双極性障害とは？　種類や症状、治療方法を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

あなたは双極性障害について、以下のような不安や疑問を抱えていませんか？

このコラムでは、双極性障害の概要や症状、原因、診断基準、治療方法について解説します。あわせて、支援制度や支援機関を紹介します。

双極性障害に悩んでいるあなたの参考になれば幸いです。

双極性障害とは？

双極性障害とは、気分が高揚する躁状態と、気分が落ち込むうつ状態を繰り返す精神障害の一種のことです。かつては、躁うつ病という名前で知られていました。（参考：こころの情報サイト「双極性障害（躁うつ病）」、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の精神疾患の診断・統計マニュアル』、加藤忠史『これだけは知っておきたい双極性障害 躁・うつに早めに気づき再発を防ぐ! ココロの健康シリーズ』、MedlinePlus「Bipolar Disorder」、MSDマニュアル家庭版「双極性障害」、国立国際医療研究センター病院「双極性障害とは？」、大塚製薬「双極性障害とは」）

双極性障害の躁状態は、過度の身体活動やその状況にふさわしくない程度の高揚感を特徴としています。

双極性障害の発生率に性差の影響はありません。また、通常、10代から30代までに発症するとされており、小児が双極性障害を発症することは少ないそうです。

双極性障害には、大きく分けて以下の種類にわかれます。

主な違いは、躁状態の激しさと社会生活への影響です。

双極性障害の種類

この章では、双極性障害の種類について解説します。

双極性障害の種類①双極性障害Ⅰ型（双極Ⅰ型障害）

双極性障害Ⅰ型（双極Ⅰ型障害）とは、完全な躁状態を経験している双極性障害のことです。

双極性障害Ⅰ型（双極Ⅰ型障害）の躁状態は、日常生活への影響が大きく、社会生活に支障をきたす影響を及ぼすこともあるとされています。

双極性障害の種類②双極性障害Ⅱ型（双極Ⅱ型障害）

双極性障害Ⅱ型（双極Ⅱ型障害）とは、完全な躁状態を経験していない、うつ状態と軽い躁状態を経験している双極性障害のことです。

双極性障害Ⅰ型（双極Ⅰ型障害）の軽い躁状態は、社会生活に大きな支障はない程度の躁状態とされています。本人が気分の入れ替わりに悩んだり、周囲の人から「あの人は気分屋だ」と思われる程度で済むケースも多いです。

しかし、双極性障害Ⅱ型（双極Ⅱ型障害）の方が、双極性障害Ⅰ型（双極Ⅰ型障害）よりも軽症であるというわけではありません。

双極性障害Ⅱ型（双極Ⅱ型障害）のうつ状態は、重くて長い傾向にあるとされています。また、躁状態が認識しづらいのに対して、うつ状態が認識しやすいため、うつ病と誤診されて、慢性化しやすい傾向にあります。

双極性障害の症状：躁状態とうつ状態

双極性障害の症状は、躁状態とうつ状態で異なり、その両極を行き来するかたちで現れます。

具体的な症状としては、以下が見られます。

双極性障害では、躁状態とうつ状態が切り替わるタイミングで、躁状態とうつ状態の両方の症状が合わさる混合状態になることがあります。

具体的な症状としては、以下が見られます。

混合状態では気持ちのコントロールが難しくなるため、乗り越えるためには医師や医療機関などのサポートが必要な場面もあります。

こうした躁状態とうつ状態の落差が大きくならないように心掛けることが大切です。

生活の上では、その日の出来事や気分を日記につけるなどして、あなたなりに躁とうつの病相変化のタイミングを少しでも掴んでおくとよいでしょう。

双極性障害の原因

双極性障害を発症する原因は今のところ分かっていません。（参考：MSDマニュアル家庭版「双極性障害」）

双極性障害の発症には、遺伝が関与していると考えられています。また、神経細胞が情報を伝達する際に必要な物質である神経伝達物質が正常に調節されていない可能性があるようです。

双極性障害の診断基準

『DSM-5』では、双極性障害Ⅰ型（双極Ⅰ型障害）と双極性障害Ⅱ型（双極Ⅱ型障害）の診断基準は、以下のとおりです。（参考：日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の精神疾患の診断・統計マニュアル』）

ただし、いずれかの症状がみられる場合であっても、自身で双極性障害と判断することは危険です。

どの程度なら当てはまると言えるのか、ほかの病気や障害の可能性はないかなども含めて、双極性障害かどうかは、医師だけが判断できます。

生活するうえで懸念があるとき、気になることがあるときは必ず専門家による検査を受けましょう。

双極性障害の治療方法

双極性障害は、早期から治療を開始すれば、症状を調整しながら仕事をすることも可能な病気です。

双極性障害の治療は、躁状態とうつ状態から回復して、再発を予防することが目的です。

双極性障害は再発を繰り返すたび、次の再発までのサイクルが短くなり、悪化しやすい傾向にあります。そのために、再発を予防することが最も重要です。

双極性障害の治療方法として、主に以下の2種類が用いられます。

双極性障害（旧：躁うつ病）とうつ病の違い

双極性障害は、かつては躁うつ病という名前で知られていたため、うつ病の一種と誤解されてきました。しかし、双極性障害とうつ病は別の疾患です。治療法も異なります。

例えば、うつ病の主な治療薬は抗うつ薬ですが、双極性障害の主な治療薬は、こちらで解説したとおり、気分安定薬と抗精神病薬です。

今でも双極性障害であるにも関わらず、うつ病と誤診されるケースは少なくありません。

うつ病と診断されたが、なかなか治らず、気分の入れ替わりが激しいという人は、一度セカンドオピニオンを求めてほかの先生の診察を受けるのも1つの手段でしょう。

その際は、代替医療や民間療法ではなく、病院で診察を受けることが大切です。

双極性障害のある人が利用できる支援制度5選

この章では、双極性障害のある人が利用できる支援制度を紹介します。

なお、制度を受ける場合は、あらかじめ最寄りの自治体や病院で相談をしてから手続きを進めるのが一般的です。

制度によっては主治医が発行した診断書や個人を証明できる運転免許証や健康保険証などが必要になります。利用したい制度を見つけたときは、必要なものについても確認しておくことをオススメします。

支援制度①自立支援医療制度（精神通院医療）

自立支援医療制度とは、心身の障害を緩和・除去するために継続的な治療が必要な人に対して、医療費の自己負担額を軽減する公的な支援制度のことです。（参考：厚生労働省「自立支援医療制度の概要」）

通常、公的な医療保険による医療費の自己負担額は3割ですが、自立支援医療制度を利用すれば、収入によって異なりますが、基本的に自己負担額を1割に軽減できます。

この制度は、指定の医療機関・薬局のみで利用可能です。

自立支援医療制度については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度②障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）

障害者手帳とは、一定以上の障害のある人に交付される手帳のことです。

障害者手帳を所持することで、障害があることの証明が可能です。障害者手帳を所持する人は、障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）の対象として、さまざまな支援を受けられます。（参考：厚生労働省「障害者手帳について」、e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

種類は、以下のとおりです。

気になる人は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口にご相談ください。

障害者手帳については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度③障害年金

障害年金とは、病気やケガ、障害などによって仕事や生活などに支障を生じている場合に、年金加入者が受給できる支援制度のことです。（参考：日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「障害厚生年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「国民年金・厚生年金保険　障害認定基準」、日本年金機構「国民年金」、日本年金機構「障害年金ガイド令和５年度版」、日本年金機構「20歳前の傷病による障害基礎年金にかかる支給制限等」）

事故で足を失った場合や生まれつき四肢が不自由な場合、知的障害がある場合などのケースだけでなく、発達障害・精神疾患、あるいは癌や生活習慣病などで生活に困難を生じている場合も受給の対象になります。

一般的な年金は高齢者にならなければ受け取れませんが、障害年金は現役世代でも受給できることが特徴です。

申請は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口・年金事務所・年金相談センターなどで行えます。

障害年金については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度④特別障害者手当

特別障害者手当とは、精神または身体に著しく重度な障害があり、日常生活において常に特別な介護を必要とする在宅生活をしている人に対して、必要となる精神的、物質的な負担の軽減を目的に、手当を支給する支援制度のことです。 （参考：厚生労働省「特別障害者手当について」）

特別障害者手当については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度⑤心身障害者医療費助成制度

心身障害者医療費助成制度とは、精神または身体に重度な障害のある人の福祉の増進を図る目的で、各自治体が医療費の一部または全部を助成する支援制度のことです。「マル障」とも呼ばれています。（参考：東京都福祉局「心身障害者医療費助成制度（マル障）」、渋谷区ポータル「医療費の助成 | 障がい者の医療」）

一般的に、各種医療保険の自己負担から一部負担金を差し引いた金額または全額が助成されます。

心身障害者医療費助成制度を利用する場合は、交付された自立支援医療受給者証と自己負担上限額管理票が必要です。利用時はそれぞれ受診時に医療機関へ提示します。

自治体によって支援内容や受給条件などのルールが異なります。

気になる方は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口にご相談ください。

双極性障害のある人が利用できる支援機関6選

この章では、双極性障害のある人が利用できる支援機関を紹介します。

どのような支援機関があるのか知らないという人はぜひご利用ください。

支援機関①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。

就労移行支事業所については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関②精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、精神障害のある人のサポートを目的とした、地域の精神保健福祉の中核を担う支援機関のことです。（参考：東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」、e-Gov法令検索「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」）

精神保健福祉法（精神保健及び精神障害者福祉に関する法律）に基づき、各都道府県に設置されています。地域によって、こころの健康センターや心と体の相談センターなど、一部名称が異なります。

精神保健福祉センターでは、精神疾患に関連する悩みの相談や社会に適応するための指導と援助を行っています。

精神障害による症状で悩んでいる本人だけでなく、ご家族や周囲の人の相談も受け付けています。また、匿名での相談も受け付けています。医師から正式な診断を受けていなくても相談は可能です。

詳しくは、お住まいの自治体の精神保健福祉センターにお問い合わせください。

精神保健福祉センターについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関③地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、病気や障害のある人に対して、職業評価や職業指導、職業準備訓練、職場適応援助などの専門的な職業リハビリテーションを提供する支援機関のことです。（参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センターによる支援」、厚生労働省「地域障害者職業センターの概要」）

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しており、障害者雇用促進法に基づいて、全国47都道府県に設置されています。（参考：厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」）

ハローワークや医療・福祉機関と連携しているため、仕事に関する相談や訓練、復職するためのサポートを行っています。

病気や障害に悩む当事者だけでなく、障害のある人を雇用する事業所に対して、雇用管理に関する相談・援助も行っています。

地域障害者職業センターについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関④障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターとは、雇用や保健、福祉、教育に関する関係機関と連携し、障害のある人の雇用の促進・安定を目的とした一体的な支援を行っている支援機関のことです。（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センター」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」、厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターの指定と運営等について」）

障害のある人の就職活動の支援や求人の紹介、職場定着のためのサポートなどを行います。

就業面だけでなく、金銭管理などの経済面や生活面のことまで、日常および地域生活に関する支援も行っています。

生活習慣や金銭管理、健康管理などについても幅広く相談できるため、生活面のサポートも受けたい人にオススメです。

2024年4月1日時点で、障害者就業・生活支援センターは全国に337箇所設置されています。

障害者就業・生活支援センターについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関⑤地域若者サポートステーション（サポステ）

地域若者サポートステーション（サポステ）とは、働くことに悩みを抱える15歳から49歳までの若者を対象とした厚生労働省委託の就労支援機関です。若者支援の実績やノウハウがある民間団体が運営しています。（参考：厚生労働省「地域若者サポートステーション」、「サポステ」）

2025年2月1日現在、全国177か所に設置されています。

支援機関⑥ハローワーク（公共職業安定所）

ハローワーク（公共職業安定所）とは、仕事を探している人や求人を募集したい事業者に対して、就労に関連するさまざまなサービスを無償で提供する、厚生労働省が運営する支援機関のことです。正式名称は公共職業安定所で、職安と呼ぶ人もいます。（参考：厚生労働省「ハローワーク」厚生労働省「ハローワークインターネットサービス」厚生労働省「公共職業安定所（ハローワーク）の主な取組と実績」、東京労働局「東京ハローワーク」、厚生労働省「こころの健康サポートガイド」、厚生労働省「ハローワークにおける障害者の就労支援」）

主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示などを行っており、具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、一般的には以下のような幅広いサポートを行います。

全国に500ヶ所以上あり、主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示、雇用保険や雇用対策など、地域密着型の雇用に関する幅広いサポートを行います。

また、病気や障害のある人に向けたサポートも行っています。障害者手帳を所持していない人でも、医師による診断書があれば、障害の特性や希望職種に応じた職業相談や履歴書や面接での病気・障害の伝え方などのサポートを受けることができます。

ハローワークについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

双極性障害のある人の仕事・働き方

双極性障害のある人は、「もう働けない」「どの仕事も長く続かない」などと、仕事や働き方に関する悩みや不安を抱えているかもしれません。

しかし、双極性障害のある人に向いてる仕事や働き方を選ぶこと、双極性障害のある人が向いてない仕事を避けることで、解決できることが少なくありません。

双極性障害のある人に向いてる仕事や働き方については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

また、現在在籍している職場で、双極性障害になった、症状が悪化したなどの状況であれば、一度休職して治療に専念する方法もあります。

治療に専念すれば、症状を軽減できたり、双極性障害との付き合い方を身に着けられたりするでしょう。

双極性障害のある人の休職については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

休職をした結果、現在在籍している職場を退職することになった場合でも、転職をすることで自分に合った仕事や働き方を見つけられます。

双極性障害のある人の転職活動については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

さまざまな不安や心配事があるかもしれませんが、まずは治療や休養が最優先です。

また、症状が落ち着いた場合でも、こちらで解説した支援機関などに相談しながら、これからのことを考えていきましょう。

まとめ：病院や支援機関に相談しましょう

双極性障害について、「相談することに抵抗がある」「何とか自力で治したい」などの思いがあるかもしれません。しかし、双極性障害の治療には、第三者の協力が必要不可欠です。

また、病院や支援機関を頼ることで、不安が軽減されたり、症状が軽くなったりすることも少なくありません。ぜひ気軽に病院や支援機関に相談してみてくだい。

このコラムが、双極性障害に悩むあなたの役に立ちましたら幸いです。