休職しても復帰は可能！　復帰までのステップや復帰後のトラブルを避けるコツを解説

あなたは今、周囲に対する負い目や金銭面の不安から、休職を決めかねているのではないでしょうか？

また、メンタルヘルスの問題で休職し、復帰後に再発を繰り返して苦しい立場におかれているかもしれません。

復帰後の再発リスクを抑えるには、不調の早期発見・早期治療と休職の決断が肝要です。

休職にまつわるさまざまな不安は、各種のサポート制度を活用することで大きく軽減されます。

特に職場復帰は自分ひとりで考えるのではなく、専門家のアドバイスや復職に向けた訓練を受けるとよいでしょう。

休職は与えられた権利です。迷惑行為でも取り返しのつかない失敗でもありません。

休職中に受けた訓練をきっかけに、自分を見つめ直し生きやすくなった人は多いようです。

前向きに休職を考えるために、このコラムを参考にしてみてください。

休職から職場復帰までのステップは9段階

休職の申請から職場復帰までの流れは、大きく分けて9段階あります。

復帰後の再発を防ぐには、焦らず治療と休養に専念することが大切です。

復帰を焦って回復の途中で休職を切り上げると、再発するケースが多いようです。

ステップ①就業規則で休職のルールや申請方法を確認

休職を検討している場合、最初に行うべきことは就業規則の確認です。

休職は法律的な制度ではなく、各職場が独自に定める福利厚生の一つです。

休みを取れる期間や条件など、休職に関する決まりごとは職場ごとに異なり、それぞれの就業規則に書かれています。

職場に休職を申し出る前に、就業規則で以下の5項目を確認しましょう。

職場によって休職可能期間は6ヵ月から1年以上と幅があります。

また、就業規則に書かれていない場合は、休職の制度がないということになります。制度を設ける義務はないため、休職が認められない企業もあります。

ステップ②休職した方がよいか医師の診断を受ける

次に、医師の診断を受けましょう。

「まだ大丈夫」と思っていても、専門家から見ると休職が望ましいケースは少なくありません。

不調を我慢して働き続ければ、かえって回復が遅れて復帰が難しくなります。

休職すべきかどうかは、自己判断ではなく専門家の意見を聞いて決めましょう。

なお、職場に休職を申し出る際、診断書が必要かどうかは職場の就業規則によって定められています。職場によっては必要ではないこともあるため、ステップ①で確認しておきましょう。

いずれにせよ、医師による診断書は、職場側が休職を認めるための有力な根拠になります。休職を希望するのであれば、発行した方がいいでしょう。

ステップ③職場に休職を申し出る

医師に休職をすすめられたら、職場に休職を申請しましょう。

一般的には、次のような順番となります。

「医師は休職が必要と判断しているが、職場が休職を認めない場合」は、弁護士や労働基準監督署への相談を検討しましょう。

なお、「法テラス」は国が設立した法的トラブル解決の総合案内所です。

相談は、電話またはメールで受け付けています。 （参考：法テラス「労働」 ）

ステップ④休職中に受給できる手当を調べる

休職中に気になることの一つに、お金の問題があります。休職時には給料が減額される・支払われないなどの場合は尚更でしょう。

病気やケガで休職する可能性は誰にでもあるものです。

休職中の生活を支えるものの一つに傷病手当などの手当金があります。

ただ、受給するためには一定の条件もあるため、それらの制度についても調べましょう（このページでも、後でいくつか紹介します）。

下記コラムは、特にうつ病で休職した人に向けたコラムになりますが、制度の解説はどなたでも参考になると思います。ぜひお読みください。

ステップ⑤休職初期の過ごし方：休むことが何より大切

休職を始めた段階でやるべきことは、とにかく休むこと。

何もする気になれず身体が動かないのは、怠けや甘えではありません。

心身が疲れ切った状態の休職前期は、休養と治療に専念してください。

ステップ⑥休職中期の過ごし方：生活リズムを整える

しっかり休んで症状が落ち着き始めた中期は、少しずつ生活リズムを取り戻す時期です。

おそらく体力が低下しているので、その回復のために散歩などの軽い運動をはじめることをおすすめします。

散歩など軽い運動で身体を動かせるようになったら、早寝早起きを心がけましょう。

生活リズムを整えることで、休職から復帰に向けた一歩を踏み出せます。

ステップ⑦休職後期の過ごし方：復帰に向けた準備を始める

休職前の生活リズムが取り戻しつつある後期は、復帰に向けた準備を始めてください。

復帰に向けた準備は、1人より休職者向けのサポートを活用した方がスムーズ。

下記の制度などを利用して、職場復帰に向けた訓練を受けるとよいでしょう。

このページでも後で簡単に説明しますが、詳細は下記のコラムで解説しています。参考になりますので、あわせてお読みください。

訓練に通うことで生活リズムが整い、復帰に向けた準備を進められます。

ただ、これらの訓練は時間がかかるため、早く支援につながることが大切です。

ステップ⑤からステップ⑦までの休職中の過ごし方については、下記コラムも参考になります。ぜひお読みください。

ステップ⑧休職から復帰できるか主治医と相談する

復帰に向けた訓練に終わりが見えたら、復職について主治医に相談しましょう。

休職を終える時期や復帰が可能かどうかは、自己判断せず、必ず主治医の意見を聞くようにしてください。

また、企業によっては、復帰に際して「主治医による職場復帰が可能と記された診断書」の提出を求められる場合があります。

主治医に職場復帰を認められた場合は、それを示す診断書を書いてもらいましょう。

ただし、主治医に認められた場合でも、職場復帰は少しずつ進めるスモールステップがベストです。

ステップ⑨職場復帰は少しずつ、休職直後の試し出勤制度の利用

主治医に認められた場合でも、職場復帰は少しずつ進めるのがベストです。

休職直後は、フルタイムより短時間勤務での復帰が安心です。

就業規則に「試し出勤制度」があれば、ぜひ利用しましょう。

試し出勤制度とは、復帰希望者が、「正式な職場復帰決定の前に、少量に抑えた業務量を行うことで、本格的な復帰までに『慣れ』を得るための制度」です。

制度がない職場もありますが、その場合は主治医に相談するのも大切です。

医師のアドバイスをもとに、短時間での復帰を願い出てみましょう。

職場との対話を重ねて、無理のない復帰の道筋をみつけてください。

休職中の過ごし方と復帰後のトラブルを避けるコツ2点

職場復帰後に安定して働き続けられる人とそうでない人がいます。

その違いを分けるポイントは、次の2点です。

復帰後に安定して働くには、本人の回復だけでなく職場の理解も必要です。

また、一旦症状が治まっても復帰後に再発する人も少なからずいます。

復帰後のトラブルを避けるには、職場とのコミュニケーションや第三者のサポートが欠かせません。

コツ①休職中も職場とのコミュニケーションを忘れずに

休職期間中も無理のない範囲で職場とコミュニケーションを取りましょう。

復帰後の再発を防ぐには、周囲の理解も欠かせません。

コミュニケーションが途絶えれば、復帰後に職場の理解を得るのが難しくなる可能性があります。

余裕があれば、治療の進み具合や現時点での症状などを定期的に職場へ報告しましょう。

また、復帰にあたっての不安や配慮してほしいことがあれば、あわせて伝えましょう。

コツ②休職中も復帰後も困りごとを一人で抱え込まない

休職による負い目を感じる人もいるかもしれません。そんな時でもそんな時でも、問題を一人で解決しようとするのはやめましょう。

復帰後は環境の変化が大きいため、疲労をため込んでいる可能性も考えられます。

黙って耐えることは再び休職する恐れもあるため、自分も周りも困る結果になりかねません。

休職中に症状が治まったように見えても、復帰直後の無理や油断は禁物です。

復帰の後も困ったことがあれば、主治医や信頼できる相談先を頼りましょう。

一人で悩まず第三者の助けを借りることで、休職と復帰を繰り返すリスクを減らせます。

復帰と休職を繰り返す人に多い3つの特徴

復帰と休職を繰り返す人に当てはまりやすい特徴を紹介します。

いずれも共通して、自己判断で問題を解決しようとする傾向が見られます。

以下、解説しますので、「こういう行動をしない」と心がけて、治療やサポートを適切に利用して、体調や勤怠の安定を図りましょう。

特徴①治療やサポートを受けない

1つ目の特徴は、「治療やサポートを受けない」です。

1人で頑張りすぎるばかりに、医師や専門家の支援を受けようとせずに休職したという人もいます。

メンタルの不調は、症状が見えにくいため治療を受けないケースも見られます。

とは言え、メンタル不調による休職も、通院と休養は欠かせません。

メンタルの不調を放置するのは、骨折の治療を受けないのと同じです。

どちらも前期は休養に専念し、症状が落ち着く後期は復帰に向けたリハビリという流れ。

適切な治療を受ければ回復するものの、放置すれば後遺症が残る恐れがある点も似ています。（参考：五十嵐良雄「うつの人のリワークガイド」）

特徴②復帰をあせる

休職中に十分な休養を取らず、復帰をあせると再発を繰り返す可能性が高まります。あせりから、休職となった原因が解決しないまま復職することで、再度休職する人も少なくありません。

職場復帰にかかる時間の目安は、休職から半年以上と言われています。

個人差はあるものの、数か月での復帰は休職を繰り返す可能性大。

確かに、休職による負い目から「早く復帰したい」という気持ちはあるでしょう。

ただ、短期間で復帰しても休職を繰り返すのは、かえって周りに迷惑をかける結果になりかねません。

早い復帰を目指すより、時間がかかっても再発を繰り返さないことが何よりです。

特徴③周囲の理解を得られない

復帰後に安定して働き続けるには、職場の理解も必要です。

症状が回復しても、復帰後に周囲の理解を得られず休職を繰り返す人は少なくありません。

自分も周囲も休職の原因を正しく理解しなくては、本格復帰は難しいはずです。

復帰後に周囲の理解を得るには、病気や障害の自己理解が欠かせません。

休職から復帰までの時間は人それぞれ

休職から復帰までの期間は半年以上が目安ですが、個人差が大きいもの。

比較的短期間で復帰した人もいれば、そうでない人もいます。

短期間で復帰できた人とそうでない人の特徴は次の通りです。

休職から短期間で復帰できた人の特徴

休職から比較的短期間で復帰できた人は、以下の2つの特徴があります。

比較的早く復帰できた人の特徴は、休職の原因を早い段階で見極め早期治療につなげています。

1人で悩まず第三者の助けを借りて問題を解決する傾向があるようです。

休職から復帰まで時間がかかった人の特徴

復帰に時間がかかった人は、治療の遅れや1人で悩む傾向が見られます。

症状が進行した状態での治療は、回復に長い時間がかかります。

自分の症状を正しく理解していないなら、復帰と休職を繰り返す可能性も高いでしょう。

また、周囲の人に配慮をお願いするなら、自己理解がなければ相手に伝わりません。

自己流で復帰を目指すのは余計な時間がかかるため、決められた休職期間が終わるケースも多いようです。

休職から復帰までの生活費：もらえるお金と制度の話

「働けない」という負い目とともに、休職にはお金の不安もあるでしょう。

ただ、病気や障害で働けなくなることは、誰にでも起こりえること。日本にはそのような人を支える仕組みが整っています。

経済的支援（お金を受給できる支援と、各種支払いが減免できる支援）は、たくさんあります。ご安心ください。

支援に頼ることは、決して恥ずかしいことではありません。上手に活用することで、休職から復帰への足がかりにもなりえます。

ただし、状況によって、「必ず利用できる」とは限りません。また、「支援の対象にあてはまるか」「どの程度の支援を受けられるか」は、個々人の状況によって異なります。

その点を心に留めながら、以下を参考に支援を受けるかどうかを検討してみてください。

支援制度①傷病手当金

傷病手当金とは、病気やケガのために仕事を休む場合に「健康保険」の被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です（国民健康保険の加入者は対象外です）。（参考：全国健康保険協会「傷病手当金」、全国健康保険協会「傷病手当金について」、全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき」 ）

傷病手当の金額は、休職直前の12ヵ月分の給与額を基準にきめられます。

社会保険の加入が1年未満での休職も傷病手当は下りますが、手当金の基準は多少異なります。

休職中の傷病手当金については、下記コラムもぜひお読みください。

支援制度②労災保険

労災保険とは、仕事中や通勤中にケガや疾病といった「労働災害」が発生した場合に、その補償を得られる制度です。（参考：厚生労働省「労働災害が発生したとき」、労働問題弁護士ナビ「うつ病の労災が認められにくい理由と申請手続きの手順・流れを詳しく解説」 、厚生労働省「精神障害の労災補償状況」）

仕事上の問題によるケガや病気を理由に休職する場合は、労災保険が下りる可能性があります。

休職の原因が「仕事上」か「通勤途中」と認められれば労災保険の対象になります。

労災保険が下りるには、仕事上の原因を証明できるメモや録音などの証拠となる資料が必要です。

証拠として以下の記録を残しておくとよいでしょう。

ただし、うつ病などの精神障害による休職の場合は、その原因が「私生活を含む様々な要因が複合的に絡みあって発症するケース」もあるため、仕事が原因かどうかを証明するのが難しいとされています。

認定されるかどうかに関わらず、そのときの状況次第で申請することは可能です。

労災保険の対象と認定される可能性もあるため、気になる人は労働基準監督署やお勤め先の人事部など、労災保険の管轄部署に一度相談してみるとよいでしょう。（参考：労災の相談は法律事務所エソラ「労災と認定される前に、健康保険で病院の治療を受けた場合、どうすればいいですか？労災の休業補償と健康保険の傷病手当金は、両方もらえるのか」 ）

補足：時間がかかる労災認定…休職中の対処法

うつ病などの精神障害による休職の場合は、労災認定に時間がかかり、必ず下りる保証もありません。

休職を決めたら、まずは傷病手当を申請して、症状が落ち着いたら労働基準監督署などへ相談に行くとよいでしょう。

傷病手当金を受けている間に労災の認定が下りれば、後から切り替えることは可能です。

なお、労災認定について詳しく知りたい人は、厚生労働省の情報などを参考にしてみてください。（参考：厚生労働省「精神障害の労災認定」 ）

うつ病などの精神障害の人が使える支援制度

うつ病などの精神障害の診断が下りた人は、条件を満たせば下記のサポートも受けられます。

主な制度と支援を受けられる人の条件をまとめました。

障害年金の申請は休職期間中がおすすめ

障害年金は、病気・ケガによって一定の障害が生じ、仕事や生活などが制限されたときに受け取れる年金です。

「事故で足を失った」「生まれつき四肢が不自由」などのケースだけでなく、発達障害・精神疾患・生活習慣病なども受給の対象になります。

一般的な年金は高齢者にならなければ受け取れませんが、障害年金は現役世代でも受給できることが特徴です。

「休職についての診断」は受けていても、「障害年金の需給要件に該当する障害」に関して医師の診断を受けていない人は、休職中に医療機関に行くこともおすすめします。

障害の診断が下りた人が受けられるサポートについては、下記コラムもぜひお読みください。

復帰後の再発を避ける休職者向けフォローアップ制度3選

復帰に向けた準備を進める上で、再び休職を繰り返さないようにするには、不調の原因と対処法を知ることは欠かせません。

そのためには、企業や医療機関、地域の障害者職業センターが実施するリワークや就労移行支援が行う職場復帰に向けたプログラムの利用がおすすめです。

再発の予防に役立つフォローアップ制度を3種類紹介します。

制度①職場リワーク

職場リワークは、休職中の従業員に向けた企業が行うリワークプログラムです。

制度②職リハリワーク

職リハリワークは、独立行政法人高齢・障害・求職支援機構が行うリワークプログラムです。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職支援機構「全国の施設」）

制度③医療機関のリワークプログラム

医療機関のリワークプログラムメンタルクリニックなどの医療機関が行うリワークプログラムです。

就労移行支援もおすすめ

職場や高齢・障害・求職支援機構、医療機関が行うリワークを利用できるのは、休職中の人に限られます。

また、復帰に向けたプログラムを受けるには一定期間通い続ける必要もあるため、十分な休職期間も必要です。

職場によって休職の期間や条件はさまざまで、制度自体がないケースもあります。

休職中に症状が回復せず退職を余儀なくされた人もいるでしょう。

そのような人が利用できるのは、就労移行支援が行う仕事復帰のプログラムです。

就労移行支援の特徴やメリットデメリットは次の通りです。

まとめ：休職は自分を見つめ直すチャンス

働かず家にいることが多い休職中は、何となく後ろめたい気持ちもあるでしょう。

休職中に受けた社会復帰に向けたプログラムが、自分を見つめ直すきっかけになったという人は多いようです。

自分の特性やストレスとの折り合い方を学べるため、休職前より生きやすくなるのではないでしょうか。

休職から復帰までの流れは、焦らずステップを踏んで回復に努めることが何より大切です。

働けない後ろめたさを感じるかもしれませんが、復帰を焦ると再発を繰り返して自分も職場も困る結果になりかねません。

休職中のお金の問題や職場復帰の不安は、様々なサポートを利用するとよいでしょう。

適切な治療や支援につながることで、復帰と休職を繰り返す悪循環も断ち切れます。

休職中に受けた復帰に向けたサポートが、自分を見つめ直すきっかけになった人は少なくありません。

ぜひ、それらのサポートを利用しながら、あなたにあった休職からの復帰方法を探してみてください。