレスへの対処法を身に着ける

適応障害のある人は、自分自身でストレスの原因に対応できるようになることも大切です。

まず、自分のストレスの原因を把握することが重要です。自分がどのような状況でストレスを感じるのかを理解することで、原因への対処法を考えることができます。

ただし、ストレスの原因を把握して、対処法を検討する際には、原因となるストレスについて振り返りをする必要があるため、人によっては精神的に大きな負担がかかるでしょう。まずはしっかり休養を取ることが大切です。

例えば、仕事のストレスが原因であれば、仕事の負担を軽減するために効率的な時間管理や適切な休息を取ることが重要です。

また、人間関係のストレスが原因であれば、コミュニケーションの改善やストレス発散の方法を見つけることが必要です。

日常生活でのリラックス法も有効です。例えば、深呼吸やヨガ、瞑想などは、心と体のリラックスに役立ちます。さらに、適度な運動や十分な睡眠もストレスを軽減する効果があります。

最後に、人とのコミュニケーションを大切にすることもストレス対処法の一つです。家族や友人との時間を大切にし、話を聞いたり相談したりすることで、ストレスを解消することができます。

適応障害は治療が必要な病気ですが、ストレス対処法を実践することで、日常生活でのストレスを軽減することができます。

適応障害の治療のために、薬物療法を補助的に行うこともあります。医師の指導のもと、治療とストレス対処法を組み合わせることで、より良い結果が期待できます。

適応障害のある人が休職前に確認すべきポイント6点

適応障害で休職を考える場合、休職についての知識が必要です。

この章では、適応障害のある人が休職前に確認すべきポイントについて解説します。（参考：松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち：私も、適応障害かもしれない…』）

ポイント①休職の概要

休職とは、雇用契約を維持したまま労働を免除、または停止させる措置のことです。（参考：大阪府「34 休職と休業」、友常祐介『正しく知る　会社「うつ」の治し方・接し方』）

休職制度は法律ではなく、各職場が独自に定める就業規則に従って適用されます。

休職する際は原則、就労できない相当な事由を示す必要があるため、いくつかの条件を満たす必要があります。

具体的な休職の条件として、以下の3つを掲げている企業が多いです。

なお、以上の条件を満たすような場合、本人が休職を拒否しても、職場が休職を命じることがあります。

休職を検討している人は、職場の就業規則を確認してみてください。または、人事を担当する部署に問い合わせてみてください。

職場によっては休職をすることで、人事考課に多少の影響が生じる可能性は少なからずあります。しかし、休職しない方が、病気・障害を悪化させて心身を壊すなど、デメリットの方が大きいと考えられます。

主治医や専門家、支援機関と相談の上、総合的に休職を検討しましょう。

ポイント②休職の必要性と判断基準

休職の必要性を判断するためには、以下のような適応障害の兆候が現れていないか確認してください。

次に、症状の継続期間を考慮することも重要です。

症状が一時的なものであれば、休暇や短期休業で対応することもできますが、長期間にわたって続く場合は、休職を検討する必要があります。

ただし、紹介した兆候はあくまで目安です。適応障害での休職を考える際には、自身の状態を正しく評価し、医師や専門家、支援機関の意見を参考にすることが重要です。

ポイント③休職制度の種類

休職は、以下の種類に分けられます。

適応障害で休職する場合は、私傷病休職に該当します。

ポイント④休職中の給与・手当

休職をする際に、まずは確認するべきことがあります。それは給与支給の有無です。

休職中の給与についてですが、休職は、職場が定める就業規則に従って適用する制度であるため、その詳細は職場によって異なります。

一部の職場では、休職中も一定の給与を支給してくれる場合もありますが、一般的には給与が減少するか、一時停止されることが多いです。

また手当についても同様のケースが多いです。休職中は通常の業務を行わないため、業務手当や交通費手当などの支給が停止されることがあります。

休職可能な期間も同様に、職場によって異なります。

休職中の給与や手当、期間などの具体的な内容は、職場の就業規則や労働契約書に基づいて決まります。休職を検討している人は、経済面も考慮にいれて、詳細な情報を職場の人事部や労働組合に確認するとよいでしょう。

ポイント⑤休職期間の目安

適応障害による休職期間は、個人の状態や症状の重さによって異なります。

一般的には、数週間から長い場合は6か月の休職が必要とされることが多いです。しかし、具体的な期間は病状の進行や治療の効果によって変動するため、一概には言えません。

具体的な休職期間を決める際には、専門の医師や心理カウンセラーなどの専門家、支援機関の意見を参考にすることが重要です。彼らは、患者の状態や治療の進行状況を考慮し、最適な休職期間を提案してくれます。

ポイント⑥適応障害で休職した人の事例

適応障害で休職に至る事例として多いのは、異動による職場不適応や過労、上司とのトラブルです。

例えば、営業職のAさんは、社内の定期異動で上司が替わってから、体調に変化が現れました。

新しい上司はそれまでの上司とは違って、とても管理が厳しく、高圧的で、業務成績が悪いと同僚の前でもお構いなしに叱り飛ばす人でした。

Aさんは、ノルマ達成のために遅くまで外回りをしていましたが成績は上がらず、叱責されることが増えました。

そのため、朝からめまいがしたり、通勤電車の中で吐き気や息苦しさを感じるようになったのです。

内科にその旨を訴えても、原因がわからない不定愁訴ということで、経過観察を言い渡されました。

そのうち無気力な状態になることが増えて、遅刻や無断欠勤をするようになり、休養を打診されました。

そして、内科ではなくストレスクリニックを受診したところ、適応障害と診断されて休職に至ったのです。

以上のような対人トラブルによる適応障害の事例は、少なくありません。

適応障害のある人が休職する流れ

この章では、適応障害のある人が休職する流れについて解説します。

職場の就業規則によって異なりますが、ここでは一般的な流れをお話しします。

流れ①就業規則を確認する

職場によっては、そもそも休職制度自体がない可能性もあります。また、休職制度がある場合でも、休職の条件は異なります。

休職を検討する際は、必ず就業規則を確認しましょう。

流れ②病院を受診し、診断書の作成を依頼する

続けて、心療内科やメンタルクリニックなどの診断を受けましょう。

休職をするには、基本的に医師からの診断書の提出が求められます。

主治医には、会社に提出する休職のための診断書が欲しい旨を伝えましょう。

診断書には診断名や休職理由、休職期間などが記載されています。

診断書には相応の効力があります。基本的には休職が認められるはずです。

流れ③休職の意思を伝える

休職することを決めた人は、できるだけ早めに直属の上司に休職の意思を伝えましょう。

休職の意思を伝える際は、同僚などのほかの職場の人がいない会議室などで面談することもあります。

直接会わずに、電話やメールで伝えることもできます。具体的な連絡先は、職場や個人の事情によって異なります。上司ではなく、人事を担当する部署などの場合もあるでしょう。

上司に伝える際には、精神的にエネルギーが必要かと思います。ご自身に一番負担のない方法を検討しましょう。

なお、休職の意思を伝えると、引き留められたり、それまでの相談時よりも具体的・積極的な対応を提案されたりする可能性があります。場合によっては、人事担当者との間で、異動などの打診を含む面談が行われることもあります。

それでも休職の意思が変わらない場合、最終的には所定の休職届の提出を求められるでしょう。

なお、以上の手続き・流れの中で、上司によるハラスメントなどが懸念される場合は、一対一での話し合いは避けた方がよいかもしれません。

不安な人は、人事を担当する部署の担当者や支援機関に相談の上、他の人にも参加してもらったり、ICレコーダーなどの録音機器を用意したりするといいでしょう。

休職を拒否されたり、引き留めを断りづらかったりする場合は、法テラスなどに相談してみましょう。

流れ④診断書と休職届の提出

職場のルールに従って休職届を作成し、診断書とあわせて提出して申請しましょう。

職場指定のフォーマットがある場合は、そのフォーマットで休職届を作成しましょう。職場指定のフォーマットがない場合は、インターネット上にある利用可能なフォーマットを利用してみてください。

職場によって休職する際に必要な書類や形式は異なります。就業規則などを事前に確認しておきましょう。

原則的には、診断書と休職届を提出すると休職の手続きが完了します。

休職が確定したら、休職期間や給与の支払い有無、福利厚生、休職中の連絡方法、業務の引き継ぎ、復職する際の条件などを確認しましょう。

適応障害のある人が休職中にすべき3つの対応

この章では、適応障害のある人が休職中にすべき対応ついて解説します。

対応①療養に専念する

休職中の過ごし方としては、心身の休息が最優先です。療養に専念しましょう。

休職中は「一刻も早く回復して職場に戻らないと！」という焦りが湧いてくるかもしれません。休職中の業務が気になるという人もいるでしょう。そういう人には、以下のような考え方がオススメです。

これらを意識することで、心身共に回復へとつながり、前向きな気持ちが持てるようになります。

休職中は、誰しも責任感の強さから、会社や周囲、将来に対して不安や心配事を抱えてしまうものです。しかし、今はあくまで休職中であり、休んでも良いと許可を得ています。このようなときは、会社や仕事のことではなく、自分の体のことを最優先に考えるのが大切です。

対応②通院を続ける

休職中は、医師の指示のもと、定期的な通院を続けてください。

あなた自身の回復過程を確認するためだけでなく、人事担当や上司への報告のためにも定期的な診察は必要です。薬を処方されている場合は、服薬を怠らないように気をつけましょう。

対応③回復の兆候が見られたら過ごし方を変える

適応障害からの回復の兆候が見られる段階では、以下のような過ごし方がオススメです。

適応障害からの回復が見られれば、医師から、職場復帰に向けた具体的なプロセスに関する話が出てくるはずです。休職中の過ごし方も含めて、かかりつけの医師との情報共有・相談を忘れないようにしましょう。

適応障害のある人の休職中の過ごし方9選

この章では、適応障害のある人の休職中の過ごし方について解説します。

過ごし方①医師やカウンセラーと定期面談する

休職中は医師やカウンセラーとの定期面談を欠かさないようにしましょう。

あなたの心の状態について、専門的な見地からアドバイスをくれる医師やカウンセラーを持つことで、休職を漫然と過ごすことなく、経過を観察しながら回復に努めることができます。

ご自身では回復傾向にあると思っていても、状況次第では追加での治療が必要であったり、安静にした方がよいという場合があります。

もし、診断やカウンセリングに納得できなかったり、薬物療法に抵抗があったりという場合は、セカンドオピニオンを求めて別の病院へ行くのも一つの手段です。

また、代替医療や民間療法ではなく、医療機関で診察を受けるという点も重要です。きちんとした専門機関で、診察や定期面談を受けてください。

過ごし方②休養を優先する

2つ目に大切なのが、休養を優先するという姿勢です。

人によっては、休職中に新しいことに着手したり、旅行へ出たりするかと思います。

もちろん、意欲が湧くのはよいことですが、過労などで体力が戻っていない場合など、専門医の目から見れば加療が必要なケースがあります。

そのため、まずは休養を優先するという姿勢を忘れずにいてください。

過ごし方③就労支援機関を利用する

ある一定の休養期間が過ぎたら、就労支援機関を利用することをオススメします。

就労支援機関では、適応障害などの病気や障害によって就労が難しい人に向けた、福祉サービスを実施しています。

一例をあげると、障害者総合支援法に基づいて設置されている就労移行支援事業所などは、診断書があれば最低0円からサービスを受けることが可能です。

障害に理解のある支援員が、体調管理やメンタル面の相談、復職に向けた具体的なアドバイスなどを行っていますので、まずは無料相談をしてみるとよいでしょう。

就労支援機関に通うことで、生活リズムを定着させるとともに、復職したときのイメージが掴みやすくなるというメリットもあります。

過ごし方④規則正しい生活を送る

4つ目は、規則正しい生活を送ることです。

適応障害では、生活習慣の改善をすることが大切です。生活習慣とは、食事や睡眠、運動などの日常の習慣のことです。生活習慣を改善することで、体の状態を整えることができます。

初期の休養期間は、睡眠の時間が多くなるため、生活が不規則になりがちです。

そのため、この期間を過ぎたら、朝きちんと目を覚まして、三食バランスよく食事を取ることを心がけましょう。

バランスの取れた食事を心がけたり、十分な睡眠をとったりすることで、体の免疫力が高まります。また、適度な運動をすることで、ストレスを解消することができます。

特に、朝陽を浴びることで、血管や内臓の働きをコントロールする自律神経が整ってきて、心身が落ちつくようになります。（参考：原田賢『忙しいビジネスパーソンのための自律神経整え方BOOK』）

適応障害は誰にでも起こりうるものです。自分の体や心の状態に気を付け、適切なケアをすることが大切です。

健康で充実した毎日を送るために、生活習慣の改善や心のケアを意識してみましょう。

過ごし方⑤セルフケアの方法を学ぶ

適応障害では、治療だけでなく、セルフケアの方法を学ぶことも同じくらい重要です。

セルフケアとは、自分自身で行う心のケアのことです。適応障害のセルフケアの方法は、人によって異なる場合がありますが、以下の方法が一般的に効果的です。

まず、十分な睡眠をとることが重要です。睡眠不足はストレスを増大させる要因となります。

また、適度な運動を行うことも効果的です。運動はストレスを解消し、気分をリフレッシュさせる効果があります。

さらに、食事にも気を配ることが大切です。バランスの取れた食事を摂ることで、体調を整えることができます。

そして、ストレスを発散する方法を見つけることも重要です。趣味や興味のあることに時間を使ったり、リラックスする時間を作ったりすることで、ストレスを軽減することができます。

適応障害の治療は専門家のサポートが必要ですが、セルフケアの方法を学ぶことで、自分自身でも心の健康を守ることができるでしょう。

過ごし方⑥副交感神経を意識して行動する

次にオススメしたい過ごし方は、副交感神経を意識して行動することです。

血管や内臓の働きをコントロールする自律神経の一種である副交感神経は、心身をリラックスさせる役割を担っています。（参考：乃樹愛・著、鈴木由香・解説『なんで私が適応障害!? 暗闇の中で光を見つけた私。』）

副交感神経への意識を高めるには、あなたがリラックスできる環境や行動を知った上で、それを習慣づけることが大切です。

特に、以下のような行動がオススメです。

休職期間中にリラックス法を見つけることは、適応障害が回復した後の再発防止にも役立ちます。この機会にぜひ副交感神経を意識する習慣をつけてください。

ただし、いくら気持ちが安らぐとはいえ、お酒やタバコなどの嗜好品は依存性があるため、避けた方がよいでしょう。

過ごし方⑦転職・異動・将来について考える

症状が緩和・回復しはじめると、今後について考えられる余裕ができていきます。

心身のバランスが安定しているときは、転職や異動について検討してみたり、将来を考えてみたりするのもよいでしょう。

ただし、あくまでも「心身に余裕が出てきた」「転職や異動のことを考えると気持ちが前向きになる」という段階に達してから検討するようにしてください。

転職についての情報収集はもちろん、自分にとってどんな仕事が向いているのかを調べてみるのも効果的です。

具体的な転職活動などに移る際には、必ずかかりつけの医師や専門家、支援機関への相談も忘れないようにしましょう。

適応障害による転職については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

過ごし方⑧ストレスを抱えない過ごし方を心がける

適応障害には、その原因となるストレスがあります。

適応障害の症状を悪化させないためにも、まずは原因となったストレスの根源から離れ、リフレッシュすることに専念しましょう。

そうすることで、適応障害の症状は回復していきます。また、適応障害がある人にとっては、適応障害の原因となったストレス以外のストレスも大敵です。

症状の悪化、さらにはうつ病につながる懸念もあることから、できる限りストレスを抱えない過ごし方を心がけましょう。

過ごし方⑨職場へのホウレンソウは欠かさない

休職中は、定期的な面談や通院・カウンセリング内容の報告・診断書の提出を求める職場も珍しくありません。

適応障害について理解を深めてもらうためにも、報告・連絡・相談のホウレンソウを欠かさず行うよう努めましょう。

適応障害のある人が利用できる支援制度

適応障害のある人が利用できる支援制度は以下のとおりです。

適応障害のある人が利用できる支援制度について、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

特に、適応障害のある人が生活保護を利用する方法について、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

また、休職中の適応障害のある人には、リワーク・プログラムが有効です。

リワーク・プログラムとは、適応障害やうつ病などの精神疾患が原因で休職をしている人を対象とする、転職・復職・再就職に向けたリハビリテーションのことです。（参考：一般社団法人 日本うつ病リワーク協会「リワークプログラムについて」）

参加者は、プログラムに応じて、以下のようなリハビリを受けられます。

原則的には休職者が利用できます。実施する支援機関によっては、退職者も利用できます。

利用には料金が掛かりますが、健康保険や自立支援医療制度による負担額の軽減が可能です。医療機関や地域障害者職業センターで実施されているため、気になる人は、お近くの支援機関に問い合わせてみるとよいでしょう。

リワークについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害のある人が利用できる支援機関

適応障害のある人には特に、就労移行支援事業所がオススメです。

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たした様々な民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。

就労移行支援事業所については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

その他、適応障害のある人が利用できる支援機関は以下のとおりです。

適応障害のある人が利用できる支援機関について、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害とは？

適応障害とは、仕事や職場の人間関係などから生じる特定可能な明確な心理的・社会的ストレスを原因に、心身がうまく対応できず、情緒面の症状や行動面の症状、身体的症状が現れることで、社会生活が著しく困難になっている状態のことです。（参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち：私も、適応障害かもしれない…』、新橋スリープ・メンタルクリニック「ストレス性障害（適応障害）」、大阪メンタルクリニック「適応障害」、こころ診療所「適応障害の治し方6つ」、e-ヘルスネット「適応障害」）

適応障害の概要や症状、原因、診断基準、治療方法、治療期間、うつ病との違いなどについて、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

まとめ：休職中にしっかり治しましょう

ここまで適応障害で休職する場合、利用する制度や復職する際の注意点、治療以外でできることについて解説してきました。適応障害は誰もがなる可能性があります。

適応障害になった際に支援制度をどのような利用したらよいか、復職した際の注意点や対応策についても知っておく必要があります。

また現在、適応障害を発症して、これから休職を考えている人は、このコラムを参考にして、休職中にしっかりと適応障害を治すようにしましょう。