就労移行支援 キズキビジネスカレッジ（KBC） 適応障害で休職する方へ　手続き・お金の制度と今後のキャリアの考え方

2026.08.26

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

終わりの見えない長時間労働や、職場の人間関係などに疲弊し、心療内科で適応障害と診断されたあなたは、以下のようなことで悩んでいませんか？

会社に行かなくてよいという安堵感の裏で、この先どうなってしまうんだろうという強い不安に襲われ、一人で思い詰めてしまいますよね。その気持ち、本当によく分かります。

しかし、その不安や課題は適切なステップを踏むことで改善を目指せます。キャリアを諦めずに、これまで培ってきた経験や強みを活かして活躍できる新しい道が見えてきます。

このコラムでは、適応障害で休職するための具体的な手続きの流れ、休職中の生活を支える公的な制度、休職期間のフェーズ別過ごし方や今後のキャリアの選択肢について解説します。

適応障害による休職やこれからの働き方に不安がある人は、ぜひご覧ください。

休職中の人・今後の働き方にお悩みの人へ。キズキビジネスカレッジ（KBC）は、メンタルとキャリアのプロがあなたの適職探しをサポートしています。

適応障害とは？

適応障害とは、仕事や職場の人間関係などから生じる特定可能な明確な心理的・社会的ストレスを原因に、心身がうまく対応できない状態のことです。

情緒面や行動面の症状、身体的症状が現れることで、社会生活が著しく困難になります。

適応障害は、原因から離れることで、病状が改善するケースも少なくありません。職場では調子が悪くやる気がまったく出ないのに、家に帰ると元気で趣味に熱中して取り組めるということが往々にしてあります。

こうした症状の現れ方から、甘えていると勘違いされ、理解されないと悩む人も多いものです。

厚生労働省の調査でも、仕事に強いストレスを感じている労働者は約82.2％にのぼることが分かっています。あなたが心身のバランスを崩したのは、決して心が弱いからではありません。（参考：厚生労働省「令和５年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況」 ）

適応障害については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害で休職するための具体的な手続きの流れ

この章では、適応障害で休職するための具体的な手続きの流れについて解説します。

手順①心療内科などで診断書を取得する

休職を始めるための第一歩は、心療内科や精神科を受診して診断書をもらうことです。

口頭でつらい状況を伝えるだけでは、会社側も労務上の手続きを進めることができません。

診察のときは、残業時間や業務のプレッシャーなど、何が苦しいのか、いつからどのような症状があるのかなどをありのままに医師へ伝えてみましょう。

必要と判断された場合は、 一定期間の休養が必要であると記載された診断書を発行してもらえます。

手順②直属の上司や人事を担当する部署に報告する

診断書を受け取ったあとは、速やかに会社へ報告するフェーズに入ります。

まずは直属の上司や人事を担当する部署の担当者に休職したい旨を伝えるのが一般的な流れです。

上司と直接話すのがつらい場合は、メールで伝えたり、ご家族から連絡してもらったりする方法もあります。

無理に出社して診断書を手渡しする必要はないため、安心してください。

手順③休職に必要な書類を提出する

会社への報告が済むと、就業規則に沿って休職に必要な書類を提出することになります。

会社にもよりますが、送付された指定の休職届などに記入して返送する形式などがあります。あわせて、会社の規定で休職できる期間の上限が何ヶ月なのかを確認しておきましょう。

分からない場合は、人事を担当する部署の担当者に問い合わせておくと後々の不安を減らせます。

補足：休職するときの罪悪感について

休職を考える際、「上司や同僚など職場の人に迷惑をかけてしまう」と、強い罪悪感に苛まれてしまうかもしれません。

しかし、無理を続けると、適応障害の症状の回復が遅れるだけでなく、より長期間の休職・離職につながり、かえって周囲に心配をかけてしまう可能性もあります。

適応障害で休職することは、決して逃げではありません。自分にとってだけでなく、職場にとって必要な休養であると捉えてみてください。

適応障害での休職を経て、自分らしく働いている人はたくさんいます。キズキビジネスカレッジ（KBC）の元利用者の多くもそうです。

まずは自分自身を大切にして、気兼ねなく休職の選択肢をご検討ください。

適応障害で休職中の生活を支える公的な制度とは？

この章では、適応障害で休職中の生活を支える公的な制度について解説します。

制度①傷病手当金を利用する

休職して給与が支払われない期間は、健康保険から傷病手当金を受け取る方法があります。

傷病手当金とは、 病気やケガ、障害のために仕事を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に、健康保険（社会保険）の加入者・被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた支援制度のことです。

最長1年6ヶ月にわたり、これまでの給与の約3分の2が支給される心強い制度です。

毎月の家賃や生活費に不安がある場合でも、この制度を利用すれば完全に無収入になる心配はありません。

ただし、申請から初回の振込までに1〜2ヶ月程度のタイムラグが発生することがある場合もあるため注意が必要です。

申請には医師と会社の証明が必要になるため、まずは人事を担当する部署の担当者に相談してみましょう。

傷病手当金については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

制度②自立支援医療制度を利用する

心療内科への通院が長引いてくると、毎回の診察代や治療薬代が家計の負担になることがあります。そのようなときは、自立支援医療（精神通院医療）制度の利用を検討してみてください。

自立支援医療制度とは、心身の障害を緩和・除去するために継続的な治療が必要な人に対して、医療費の自己負担額を軽減する公的な支援制度のことです。

この制度を利用すると、通常3割負担の医療費が原則1割負担にまで軽減されます。

申請には医師の診断書が必要になるため、まずは主治医に利用を希望する旨を伝えてみましょう。

自立支援医療制度については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害による休職期間のフェーズ別過ごし方

この章では、適応障害による休職期間のフェーズ別の過ごし方について解説します。

過ごし方①急性期（とにかく心身を休める）

休職に入ってすぐの時期は、心身のエネルギーが枯渇している状態と言えます。

この時期はとにかく何もしないことが何よりの治療に繋がります。

仕事の連絡ツールは通知をオフにして、ひたすら眠るなどして心身を休めましょう。早く治さなければと焦る必要はなく、今は休むことこそがあなたの仕事です。

過ごし方②回復期（少しずつ好きなことをする）

十分に休養をとり、少しずつ気力が湧いてきたら回復期に入ります。

この時期は、自分がやりたいと思えることを自分のペースで行うのが大切なポイントです。

天気のよい日に近所を散歩したり、好きな映画を見たりと、負担にならない趣味から始めてみましょう。少しずつ心に栄養を与えていく感覚で過ごすことが、回復への近道です。

過ごし方③リハビリ期（今後の働き方を考える）

日常生活を問題なく送れるようになってきたら、社会復帰に向けたリハビリ期へと移ります。

決まった時間に起きるなど、生活リズムを少しずつ仕事モードに戻していく時期です。

また、このタイミングで元の職場に戻るか、新しい環境を探すかといった今後のキャリアについても考え始めます。主治医と相談しながら、焦らずに進めていきましょう。

補足：適応障害で休職する期間について

適応障害による休職期間は人それぞれです。一般的に3〜6ヶ月のケースが多いと言われていますが、回復状況によって必要な期間は異なります。

休職期間は、主治医の診断や会社と相談しながら決めることが一般的です。回復の状況に応じて、休養期間の延長などを検討してみてください。

なお、会社の就業規則で休職可能期間が定められている場合もあります。人事を担当する部署の担当者に確認することも忘れないようにしましょう。

休職期間が終わる頃のキャリアの選択肢

この章では、休職期間が終わる頃のキャリアの選択肢について解説します。

選択肢①元の職場へ復職する

体調がしっかりと回復し、職場環境が改善される見込みがある場合は復職が一つの選択肢になります。

業務フローをすでに知っているため、慣れた環境で働き始められる点が大きなメリットです。

復帰する際は、いきなりフルタイムで戻るのではなく、時短勤務や業務量を調整してもらう方法もあります。

産業医や直属の上司、人事を担当する部署とよく相談し、無理のないペースで復帰する計画を立ててみてください。

ただし、休職前とまったく同じ環境に戻ってしまうと、ふとしたきっかけで適応障害を再発する恐れがあります。復職面談などの場で、環境調整の希望を素直に伝えてみましょう。

選択肢②部署異動や配置転換を相談する

会社自体は嫌いではないけれど、特定の業務や人間関係が苦しいなどの場合は、異動を交渉する方法もあります。

例えば、板挟みになりやすい業務から外してもらうなど、担当業務の調整です。

こちらについても、復職面談などの場で、産業医や人事を担当する部署の担当者に環境調整の希望を素直に伝えてみましょう。

選択肢③転職して新しい環境へ進む

どうしても今の職場には戻りたくないと強く感じるなら、転職をして新しい環境へ進むことも立派な選択です。

自分を守るために環境を変えることは、決して逃げではありません。

ただ、休職中の孤独な環境で一人で転職活動を進めると、焦りから再び自分に合わない企業を選んでしまうこともあります。

迷ったときは、これから紹介するような専門の支援機関と相談する方法もあります。

元の職場に戻るのが不安な人、自分に合った仕事を見つけたい人へ。一人で悩まず、一度プロにキャリアの不安を話してみませんか？

就労移行支援とは？

就労移行支援とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする公的な福祉サービスのことです。

適応障害で休職中や離職中の方も利用することができます。

体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学べます。

実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。

就労移行支援について詳しくは、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

キズキビジネスカレッジ（KBC）も、この就労移行支援事業所の一つです。ここからは、キズキビジネスカレッジ（KBC）ならではの具体的な特徴をいくつかご紹介します。

特徴①メンタルとキャリアの両方をサポートしてもらえる

キズキビジネスカレッジ（KBC）には、ITや金融、人材系など、福祉業界以外の多様なビジネス経験を持つスタッフが多数在籍しています。

そのため、体調への配慮だけでなく、あなたのこれまでの業務経験を踏まえた実践的なキャリア相談が可能です。

上から目線で指導するのではなく、対等な立場であなたの強みや適職を一緒に見つけ出します。自分には何ができるのだろうという不安に寄り添い、二人三脚で伴走する環境が整っています。

特徴②高度なビジネススキルを身につけられる

休職によるブランクが不安な人でも、キズキビジネスカレッジ（KBC）なら会計やIT、マーケティングなどの高度なビジネススキルを学ぶことができます。

初心者からスキルアップできるカリキュラムをご用意しています。

専門的な知識を身につけることで、休職前よりも自分の武器を増やして転職活動に臨めるかもしれません。一般雇用枠への就職率が約58％と非常に高いことも、キズキビジネスカレッジ（KBC）の大きな特徴と言えます。

特徴③通所とオンラインのハイブリッドで利用できる

体調に波があって、毎日決まった時間に家を出て通所できるか不安という方でも安心してください。

キズキビジネスカレッジ（KBC）では、実際の通所と完全オンラインを組み合わせた柔軟な利用スタイルを取り入れています。

その日のコンディションに合わせて利用方法を選べるため、無理なく学びを継続できます。少しずつ調整しながら、あなたに最適な働き方を見つけていきましょう。

まとめ：休職は自分らしいキャリアを見つけ直すための準備期間です

適応障害で休職することは、決してキャリアの終わりではありません。自分自身を守り、本当に自分に合った働き方を見つけ直すための大切な準備期間です。

生活費の不安は公的制度を利用して和らげ、まずはゆっくりと心身を休めてください。そして、少し心に余裕が出てきたら、これからのキャリアについて少しずつ見つめ直してみましょう。

一人で抱え込んで思い悩む必要はありません。私たちキズキビジネスカレッジ（KBC）のような専門機関が、いつでもあなたの再出発をサポートします。

キズキビジネスカレッジ（KBC）は、障害や病気のある人が自分に合った働き方を見つけるための就労移行支援事業所です。

一般雇用就職率約58％、定着率約95％の実績で、あなたのキャリア再構築を対等な立場でサポートします。まずはお気軽にご相談ください。