精神疾患のある人が仕事を続けるコツ　仕事復帰のポイントも解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

精神疾患があるとその特性から、仕事をする上でもさまざまな困難にぶつかり、以下のようなことで悩むことも少なくありません。

このコラムでは、精神疾患のある人が仕事を続けるコツや向いてる仕事、向いてない仕事、仕事で感じやすい困難、休職する方法、仕事に復帰する際のポイントについて解説します。あわせて、精神疾患のある人が利用できる支援機関を紹介します。

精神疾患があり、仕事について悩んでいる人はぜひ一度、読んでみてくださいね。

精神疾患のある人が仕事を続けるためのコツ6選

この章では、精神疾患のある人が仕事を続けるためのコツについて解説します。（参考：友常祐介『正しく知る　会社「うつ」の治し方・接し方』）

前提：医師の診断に従う

精神疾患のある人が仕事を続けるためには、まずは医師の診断に従いましょう。

特に治療薬を服用している場合、調子が良くなっても、自己判断で断薬してはいけません。

統合失調症のように、薬の継続的な服用が予防に繋がっている場合もあるからです。

コツ①定期的なカウンセリングを受ける

医師の診断と治療薬の服用のみで、現在、臨床心理士によるカウンセリングを受けていない場合は、定期的なカウンセリングの利用を検討してみてください。カウンセリングでは日常的な相談だけでなく、仕事の悩みも聞いてもらえるからです。

カウンセラーに話しをすることで、自分でも気付かなかった思考・認知の歪みを自覚し、症状が軽くなったり、仕事への姿勢を切り替えられたりすることもあります。

また、経過観察を続けることで、カウンセラーもあなたの調子の波や傾向を指摘しやすくなり、調子が崩れにくくなるように一緒に対策を考えられるようにもなります。精神疾患に悩んでいる人はぜひ、カウンセリングを受けてみてください。

コツ②周囲の人や職場の人に相談する

ご家族や友人などの周囲の人や上司や同僚などの職場の人に、精神疾患のことを相談してみましょう。人に相談することで、気持ちが楽になるなど、ストレスの緩和につながることもあります。

特に、職場での理解者を増やすことは、業務を進める中でのアドバイスや配慮を受ける上でも大切なことです。同僚に精神疾患を打ち明けることに抵抗がある場合は、まずは上司だけに相談するようにしてください。

また、職場でどうしても精神疾患について理解を得られずに困っている人には、産業医面談が有効です。（参考：厚生労働省「産業医について」）

産業医とは、労働者の健康管理について、専門的な指導やアドバイスを行う医師のことです。現在では、労働安全衛生法に基づき、常時50人以上の労働者が在籍する事業所に1人以上、3000人超の事業所では2人以上の産業医の配置が義務付けられています。

以上の条件を満たしていれば、あなたの職場にも産業医がいるはずです。

「産業医に話した内容が人事考課に影響するのではないか」と心配される人もいるかもしれませんが、産業医は中立的な立場で診断を行います。

上司が診断内容を求めても、個人情報保護の観点から、原則として本人に確認してから情報共有を行いますので、安心して相談してください。また、産業医への相談は無料です。

コツ③生活習慣の乱れに注意する

安定して仕事を続けるためには、生活習慣の見直しも大切です。

一般的に生活習慣が乱れると、体調が不安定になるだけでなく、ストレスがたまったり、集中力が続かなくなったりします。特に精神疾患がある人は、意識して生活リズムを整えることで、症状の悪化を防ぐことにもつながります。

まずは、起床や就寝の時間を一定にし、十分な睡眠時間を確保しましょう。質の良い睡眠には、身体が回復するだけでなく、精神疾患による発作などを予防する効果もあります。

また、きちんと食事を取ることも大切です。

抑うつ症状の強いときなどは、食事をすることも大変かもしれません。しかし、体力が落ちると、さらに行動力がなくなる恐れがあります。できる限り、三食きちんと食事をとり、栄養バランスにも気を使いましょう。

コツ④ストレス対処法を身につける

仕事を続ける以上、ストレスは避けて通れません。そのため、ストレスが溜まったときのために、上手に発散する方法を身につけることが大切です。

気心の知れた友人と雑談をしたり、好きなスポーツに取り組んでみたりするなど、あなたなりのストレス対処法を探してみてください。

また、ちょっとした隙間時間に一人でできるリラックス法を修得するのも有効です。

具体的には、以下のような方法があります。

ストレスを軽減するだけでなく、発散する方法も身につけるようにしましょう。

コツ⑤短時間勤務などを利用する

調子の波が激しいことで悩んでいる人に試してみてほしいのが、短時間勤務などを利用することです。

精神疾患があっても、以下のように特性に合った条件の下であれば、働ける人は少なくありません。

短時間勤務などを利用して、勤務環境を工夫することで働けるようになる場合があります。

まずは勤務先にそういった制度があるかを確認し、制度がある場合は申請方法に従って短時間勤務を利用できるように手続きを進めましょう。

特に、今の働き方では調子を崩しそうだと感じている人は、大きく調子を崩して長期の休暇を取らなければならない状況になる前に、職場に相談してみてくださいね。

コツ⑥支援機関を利用する

精神疾患のある人の就労をサポートしている支援機関は、たくさんあります。

例えば、就労移行支援事業所では、日常生活のアドバイスから仕事に役立つスキルの指導などを行っています。

就労移行支援については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ほかの支援機関については、こちらで紹介します。

精神疾患のある人に向いてる仕事

精神疾患による特性から、今の仕事は向いてないと感じている人は少なくないと思います。

とはいえ、どんな仕事なら働きやすいのかがわからず、仕事について悩んでいる人もいるでしょう。

精神疾患のある人に向いている仕事は、以下のような仕事です。

具体的には、以下のような仕事が挙げられます。

精神障害のある人の仕事選びのポイントについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

精神疾患のある人に向いてない仕事

反対に、以下のような仕事は、精神疾患のある人が負担を感じやすくなります。

具体的には、以下のような仕事が挙げられます。

これらの職種や業種は、精神疾患のある人にとって過度な負担となる可能性が高い仕事です。一方で、職場のサポートや無理のない範囲での業務が可能な場合は、こうした仕事も可能になるケースがあります。

希望の仕事がある場合は、自分の症状や特性を把握し、医師や職場とよく相談してみましょう。

精神疾患のある人が仕事で感じやすい3つの困難

この章では、精神疾患のある人が仕事で感じやすい困難について解説します。（参考：功刀浩『読めば気持ちがす～っと軽くなる　本人・家族に優しい統合失調症のお話』、貝谷久宣・監修『よくわかる双極性障害（躁うつ病）』）

困難①ストレスを感じやすい

1つ目は、ストレスを感じやすいことです。

精神疾患のある人は、周囲の目から見ると些細に思われるミスや失敗が大きなストレスになり、調子を崩しやすいと言われています。

特に職場では、単純な業務処理だけでなく、同僚や取引先との人間関係の構築など、気遣いが求められます。精神的なストレスが生じる機会も多く、精神的な負担となることが少なくないはずです。

こうした日常的なストレスと精神疾患の特性が重なると、「仕事を続けることがつらい」と思うようになります。

困難②調子の波が激しい

2つ目は、調子の波が激しいことです。

精神疾患の中には、気分障害のように、気分の変調が行動を大きく左右するものがあります。

特に双極性障害のある人は、躁状態のときは元気でも、抑うつ状態に転じると動くことも億劫になります。

しかし仕事では、できるだけコンスタントに働き続けることが求められます。職場や職種、働き方によっては、自分の状態に合わせて休むのが難しい場合も少なくありません。

精神疾患のある人はこうした調子の不安定さと、仕事で求められる安定感の間で、板挟みになりやすいようです。

困難③疾患を開示すべきか迷う

3つ目は、疾患を開示すべきか迷うことです。

精神疾患は目で見て確認できるものではないため、肉体的な障害に比べると、周囲への開示が難しいと言われています。

また、世の中にはまだ「うつ病は甘えだ」と考えている人もいます。こうした人の理解を得るのは難しく、強い非難を受けることもあるのです。

こうした現状から、「大事な仕事を任せてもらえないのではないか」「待遇が変わるのではないか」という不安を抱え、精神疾患を開示できない人が珍しくありません。

病気や障害などを開示して就職活動・就労をすることをオープン就労と言い、病気や障害などを開示せずに就職活動・就労をすることをクローズ就労と呼びます。どちらを選ぶべきか迷うのも、精神疾患のある人からよく聞く悩みのひとつです。

オープン就労とクローズ就労について、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

精神疾患が原因で退職を考えている人は、まず休職を検討してみましょう

今あなたは、精神疾患の症状などがつらく、すぐにでも仕事を辞めたいと考えているかもしれません。

しかし、精神疾患は長くつきあっていかなければならない病気です。収入だけでなく、社会との関わりを保つためにも、なんらかの形で働くことはあなたにとっても利益の大きいことです。

過度な残業があったりハラスメントを受けていたりするなど、職場環境に明らかな問題がある状態でなければ、まずは休職することをオススメします。

この章では、休職の条件や手続きについて解説します。（参考：大阪府「33 休職と休業」）

精神疾患で仕事を休職する場合の条件

休職とは、雇用契約を維持したまま労働を免除、または停止させる措置のことです。

休職は法律の定めとは別に、企業が独自に定める就業規則に従って適用されます。職場によっては制度が存在しない場合もあるので、注意してください。

休職制度がある企業では、多くの場合、以下のような条件が掲げられています。

精神疾患は私傷病による休職に該当しますが、その場合は原則として診断書が必要になります。

まずは、かかりつけの病院やクリニックで、専門の医師による診察を受けましょう。

診断書の発行までには、初診から数ヶ月かかる場合もありますので、不調を感じた段階で早めに受診することをオススメします。

精神疾患で仕事を休職するときの手続き

診断書が発行されたら、上司や人事を担当する部署の担当者など、職場の定める担当者の面談のアポイントメントを取ります。

原則、面談が終わり、職場の書式に則って申請書を提出すると、手続きは完了です。休職に入る前には、以下の点を確認しておくとよいでしょう。

給与の支給がある場合でも、例えば「6ヶ月までは満額、それ以降は50％をカットする」などの決まりを設けていることがあります。

また、休職の期間や給与支給の有無などは、正規か非正規かの職位によって変わる場合があります。必ず、職場の規定を確認してください。

なお、休職の期間が過ぎると、一般的に自然退職となります。

精神疾患のある人が仕事に復帰する際のポイント6点

この章では、精神疾患のある人が仕事に復帰する際のポイントについて解説します。（参考：山本晴義『図解 やさしくわかるうつ病からの職場復帰』、廣瀬久益 『完全復職率９割の医師が教える うつが治る食べ方、考え方、すごし方』）

前提：医師から復帰の許可を得る

仕事に復帰する場合に前提となるのが、医師による定期的な診断を受け、医師から復帰の許可を得ることです。

あなた自身が十分に回復したと思っても、まだ精神が休養を求めている場合があるためです。

そのため、復職の際は、必ず専門家の判断を仰いでください。なお、仕事に復帰する際には、診断書が必要となります。

ポイント①どこかへ通う習慣を作る

まずは、どこかへ通う習慣を作ることが大切です。

精神疾患が要因で休職する際には、はじめは身体を動かすのも難しく、眠ってばかりということも多いものです。この状態のままでは復職が難しいため、外へでかける習慣を取り戻しましょう。

外出の習慣は、生活リズムを整えるためにも役立ちます。例えば、毎朝9時から12時まではカフェで過ごすなど、どこかへ通う習慣を作っておくと、一日のスケジュールが安定します。

時間が短くても構いませんし、行先はどこでも問題ありません。ただし、無理をして遠方へ通うことは避けましょう。

ポイント②日中に簡単な作業をする

日中に簡単な作業をすることも、オススメです。

長期間仕事を休んだ後は、就業していたときに比べて、体力や思考力が衰えています。

そのため、日中に簡単な作業を行い、仕事復帰への準備をする必要があるのです。

作業の内容は、読書でも、運動でも構いません。習慣を作るのと同じで、継続することが重要です。無理のない範囲で行うのがよいでしょう。

慣れてきたら作業時間を長くして、最終的には就業時と同じ時間に近づけていってください。

ポイント③上司や人事を担当する部署と念入りに調整する

3つ目のポイントは、上司や人事を担当する部署と念入りに調整することです。

医師から「仕事復帰をしても問題ない」という診断が出たら、上司や人事を担当する部署との調整に入るのが通例です。

具体的には、面談の場を設けて、復職後の仕事内容や業務量について相談することになるでしょう。場合によっては、配置転換などの打診もあるかもしれません。

面談では、あなたの不安材料や希望などを、できるだけ正直に伝えるようにしましょう。すべてが希望通りに進まなくても、働きやすい環境を整えるために、職場が尽力してくれるはずです。

ここでもし希望を伝えないでいると、人事側もどのように対処したらよいかわかりません。結果的に、働きづらい状況になることも考えられます。

そのため、仕事復帰前の面談では、できるだけ今の状況や状態をできる限り正直に話し、上司や人事を担当する部署と念入りに調整をするようにしてください。

ポイント④雇用枠の変更を視野にいれて転職する

仕事そのものが負担になっている場合は、雇用枠の変更を視野にいれて転職することも検討しましょう。

もし休職の期限内に回復のめどが立たなかったり、職場復帰しても改善が見られなかったりする場合、職場を変えることで状況が改善することもあるからです。

その際、これまで一般雇用で就労していた人は、障害者雇用での就労も選択肢のひとつになります。障害者雇用では、精神疾患に対する配慮を受けながら働くことが可能です。

実際、障害者雇用で転職したことで、残業などの負荷が少なく、仕事を続けるのが楽になったという例は少なくありません。一般的に給与水準は下がりますが、心身への負担を軽減し、長く働くことで、再び一般雇用で働くことを目指せるケースもあります。

障害者雇用については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ポイント⑤症状などから向いている仕事に転職する

精神疾患がある人には、向いてる仕事と向いてない仕事があります。いまの仕事がきついと感じている人は、業務内容が病気の特性とあっていないのかもしれません。

ある仕事が向いてない場合でも、ほかの仕事であればそれほど負担に感じずに働ける場合もあります。まずは自分の症状の特性を理解し、無理なく働ける仕事を探してみましょう。

精神疾患がある人に向いてる仕事はkこちら、向いてない仕事はこちらで詳しく解説します。

ポイント⑥就労支援機関を利用する

転職活動に不安があるときには、就労支援機関を利用するのもポイントです。

就労支援機関では、精神疾患の特性にあわせた働き方や、無理のない業務ができるようアドバイスを受けられます。また、ハローワークなどでは、転職先となる企業とのマッチングや、履歴書の書き方なども相談することが可能です。

生活全般も含めてサポートしてくれる機関もあるので、困ったときには気軽に相談してみましょう。

精神疾患のある人が利用できる支援機関は、こちらで紹介します。

精神疾患のある人が利用できる支援機関5選

この章では、精神疾患のある人が利用できる支援機関を紹介します。

支援機関①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。新宿・横浜・大阪に校舎があり、通える範囲にお住まいであれば、障害者手帳がなくても自治体の審査を経て利用することができます。

支援機関②ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）とは、仕事を探している人や求人を募集したい事業者に対して、就労に関連するさまざまなサービスを無償で提供する、厚生労働省が運営する支援機関のことです。正式名称は公共職業安定所で、職安と呼ぶ人もいます。

主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示などを行っており、具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、一般的には以下のような幅広いサポートを行います。

全国に500ヶ所以上あり、主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示、雇用保険や雇用対策など、地域密着型の雇用に関する幅広いサポートを行います。

また、病気や障害のある人に向けたサポートも行っています。障害者手帳を所持していない人でも、医師による診断書があれば、障害の特性や希望職種に応じた職業相談や履歴書や面接での病気・障害の伝え方などのサポートを受けることができます。

支援機関③障害者生活・就労センター

障害者就業・生活支援センターとは、雇用や保健、福祉、教育に関する関係機関と連携し、障害のある人の雇用の促進・安定を目的とした一体的な支援を行っている支援機関のことです。（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センター」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」、厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターの指定と運営等について」）

障害のある人の就職活動の支援や求人の紹介、職場定着のためのサポートなどを行います。

就業面だけでなく、金銭管理などの経済面や生活面のことまで、日常および地域生活に関する支援も行っています。

生活習慣や金銭管理、健康管理などについても幅広く相談できるため、生活面のサポートも受けたい人にオススメです。

2024年4月1日時点で、障害者就業・生活支援センターは全国に337箇所設置されています。

支援機関④地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、病気や障害のある人に対して、職業評価や職業指導、職業準備訓練、職場適応援助などの専門的な職業リハビリテーションを提供する支援機関のことです。（参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センターによる支援」、厚生労働省「地域障害者職業センターの概要」）

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しており、障害者雇用促進法に基づいて、全国47都道府県に設置されています。（参考：厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」）

ハローワークや医療・福祉機関と連携しているため、仕事に関する相談や訓練、復職するためのサポートを行っています。

病気や障害に悩む当事者だけでなく、障害のある人を雇用する事業所に対して、雇用管理に関する相談・援助も行っています。

支援機関⑤精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、精神障害のある人のサポートを目的とした、地域の精神保健福祉の中核を担う支援機関のことです。（参考：東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」、e-Gov法令検索「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」）

精神保健福祉法（精神保健及び精神障害者福祉に関する法律）に基づき、各都道府県に設置されています。地域によって、こころの健康センターや心と体の相談センターなど、一部名称が異なります。

精神保健福祉センターでは、精神疾患に関連する悩みの相談や社会に適応するための指導と援助を行っています。

精神障害による症状で悩んでいる本人だけでなく、ご家族や周囲の人の相談も受け付けています。また、匿名での相談も受け付けています。医師から正式な診断を受けていなくても相談は可能です。

詳しくは、お住まいの自治体の精神保健福祉センターにお問い合わせください。

精神疾患とは？

この章では、精神疾患の概要と主な精神疾患の種類について解説します。

精神疾患の概要

精神疾患とは、強いストレスなどによる脳の働きの変化によって、感情や認知といった精神機能に困難が生じている状態を指す総称です。（参考：厚生労働省「精神障害（精神疾患）の特性（代表例）」）

精神疾患の原因には、遺伝的な要因から後天的な要因まで、さまざまな説が提唱されています。

先天的な脳の機能の偏りによって社会生活に困難を感じる発達障害のある人が、仕事内容や職場への不適応が原因でストレスを抱え込み、二次障害として精神障害を発症することもあります。

治療法としては、主に以下の2つを組み合わせて行われることが多いです。

種類①統合失調症

統合失調症とは、考えや気持ちがまとまらなくなったり、妄想や幻覚が現れたりする慢性的な精神疾患のことです。

統合失調症については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類②気分障害

気分障害とは、一定期間にわたる持続的な気分・感情の変調によって、日常生活に支障を来たす精神疾患のことです。

気分障害については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類③てんかん

てんかんとは、意識を失ったりけいれんが生じたりするてんかん発作と呼ばれる症状が繰り返される病気のことです。

てんかんについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類④依存症

依存症とは、アルコールの服用やギャンブルなど、ある行為を繰り返さないと満足できない状態です。その結果、心身に障害が生じたり、家庭生活や社会生活に悪影響が及んだりします。

種類⑤高次脳機能障害

高次脳機能障害とは、交通事故や脳血管障害などの病気・ケガにより、脳にダメージを受けることで、認知や行動に障害が出ている状態のことです。

高次脳機能障害については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類⑥不安障害

不安障害とは、不安や恐怖を感じたときに心身にさまざまな不調が表れる精神疾患のことです。

不安障害については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類⑦適応障害

適応障害とは、仕事や職場の人間関係などから生じる特定可能な明確な心理的・社会的ストレスを原因に、心身がうまく対応できず、情緒面の症状や行動面の症状、身体的症状が現れることで、社会生活が著しく困難になっている状態のことです。（参考：American Psychiatric Association・著、日本精神神経学会・監修『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』、松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち：私も、適応障害かもしれない…』e-ヘルスネット「適応障害」）

適応障害は、原因から離れることで、病状はよくなっていきます。職場では調子が悪く、やる気がまったく出ないのに、家に帰ると元気で、趣味に熱中して取り組めるということが往々にしてあります。こうした症状の現れ方から、甘えていると勘違いされやすく、理解されづらいこともあります。

適応障害については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

まとめ：精神疾患がある人が仕事を続けるためには、周囲の人や専門家への相談が大切です

精神疾患のある人がストレスを溜め込みやすい理由のひとつに、相談相手がいないことが挙げられます。

大切なのは、悩みをひとりで抱え込まずに、家族や友人などの周囲の人、上司や同僚などの職場の人に相談する姿勢を持つことです。

同僚や友人には話しづらい人は、支援機関を利用するのがよいでしょう。家族や同僚といった近しい存在でないからこそ、話せることもあるはずです。

周囲の人を適切に頼りながら、これまでに解説してきたコツを実践することで、仕事を継続しやすくなったり、働きやすくなったりします。

このコラムが、精神疾患が原因で仕事に悩む人の助けになれば幸いです。