就労移行支援 キズキビジネスカレッジ（KBC） 一般雇用で働きたい発達障害のある人へ　向き不向きや失敗しないためのポイントを解説

2026.08.20

こんにちは、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

このように悩んでいませんか？

発達障害のある人が一般雇用で働くことは可能です。

しかし、一般雇用に向いてる人もいれば、向いてない人もいるため、自分自身の特性や状況に合わせて慎重に判断する必要があります。

このコラムでは、一般雇用に向いてる人・向いてない人の特徴や発達障害のある人が一般雇用で失敗しないための仕事選びのポイントについて解説します。

あわせて、発達障害のある人が一般雇用で就職した体験談を紹介します。

一般雇用と障害者雇用のどちらがよいか悩んでいるあなたの参考になれば幸いです。

発達障害のある人の一般雇用は「向き不向き」がある

発達障害のある人が一般雇用で働くことは可能です。キズキビジネスカレッジ（KBC）でも、一般雇用で就職する利用者さんは約58%もいます。

しかし、「発達障害があっても一般雇用で働ける」とも、「発達障害があるから一般雇用は難しい」とも、一概には言えません。

向いてるかどうかは、診断名よりも自分の特性や必要な配慮の大きさ、仕事や職場環境との相性によって変わります。

大切なのは、自分の特性を整理したうえで判断することです。

発達障害のある人が直面する一般雇用の現実

一般雇用では、障害のない人と同じ基準の業務遂行を求められることが基本です。

法律上、雇用分野では障害のある人への合理的配慮の提供が事業主に義務付けられていますが、配慮の内容や程度は職場によって異なるのが現状です。（参考：厚生労働省「雇用の分野における障害者への差別禁止・合理的配慮の提供義務」）

そのため、発達障害のある人は一般雇用の職場で以下のような場面に直面しやすい傾向があります。

このような場面が重なると、本来の力を発揮しにくくなるのです。

一方で、このような困りごとの原因は、多くの場合、個人の努力不足ではなく、特性と職場のミスマッチにあります。

そのため、特性に合った職場・仕事を選べれば、一般雇用でも安定して長く働き続けられる場合もあります。

一般雇用に向いてる発達障害のある人の特徴

この章では、一般雇用に向いてる発達障害のある人の特徴について解説します。

特徴①自己管理がある程度できる

1つ目は、自己管理がある程度できることです。

一般雇用では、体調管理や業務の進め方を細かくサポートしてもらえる環境ではないことがほとんどです。

そのため、日々の仕事を安定して続けるための土台となる自己管理を、ある程度自分自身でできる必要があります。

以下のような行動が自然にできる人は、一般雇用でも力を発揮しやすいでしょう。

完璧である必要はありませんが、多少の波があっても崩れたときにリカバリーできることが大切です。

特徴②指示が曖昧でも対応できる

2つ目は、指示が曖昧でも対応できることです。

発達障害のある人の多くは、曖昧な指示や抽象的な表現への対応が苦手な傾向があります。

一方で、確認しながら対応できる、あるいは自分なりに補って動ける人は、一般雇用の職場でもスムーズに業務を進めやすいです。

以下のような対応が自然にできる人は、一般雇用でも力を発揮しやすいでしょう。

わからないことをそのままにせず、確認・質問しながら業務を進められる人は、一般雇用でも十分に活躍できます。

特徴③ストレス耐性がある

3つ目は、ストレス耐性があることです。

発達障害のある人は、障害特性がストレスへの脆弱性を高めやすいことが指摘されています。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター「就業経験のある発達障害者の職業上のストレスに関する研究」）

一方で、以下のような対応が自分なりにできる人は、一般雇用でも安定して働きやすいでしょう。

ストレスをまったく感じない人はいません。しかし、一般雇用では、ストレスを受けやすい環境や業務に対する配慮を受けづらい場合も多いため、一定程度のストレス体制が必要となります。

特徴④特定のスキル・強みがある

4つ目は、特定のスキル・強みがあることです。

特定のスキルや強みがあれば、そのスキルや強みを買われて採用にいたることがあるのはもちろん、就職後も活躍しやすいためです。

例えば、以下のようなスキル・強みは一般雇用でも評価につながりやすいです。

また、できることが明確であるほど、特性に合った職種・職場を選びやすくなります。

強みを活かせる環境を選ぶことで、一般雇用でも安定して働き続けられる可能性が高まります。

特徴⑤配慮なしでも大きな支障が出ない

5つ目は、配慮なしでも大きな支障が出ないことです。

一般雇用では配慮の内容や程度が職場によって大きく異なります。そのため、配慮がない状態でも一定の業務をこなせる人は、一般雇用の職場に適応しやすい傾向があります。

以下のような状況に当てはまる人は、一般雇用でも問題なく働ける可能性が高いでしょう。

配慮がまったく不要である必要はありませんが、あるとより安心できるが、なくても致命的な支障にはならない、という状態が1つの目安です。

一般雇用に向いてない発達障害のある人の特徴

この章では、一般雇用に向いてない発達障害のある人の特徴について解説します。

特徴①指示が具体的でないと動けない

1つ目は、指示が具体的でないと動けないことです。

一般雇用の職場では、「この件、よろしく」「いい感じにやっておいて」といった抽象的・暗黙的な指示が日常的にあります。

発達障害のある人の就労上の困難を整理した研究では、「曖昧な表現が理解できない」ことが就労上の課題として示されています。（参考：梅永雄二「発達障害者の就労上の困難性と具体的対策」）

具体的に当てはまるケースは、以下のとおりです。

障害者雇用の職場であれば、「〇時までに」「A・B・Cの手順で進めてください」という形で具体的に指示を出してもらえる場合もあります。

しかし、一般雇用では、そこまで対応してもらえるとは限らず、自分で主体的に確認することができなかったり、苦手であったりする場合は、精神的な負担につながるかもしれません。

特徴②感覚過敏や環境ストレスが強い

2つ目は、感覚過敏や環境ストレスが強いことです。

発達障害のある人の中には、音・光・においなど、周囲の人が気にならない刺激を不快に感じる感覚過敏を持つ人がいます。

障害者職業総合センターの研究では、以下のように指摘されています。

具体的に当てはまるケースは、以下のとおりです。

一般雇用では職場環境をこうした特性に合わせて調整してもらうことが難しい場面も多く、毎日の就労自体が大きな消耗につながる可能性があります。

特徴③マルチタスクが苦手

3つ目は、マルチタスクが苦手なことです。

一般雇用では、複数の業務を同時に抱えたり、予期せず優先順位を変更しながら動いたりする場面が珍しくありません。

障害者職業総合センターの調査研究でも、「マルチタスクが苦手（複数の作業を並行して行うことが困難）」が発達障害のある人の職場適応上の課題として示されています。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター「事業主が採用後に障害を把握した発達障害者の就労継続事例等に関する調査研究」報告書No.173）

具体的に当てはまるケースは、以下のとおりです。

マルチタスクは工夫次第で、対応できるようになることもありますが、毎日の仕事の中で苦手な状況が起こると負担に感じる場合もあるでしょう。

マルチタスクができるようになる方法については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

特徴④周囲の理解・配慮が必要不可欠

4つ目は、周囲の理解・配慮が必要不可欠なことです。

特性によっては、配慮なしでは業務の遂行そのものが難しい場合もあるでしょう。

障害者職業総合センターの調査研究でも、「発達障害についての職場内の理解不足」「支援のノウハウがない」ことが就労継続を困難にする要因として挙げられています。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター「事業主が採用後に障害を把握した発達障害者の就労継続事例等に関する調査研究」報告書No.173 ）

具体的に当てはまるケースは、以下のとおりです。

配慮があると望ましいのではなく、配慮がないと就労継続が難しいレベルである場合は、障害者雇用を検討するほうが、長く安定して働ける可能性が高まります。

特徴⑤過去に短期離職を繰り返している

5つ目は、過去に短期離職を繰り返していることです。

1度や2度の転職は誰にでもありますが、一般雇用の職場で何度も短期離職を経験している場合、一般雇用での就労が負担になっている可能性があります。

障害者職業総合センターの調査研究では、発達障害のある人を含む障害のある人における就職後1年時点の定着率は、一般求人で障害を非開示にして就職した場合が最も低く、約30.8%となっており、サポートなしで一般就労を継続することの難しさが数字で示されています。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター「事業主が採用後に障害を把握した発達障害者の就労継続事例等に関する調査研究」報告書No.173 ）

以下のようなケースに当てはまる人は、一般雇用での就労で気づかないうちに消耗しているかもしれません。

一般雇用にこだわり過ぎず、就労移行支援などを活用して自己理解を深め、自分に合った職場環境や働き方を整理する時間を取ることをおすすめします。

発達障害のある人のための一般雇用と障害者雇用の違い

障害者雇用とは、身体障害、精神障害を問わず、障害のある人を対象に、雇用枠を設けて雇う制度です。

障害者雇用の主なメリットは、障害特性に合わせた配慮を受けながら働ける点です。

「具体的な指示がほしい」「環境を調整してほしい」といったニーズがある人にとっては、安定して長く働きやすい選択肢といえます。

一方で、求人数や職種の選択肢が限られる点や、賃金水準が一般雇用より低い傾向がある点は注意が必要です。

障害者雇用以外の雇用枠は一般雇用と言われます。障害の有無は関係なく、企業が提示する応募条件を満たしていれば、誰でも応募可能です。

求人数が多く、収入面でも有利ですが、必ず配慮をうけられるわけではありません。

一般雇用と障害者雇用の違いについて、さらに詳しくはこちらもご覧ください。

発達障害のある人が一般雇用で失敗しないためのポイント

この章では、発達障害のある人が一般雇用で失敗しないためのポイントについて解説します。

ポイント①自己理解を深める

1つ目は、自己理解を深めることです。

一般雇用では、自分の得意・不得意、どんな環境だと力を発揮できるかなどを把握していないと、職場とのミスマッチが起きやすくなります。

自己理解を深めるための具体的な方法としては、以下の方法があります。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構「障害者の就業支援のために開発された主なアセスメントツール」）

ナビゲーションブックやMSFASについては、地域障害者職業センターや一部の就労移行支援事業所などで実施されているものですが、ネット上にワークシートが公開されているものもあるので、参考として活用するのもよいでしょう。

ただし、自分1人だけで進めることが難しい場合は、支援機関などを積極的に活用するようにしましょう。

ポイント②自分の特性に合った仕事・職場を探す

2つ目は、自分の特性に合った仕事・職場を探すことです。

どんなに努力しても特性に合わない仕事・職場環境では消耗しやすくなります。逆に、特性と業務内容が合っていれば、発達障害のある人でも一般雇用で力を発揮しやすくなります。

特性別の仕事・職場選びの目安は、以下のとおりです。

職場環境については、以下の点も確認しておくと、入社後のギャップを減らせます。

好きなこと・得意なこと、無理なくできることなどから仕事を探すと、長く働き続けやすくなります。

ポイント③新しいスキルを身につける

3つ目は、新しいスキルを身につけることです。

一般雇用では、できることが評価の基準になります。特性によるコミュニケーションの苦手さがあっても、業務に直結するスキルがあれば、評価を得やすくなります。

発達障害のある人が一般雇用で活かしやすいスキル・資格の例は、以下のとおりです。

スキルを身につける際は、就労移行支援事業所のプログラムを活用すると、就職に直結した形で学べます。

ポイント④就労支援サービスを活用する

4つ目は、就労支援サービスを活用することです。

一般雇用では、入社後のサポートは基本的に職場任せになります。そのため、就職前から相談できる窓口を持っておくことが、失敗を防ぐ安全網になります。

主な就労支援サービスは、以下のとおりです。（参考：厚生労働省「障害者の就労支援対策の状況」）

1人で抱え込まず、こうした支援機関を早めに活用することが、一般雇用での定着につながります。

一般雇用で働きたい発達障害のある人の仕事の選び方

この章では、一般雇用で働きたい発達障害のある人の仕事の選び方について解説します。

一般雇用で働きたい発達障害のある人に向いてる仕事

一般雇用では個別の配慮を得づらいため、特性そのものが強みとして活かせる職種を選ぶことが大切です。

ADHD（注意欠如・多動性症）のある人には、発想力や行動力、興味分野への高い集中力が活きる以下のような仕事が向いてます。

これらは成果物の質や行動量、専門スキルそのものが評価軸となるため、細やかな事務処理が苦手でも実力で勝負しやすく、配慮がなくても強みを発揮しやすい職種です。

ASD（自閉症スペクトラム症/自閉症スペクトラム障害）のある人には、決まった手順に沿って淡々と進められる仕事や、ルール・数字・ロジックに沿って判断できる以下のような仕事が向いてます。

定型作業や明確な基準のある業務は、こだわりの強さや正確性がそのまま評価につながるため、黙々と仕事に取り組む人材として一般雇用でも信頼を得やすい職種です。

LD/SLD（限局性学習症/限局性学習障害）のある人には、読む・書く・計算するといった苦手分野が業務の中心になりにくい以下のような仕事が向いてます。

一般雇用では補助ツールの使用が必ずしも認められるとは限らないため、そもそも苦手分野が仕事の中心にならない職種を選ぶことが働きやすさにつながります。

一般雇用で働きたい発達障害のある人が避けた方がよい仕事

一般雇用では、特性に起因する困難が能力不足と見なされることもあるため、明らかに苦手と直結する職種は避けると安心です。

ADHDのある人は、スケジュール管理や細かな事務作業、マルチタスクが求められる以下のような仕事は避けたほうがよいとされています。

いずれも臨機応変な対応や注意の持続、優先順位づけが評価軸となるため、ADHDの強みである行動力や発想力を活かしにくく、短所が目立ちやすい職種です。

ASDのある人は、対人コミュニケーションやマルチタスク、感覚過敏に影響する以下のような仕事は避けたほうがよいとされています。

一般雇用では、環境がつらいという理由で配置転換を求めづらいため、最初から落ち着いた環境の職場を選ぶことが安定就労につながります。

LD/SLDのある人は、補助ツールが使える環境であれば基本的に避けるべき職種はありませんが、以下のように苦手分野が業務の中心となる仕事は困難が生じやすくなります。

一般雇用では補助ツールの使用が認められないこともあるため、苦手分野と直結しない職種を選ぶことが大切です。

【事例】一般雇用で希望職種に！特性を活かした働き方とは？

ADHDの特性に悩み続けていたところから、一般雇用の正社員としてシステムエンジニア（SE）への就職を叶えた、キズキビジネスカレッジ（KBC） 卒業生・F氏（20代）の事例を紹介します。

F氏は現在、中小IT企業のSEとして、一般枠の正社員・フルタイム（週5日／2日出社・3日在宅）で勤務しています。

新卒で入社した機械メーカーではマルチタスク中心の事務職が合わずに適応障害で休職し、その後ADHDと診断されて退職。リワークプログラムを経て、キズキビジネスカレッジに入所しました。

キズキビジネスカレッジ（KBC） 通所当初は障害者雇用や時短勤務を考えていたものの、自己理解の促進、プログラミングの独学、1か月のフルタイムインターンを通じて自信をつけ、一般枠への挑戦を決意。

プログラミングを強みに、マルチタスクのない仕事を軸に就職活動を行い、現在の企業から内定を得ました。

就職後は、細かいミスに気づきやすいというADHDの特性がプログラミング業務で強みとして活きています。

一方で、苦手な特性にはキズキビジネスカレッジ（KBC） で学んだ以下のような工夫で対処しています。

働き始めて半年以上が経ち、体力的にも慣れ自信もついてきたそうです。

就労移行支援なら一般雇用で安心して働ける仕事が見つかります

一般雇用で働きたい発達障害のある人にとっては、特性に合った職種を選べるかや配慮を前提としない環境で安定して働き続けられるかが、大きな課題となります。

こうした課題を乗り越え、希望の働き方を実現するための有効な手段の1つが、就労移行支援の活用です。

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。

体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキル、就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援まで、総合的な就労支援を受けられます。

キズキビジネスカレッジ（KBC）は、こうした就労移行支援事業所の1つです。なかでも一般雇用で働きたい発達障害のある人にとって、以下のような強みがあります。

「一般雇用で働きたいが自信がない」「自分の特性を活かせる仕事を見つけたい」と感じている人は、まずは無料相談・見学から気軽にお問い合わせください。

まとめ：発達障害の特性を理解して安心できる働き方を

発達障害のある人でも、一般雇用で働き続けることは十分に可能です。

しかし、一般雇用と障害者雇用にはそれぞれメリットとデメリット・注意点があるため、自分の特性と職場環境の相性を踏まえて選択することが大切です。

発達障害のある人にとって、一般雇用は無理をしなければならない働き方ではなく、特性を活かして力を発揮できる働き方にもなり得ます。

本コラムが、あなたの納得のいく働き方を見つける手がかりになれば幸いです。