就労移行支援 キズキビジネスカレッジ（KBC） 適応障害で退職する流れ　退職前にできる対策を解説

2026.07.28

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

適応障害のあるあなたは、退職について以下のような迷いや不安を抱えていませんか？

このコラムでは、適応障害のある人が退職前にできる対策や退職する流れ、退職後の過ごし方について解説します。

あわせて、適応障害のある人が退職後に転職を成功させるポイントや利用できる経済的支援制度、支援機関も紹介します。

適応障害で退職を考えている人は、参考にしてみてください。

適応障害とは？

適応障害とは、仕事や職場の人間関係などから生じる特定可能な明確な心理的・社会的ストレスを原因に、心身がうまく対応できず、情緒面の症状や行動面の症状、身体的症状が現れることで、社会生活が著しく困難になっている状態のことです。 （参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』 、松﨑博光 『新版 マジメすぎて、苦しい人たち：私も、適応障害かもしれない…』 ）

適応障害は、原因から離れることで、病状はよくなっていきます。職場では調子が悪く、やる気がまったく出ないのに、家に帰ると元気で、趣味に熱中して取り組めるということが往々にしてあります。

こうした症状の現れ方から、甘えていると勘違いされやすく、理解されづらいこともあります。

適応障害での退職＝逃げ・甘えではありません

結論から言うと、適応障害を理由に退職することは、逃げや甘えではありません。

中には適応障害への理解がなく、逃げや甘えだと考える人もいます。しかし、医師や専門家が適応障害という診断を下している以上は、治療や休息が必要なのです。

適応障害と診断されていても、プレッシャーのかかる場面以外では元気なときがあるかもしれません。しかし、元気になったからといってすぐに元の環境に戻ると、調子を崩す可能性が高まります。

適応障害と診断が下りているのであれば、逃げと捉えずしっかりと休息をとるように心がけましょう。

適応障害のある人が退職前にできる5つの対策

この章では、適応障害のある人が退職前にできる対策について解説します。

仕事・職場が原因で適応障害になったものの退職はしたくないという人や、焦って退職を決断したくない人は参考にしてください。

対策①医師の診断を受け、症状を理解する

自分が適応障害かわからない人は、まず心療内科や精神科など専門医の診断を受けることが重要です。

適応障害の大きな特徴は、ストレスとなる原因がはっきりしていることです。そのため、そのストレス因が取り除かれれば、通常は症状が改善に向かうとされています。（参考：厚生労働省「適応障害について」）

医師に職場の状況や現在の不調を正直に伝え、自身の症状を正しく理解することで、適切な対処法が見えてきます。

また、今後の働き方や治療・休養に関する客観的なアドバイスももらえるでしょう。

対策②休職する

適応障害の診断が出ているかどうかに関わらず、現時点で出社できないなどの重い症状がある場合は、ひとまず休暇を取得して休むことを優先してください。

そして、いきなり退職という選択肢を選ぶのではなく、まずは休職を検討しましょう。

中には、「自分は休まなくて大丈夫」「休職せずに仕事を続ける方法はないか？」と思う人もいるかもしれません。

しかし、適応障害を治療するためには、原因から離れることが効果的です。休職という選択が難しい場合、長期の有給休暇も検討してみましょう。

いきなり退職せずに休職することで、以下のようなメリットを得られます。

退職するかどうかという重大な決断は、焦って行わず、療養を行いながらじっくり考えることが大切です。

適応障害のある人の休職中の過ごし方については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

対策③担当業務の内容や量について相談する

担当している業務の内容や量が負担となっている場合は、上司や人事を担当する部署の担当者に相談してみましょう。

仕事・職場でのストレスが原因で適応障害になった場合、業務内容を変えたり、業務量を減らしたりすることで、症状が改善する可能性があります。

環境や人間関係を変えることでも適応障害の症状が和らぐ可能性があるため、配置転換や転勤も選択肢の1つになるでしょう。

急な対応が難しい場合でも、相談により以下のような働き方ができるケースもあります。

相談の際には診断書を添えると、業務内容が負担になっていることを伝えやすくなります。

対策④外部の専門機関に相談する

職場への相談だけでなく、外部の専門機関の力を借りることも、適応障害のある人が退職前にできる対策の1つです。

各自治体が設置している労働相談の窓口（参考：東京労働局「総合労働相談コーナー」、大阪府労働相談センター「労働相談」）や、厚生労働省が運営するポータルサイトにある相談窓口（参考：厚生労働省「働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト　こころの耳　相談窓口案内」）では、職場での悩みや困りごとについて、専門の相談員が対応しています。

また、職場がいわゆるブラック企業で、会社に相談できそうにない場合は、以下のような相談先があります。

退職についての悩みや不安は1人で抱え込まず、第三者の力を借りることが大切です。

対策⑤リワークの活用を検討する

退職ではなく、休職した場合に活用できるのが、リワーク（復職支援）プログラムです。

リワークとは、適応障害の再発を防ぎ、自信を持って職場復帰するための支援です。

休職中に医療機関や地域障害者職業センターなどに通いながら、心身の回復を図りつつ、ストレスへの対処法やコミュニケーションスキルを学びます。

リワークについては、以下のコラムで詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害のある人が退職する流れ

この章では、適応障害のある人が退職する際の一般的な流れについて解説します。

流れ①主治医に相談し診断書を取得する

退職の意思が固まったら、まずは主治医にその旨を伝え、診断書を発行してもらいましょう。

診断書は会社から退職手続きの際に提出を求められる場合があります。

また、退職理由が適応障害による心身の不調であることの客観的な証明になるため、退職後の傷病手当金や失業給付などを受給する際に役立つ場合があります。

流れ②退職の意思を伝える

診断書などの準備ができたら、直属の上司に退職の意思を伝えます。民法第627条では、退職希望日の2週間前までに伝えればよいと定められています。

しかし、実際には業務の引継ぎなどで、すぐに退職できないケースが少なくありません。

また、職場の就業規則で1か月前などと定められている場合もあります。退職を決めたら早めに意思を伝えましょう。

また、多くの場合、退職の話は短時間では済まないため、突然伝えるのではなく、面談の時間を設けてもらえるようアポイントを取りましょう。休職中であれば、メールで伝えても問題ありません。

面談では退職理由を聞かれることがありますが、適応障害のことを言いにくい場合は無理に伝える必要はありません。

配置転換の提案や引き止めがある可能性がありますが、退職の意思が変わらなければ、そのまま退職の手続きに進みましょう。

適応障害に理解のある上司であれば、事前に適応障害について伝えておくと、退職の話が通じやすくなります。可能な範囲で、適応障害について共有しておくことをオススメします。

なお、退職を進める上でハラスメントなどの懸念がある場合は、上司との一対一の面談は避けた方が良いでしょう。支援機関と相談し、第三者の同席も検討してください。

流れ③職場のルールに従って退職の申請を行う

職場のルールに従って退職届を作成・提出し、申請しましょう。通常は自己都合退職として処理されます。

会社指定のフォーマットがある場合も多いため、総務や人事を担当する窓口の担当者に手順を確認しておくとスムーズです。

退職届に書く退職事由・退職理由は、一身上の都合で問題ありません。適応障害やその原因について記載する必要はないのです。

退職届の受理を拒まれたり、引き留めを断りづらかったりする場合は、以下の機関に相談してみましょう。

流れ④有給休暇の消化や退職時期の調整を行う

退職日が決まったら、残っている年次有給休暇の日数を確認し、消化スケジュールを立てましょう。

適応障害により出社が困難な場合は、退職日までまとめて有給休暇を取得できないか相談してみましょう。

上司や人事を担当する窓口の担当者と相談しながら、体調に負担のかからないよう、退職時期を調整することが大切です。

流れ⑤業務の引き継ぎを行う

退職日（または最終出社日）に向けて、担当していた業務の引き継ぎを行いましょう。

業務の進捗状況や手順をまとめたマニュアルを作成しておくと、スムーズに引き継ぎできます。

しかし、適応障害の症状が辛く出社が難しい場合は、無理をする必要はありません。手元にある資料の共有や、可能な範囲でのメール連絡に留めるなど、自分の体調を最優先にした対応をとりましょう。

適応障害のある人の退職後の過ごし方

この章では、適応障害のある人の退職後の過ごし方について解説します。

過ごし方①主治医の指示に従って治療に専念する

退職した後は、かかりつけの医師やカウンセラーなど専門家の意見に従って治療に専念しましょう。

職場を離れて元気になっていても、専門家と定期的に面談を行い経過を観察することが大切です。

自分では回復していると感じても、安静にすることや追加の治療が必要なケースもあります。

1日でも早く次の仕事に就きたい気持ちもあるかと思いますが、まずは治療に専念するようにしてください。

過ごし方②食事や睡眠など健康的な生活を意識する

退職後は、生活リズムが崩れやすくなりますが、そういった生活が症状を悪化させたり、再就職が遠のく原因になったりする場合があります。

そのため、食事や睡眠など健康的な生活を意識することが大切です。以下のような健康的な生活を意識することで、心身の調子を整えることができます。

健康的な生活を習慣化できれば、新しい仕事に就いた後も体調管理がしやすくなるでしょう。

適応障害のある人が退職後に転職を成功させるポイント

適応障害のある人が転職を成功させるポイントは以下のとおりです。

適応障害のある人が転職を成功させるポイントについて、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害のある人が利用できる経済的な支援制度7選

適応障害のある人が利用できる支援制度は以下のとおりです。

適応障害のある人が利用できる支援制度について、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

特に、適応障害のある人が生活保護を利用する方法について、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

適応障害のある人が利用できる支援機関7選

適応障害のある人が利用できる支援機関は以下のとおりです。

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キズキビジネスカレッジ（KBC）では、適応障害から再就職を果たした元利用者のインタビュー動画を公開しております。

ぜひ、ご覧ください。

まとめ：適応障害での退職は逃げではない！

適応障害を理由に退職することは、逃げや甘えではありません。一番大切なのは、あなたが自分自身の心と体を守り、健康を取り戻すことです。

退職や休職の決断に迷ったときは、1人で抱え込まずに医師や専門機関を頼ってください。

もし退職することになっても、再就職・復職・転職をサポートする支援制度や支援機関はたくさんあります。休養を取りながら、自分に合った働き方を見つけていきましょう。

このコラムが、適応障害で退職を検討しているあなたの助けになれば幸いです。