病気・障害と仕事・働き方に関する相談先まとめ　新卒・第二新卒に向けて紹介

大学/短大/専門学校を卒業し、新卒から第二新卒（25歳前後）あたりの年齢であるあなたには、以下のようなお悩みがありませんか？

こうしたお悩みは、実に多くの人が抱えています。

学生時代までに病気・障害を認識している人も、就職後に病気になったり障害があるとわかったりする人もいます。

お辛い状況であることは、お察しいたします。

ですが、そういう状況にあるあなたが、これから長く働き続けられるためのサポートは、たくさんあります。

このコラムでは病気・障害と仕事・働き方で悩んでいる方に向けて、長く働くためのサポートを行う団体や相談先について解説します。

直接的に病気・障害や仕事・労働と関係しない相談先・サポート団体は、以下のコラムをご覧ください（子ども向け・保護者向けの相談先も掲載していますが、年齢や性別を問わず利用できる相談先も多数掲載しています）。

前提①病気がある場合は、病院とのつながりを保とう

大前提として、あなたに病気がある場合、病院とのつながりは保つようにしましょう。そして、通院や服薬を自己判断でやめないようにしましょう。

病気は、主治医の指導のもと、しっかりと治療することが大切です。

治療方針に納得できないのであれば、通院・服薬そのものをやめるのではなく、セカンドオピニオンを求めて別の病院に行くことをオススメします。

前提②サポート団体とつながろう

病気や障害の種類がなんであれ、以下のような状況・お悩みについては、あなた一人で対応する必要はありません。

病気・障害、仕事・働き方などについてサポートを行う/相談を受け付けている団体はたくさんあります。

専門的な知識・経験がある団体に相談することで、お悩みの解決は近づきます。ぜひ、積極的に利用してみてください。

相談先①卒業した学校

ここからは具体的に相談先・サポート団体を紹介していきます。最初に紹介するのは、卒業した学校です。

意外かもしれませんが、学校（大学/短大/専門学校）は、在校生だけではなく、（特に新卒・第二新卒くらいの年齢の）卒業生のための就職・キャリアのサポートを行っていることがあります。

以下、「大学　卒業生向けキャリアサポート」とGoogleで検索して出てきた上位5件の例を紹介します（2023年11月7日時点）。それぞれ、卒業生向けのサポートを行っていることがわかります。

■実践女子大学「卒業生向けキャリア支援」

■芝浦工業大学「キャリア支援（卒業後）」

■中央大学「卒業生の就職活動支援について」

■神奈川大学「卒業生の皆さまへ」

■関西学院大学「卒業生就職サポートご案内」

あなたが卒業した学校のサポート体制を確認してみましょう。

以下のような卒業生がどのような業界・就職先で活躍しているかを改めて知ることができれば、あなたに向いている仕事や働き方も見えてくるかもしれません。

ただしもちろん、学校によってサポートの種類や濃淡に差があることは想定されます。

学校のサポートだけを利用するのではなく、これから紹介する別の団体も並行的に利用することをオススメします。

相談先②病気・障害と関係なく利用できる公的サポート

公的なサポート団体（や、公的団体から委託を受けて運営されるサポート団体）もたくさんあります。

それぞれが繋がりを持っていることも珍しくありませんので、どこかに相談に行くと、より適切な相談先を紹介されることもあります。ぜひ、ご相談してみてください。

まずは、病気・障害と関係なく利用できるサポートを紹介します。

種類①ハローワーク

ハローワークは、地域の総合的雇用サービス機関として、職業紹介、雇用保険、雇用対策などの業務を一体的に実施する公的な施設です。（参考：厚生労働省「ハローワーク」）

この後で紹介するように、ハローワークの中でも、何かに特化したサービスもあります。

例えば、病気や障害があり、就職を希望する人に対して、専門職員や職業相談員が相談を行うことも可能です。

特に発達障害がある人に対しては、発達障害と雇用に関する専門的な知識を持つ「発達障害者雇用トータルサポーター」が、個々の障害特性に応じたきめ細かな職業相談を実施するとともに、福祉・教育等関係機関と連携して、就職の準備段階から職場定着までの一貫した支援を実施しています。（参考：厚生労働省「発達障害者の就労支援」）

種類②新卒応援ハローワーク

新卒応援ハローワークは、大学・大学院・短大・高専・専修学校などの学生・生徒の方や、これらの学校を卒業した方（卒業後、おおむね3年以内）が利用できるハローワークです。各都道府県に1か所以上、全国では56か所に設置されています。

主には、以下のようなことを行っています。

種類③わかものハローワーク

ハローワークの中でも、わかものハローワーク（全国21か所）、わかもの支援コーナー、わかもの支援窓口（200か所）では、正社員を目指す若者（おおむね35歳未満）を対象に就職支援を行っています。

専門の職員である就職支援ナビゲーターが、マンツーマンで就職活動をサポートします。

例えば、以下のようなことを行っています。

種類④ハロートレーニング/職業訓練校

ハロートレーニング（離職者訓練・求職者支援訓練。いわゆる職業訓練校、職業能力開発訓練校）は、仕事をお探しの方を対象とした無料の職業訓練制度です（テキスト代は自己負担）。

キャリアアップや希望する就職を実現するために必要な職業スキルや知識を習得することができます。

国や自治体が直接運営している訓練校もあれば、それらから委託を受けた民間事業者が運営しているところもあります。

全体的には、年間で約26万人が利用し、利用者の約8割が就職に繋がっています。

例えば、以下のような職業に就くために必要なことを学べます。

種類⑤ジョブカフェ（若年者のためのワンストップサービスセンター）

ジョブカフェ（正式名称：若年者のためのワンストップサービスセンター）は、都道府県が主体的に設置する、若者の就職支援をワンストップで行う施設です。（参考：厚生労働省「ジョブカフェにおける支援」）

その名のとおり、若者が自分に合った仕事を見つけるためのいろいろなサービスを、1か所で全て無料で受けられる場所です。

2023年11月現在、46の都道府県が設置しています（都道府県によって名称が異なります。香川県にはありません）。ハローワークを併設しているジョブカフェもあります。

ジョブカフェの多くは県庁所在地にありますが、地域によってはサテライトという出張所を作ってサービスを行っているところもあります。

ジョブカフェでは、各地域の特色を活かして、以下のようなサービスを行っています。

例として、東京都の「東京しごとセンター・ヤングコーナー」では、以下のようなサービスを行っています。（参考：東京しごとセンター「サービス内容」）

種類⑥地域若者サポートステーション（サポステ）

地域若者サポートステーション（サポステ）は、厚生労働省委託の支援機関です。

働くことに踏み出したい、15歳～49歳までの、現在お仕事をされていない人や就学中でない人たちを対象としています。

そうした方々とじっくりと向き合い、本人やご家族の人たちだけでは解決が難しい働き出す力を引き出し、職場定着するまでを全面的にバックアップします。

例えば、以下のようなことを行っています。（参考：サポステ「主な支援内容」）

2023年11月現在、全国に177か所あります。また、サポステを利用した就職率は、約73.2%です。

種類⑦厚生労働省　若者雇用促進総合サイト

若者雇用促進総合サイトは、若者雇用促進法に基づいて職場情報の提供を行う企業の情報を検索できるデータベースです。

以下のような、就職活動に役立つ情報が盛り込まれています。

直接的な相談窓口ではありませんが、「若者の雇用促進に向けて、国が何を行っているか」という情報を知るために利用できると思います。

相談先③病気・障害のある人に特化した公的サポート

病気や障害にある人に特化した公的なサポート団体（や、公的団体から委託を受けて運営されるサポート団体）もたくさんあります。

種類①ハロートレーニング（障害者訓練）・障害者能力開発校

ハロートレーニングの中でも、病気・障害のある方に特化したサービスがあります（いわゆる障害者能力開発校も含みます）。

国、都道府県、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構、民間教育訓練機関などが必要な連携を図りながら、病気・障害のある人の状況に配慮したきめ細かい職業訓練などを行なっています。

例として、東京都の「東京障害者職業能力開発校（国が設置し、都が運営）」には、以下のような科があります。（参考：東京障害者職業能力開発校「科目案内」）

種類②地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、「障害者の雇用の促進等に関する法律」に基づき、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営する施設です。（参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構」）

各都道府県にあり、ハローワークと緊密な連携のもと、病気や障害のある人に対して以下のようなサービスを行っています。

先述の障害者能力開発校の運営も行っています。

また、職場適応援助者（ジョブコーチ）支援事業の窓口にもなっています。

ジョブコーチは、病気・障害のある人の職場適応に課題がある場合に、職場に出向いて、障害特性を踏まえた専門的な支援を行い、病気・障害のある人の職場適応を図ります。

種類③障害者就業・生活支援センター（ナカポツ、就ポツ）

障害者就業・生活支援センターとは、障害者の雇用の促進等に関する法律に基づく支援機関です。「ナカポツ」「就ポツ」の通称で知られています。（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」）

病気・障害があり、就業及びそれに伴う日常生活上の支援を必要とする方に対して、関係機関（※）との連絡調整も行いつつ、センター窓口での相談や職場・家庭訪問等を実施します。（※ハローワーク、地域障害者職業センター、相談支援事業所、障害福祉サービス事業所、医療機関、市役所、社会福祉協議会、障害者就労支援センターなど）

2023年4月1日時点で、全国に337センターがあります。運営は、社会福祉法人やNPO法人が行っています。

種類④精神保健福祉センター

精神保健福祉センターは、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律によって設立された組織です。

精神保健福祉全般にわたる相談を行っています。例えば、以下のような相談です。

各都道府県・政令指定都市ごとに1か所ずつあり、「こころの健康センター」などと呼ばれている場合もあります。

種類⑤発達障害者支援センター

発達障害者支援センターは、発達障害児（者）への支援を総合的に行うことを目的とした専門機関です。

発達障害児（者）とその家族が豊かな地域生活を送れるように、保健、医療、福祉、教育、労働などの関係機関と連携し、地域における総合的な支援ネットワークを構築しながら、発達障害児（者）とその家族からのさまざまな相談に応じ、指導と助言を行っています。

具体的に、成人年齢である発達障害の当事者には、以下のようなサポートがあります。なお、発達障害の確定診断がなくても相談できます。（参考：発達障害情報・支援センター「発達障害者支援センターの事業内容」）

運営は、都道府県・指定都市や、知事が指定した社会福祉法人、特定非営利活動法人などが行っています。

種類⑥基幹相談支援センター

基幹相談支援センターは、地域の相談支援の拠点として、以下のようなことを行っています。（参考：厚生労働省「基幹相談支援センターの役割のイメージ」）

基幹相談支援センターについては、市区町村の障害福祉担当課に尋ねたり、「お住まいの市区町村名または都道府県名+基幹相談支援センター」などのインターネット検索で見つけることもできます。ご自身に合う方法でお探しください。

相談先④病気・障害と関係なく利用できる民間のサポート

民間にも、サポート団体はたくさんあります。こちらも、まずは病気・障害と関係なく利用できるサービスの紹介です。

種類①一般の求人サイト・転職エージェント

現代の職探しでは、求人サイトや転職エージェントの利用はスタンダードな手法と言ってよいのではないでしょうか。

既卒の方は、新卒用サイトではなく転職用サイトになるかもしれませんが、サイトによって扱いが異なる可能性もあります。気になる場合は各サイトに問い合わせましょう。

障害者枠とは、病気・障害のある人（障害者手帳を所有する人）が利用できる雇用枠のことです。障害者枠ではない雇用枠のことは、俗に一般枠と呼ばれます。障害者枠の詳細については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

以下に、一般の（＝病気・障害のある人に特化していない）大手転職エージェントをご紹介します。気になるところがあれば一度話をしてみましょう（※それぞれ類似の指標で「No.1」となっていますが、調査機関や対象が異なることをご了解ください）。

また、これは一例です。ご紹介するもの以外も含めて、前章で紹介した相談先などと話すことで、よりあなたに向いた求人サイトや転職エージェントが見つかると思います。

なお、取り扱う職種・職場やエージェントとの相性は、人それぞれで異なります。紹介する順番にオススメというものではありません。

種類②無期雇用派遣を取り扱う人材派遣会社

最近では、無期雇用派遣という働き方の求人を取り扱う人材派遣会社も増えてきました。無期雇用派遣には、大きく以下の二つの特徴があります。

ご興味があれば、以下のような人材会社と話してみることをオススメします。

相談先⑤病気・障害のある人に特化した民間のサポート

続いて、病気・障害のある人に特化した民間のサポートを紹介します（一部、公民ともに行っているサポートもあります）。

種類①就労移行支援事業所

就労移行支援施設とは、障害者総合支援法に基づき、病気・障害のある人の就職・労働をサポートする機関です。

以下のような、就職活動全般のサポートを行っています。

運営は、民間企業、NPO法人、社会福祉法人などが行っています（この記事の運営元、キズキビジネスカレッジもその一つです）。

就労移行支援事業所は、2020年10月現在、日本全国に3301か所あります。（参考：厚生労働省「地域における就労移行支援及び就労定着支援の動向及び就労定着に係る支援の実態把握に関する調査研究　調査報告書」）

就労移行支援を利用するためには、お住まいの市区町村の許可が必要です。気になる場合は、役所の福祉サービス担当部署に問い合わせたり、就労移行支援事業所に問い合わせたりしてみましょう。

就労移行支援事業所は、以下のウェブサイトなどで探せます。

他に、ネット検索や役所の紹介などで見つけることも可能です。

就労移行支援事業所の詳細については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類②求人サイト・転職エージェント

病気・障害のある人に特化した求人サイトや転職エージェントがあります。こちらも例ですので、ご自身に合いそうなところが他にもあるか、探してみましょう。

種類③就労継続支援事業所

就労継続支援とは、障害や病気・ケガなどで一般就労が難しい人へ、軽作業や生産活動の機会を提供する福祉サービスです。

就労継続支援事業所は、就労継続支援A型事業所（A型作業所）と就労継続支援B型事業所（B型作業所）の2種類があります。

就労継続支援A型事業所（A型作業所）と就労継続支援B型事業所（B型作業所）には、以下のような違いがあります。

業務内容の例には、以下のようなものがあります。

就労継続支援を利用するためには、お住まいの市区町村の許可が必要です。気になる場合は、役所の福祉サービス担当部署に問い合わせたり、就労移行支援事業所に問い合わせたりしてみましょう。

就労継続支援事業所は、以下のようなウェブサイトで探せます。

他に、ネット検索や役所の紹介などで見つけることも可能です。

就労継続支援の詳細については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類④リワーク

リワークとは、「return to work」を略した言葉です。

通常は、リワークプログラムのような用い方で、うつ病や適応障害などの精神疾患が原因で休職中の人を対象とする、元の職場への復職や再就職（転職）に向けたリハビリテーションを意味します。（一部、退職者や離職者も利用可能）。

リワークプログラムと同じ意味で、復職支援プログラムや職場復帰支援プログラムという名称が使われることもあります。

リワークは、一般的には、休職中の人が利用対象となることが多いようです（=すでに退職・離職された人は対象にならないことが多いようです）。

ただし、実施団体によっては、退職者・離職者にも同様の（または専用の）プログラムを行っていることもあります。（参考：独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構「職場復帰支援についてよくいただくご質問への回答」、メンタルクリニックいたばし「リワークプログラム案内」、一般社団法人日本うつ病リワーク協会「リワークプログラムとは」）

また、リワークは、主に以下の3種類があります。

リワークの詳細については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

種類⑤自立訓練（生活訓練）

自立訓練（生活訓練）では、病気・障害のある人が障害者支援施設や障害福祉サービス事業所に通い、または支援者が病気・障害のある人の居宅を訪問して、入浴・排せつ・食事等に関する自立した日常生活を営むために必要な訓練、生活等に関する相談及び助言その他の必要な支援を受けることができます。（参考：厚生労働省「障害福祉サービスについて」

入浴や排泄と見ると、病気・障害の種類や程度によっては自分には関係ないと思うかもしれません。

ただ、入浴・排せつ・食事「等」とあるように、それ以外にも多くのサポートを行っていますので、自分に合いそうなところがあれば相談してみましょう。

実際内容の具体例には、以下のようなものがあります（前者は公立の施設ですが、民間の事業者でも行っています）。

自立訓練を受けられる事業所は、以下のようなサイトで探せます。

種類⑥精神科デイケア

精神科デイケアとは、精神疾患のために生活のしづらさを抱えている方が、その人らしい地域での生活を実現していくためのリハビリテーションの1つです。

一人一人の回復過程に合った目標を担当スタッフと共有し、同じ立場の方々と一緒にさまざまな活動（プログラム）を行っていきます。

精神科という名前ではありますが、病院以外に保健所や精神保健福祉センターで行われていることもあります。

実施内容の具体例としては、以下のようなものがあります（公立の施設を紹介していますが、民間の病院でも実施しています）。（参考：厚生労働省「精神科デイ・ケア等について」、神奈川県立精神医療センター「精神科デイケア」・「デイケア活動表」）

精神科デイケアは、以下のような探し方があります。

種類⑦自助会・互助会・家族会・ピアサポート

自助会・互助会・家族会・ピアサポートとは、同じ悩みを抱えている人たちが互いに支え合い、情報交換などを行う団体の総称です。

お悩みを打ち明けたり、対処方法などを共有できたりします。

具体的な活動内容や目的は、会によってさまざまです。

インターネット検索などで気になるところが見つかったら、問い合わせたり話を聞いてみたりできると思います。

相談先⑥その他

ご紹介してきたもの以外にも、公民を問わず病気や障害と仕事・働き方についてのサポートを行う/相談を受け付けている団体はあります。

特に公的なサポートについては、全国一律ではない、都道府県や市区町村などが独自に行うものもあります（障害者就労支援センターなど）。

このページでは、仕事・働き方との関連が薄いサポート、全国共通ではないサポートは省略しています。ご紹介したもの以外にも、あなたの具体的なお悩みが相談できるところはあるかもしれません。

お悩みの解決は、一人で抱え込むよりも、専門的な知識・経験・権限などのある団体に相談した方が近づきます。ぜひ、積極的に相談してみてください。

参考として、厚生労働省・東京都・神奈川県・大阪府の障害に関する制度・相談窓口の紹介ページを以下に掲載します。

また、私たちキズキでも各種相談先の一覧を別途掲載しています。よければご覧ください。

まとめ：あなたひとりで抱え込まないでください

以上、特に学校（大学/短大/専門学校）を既卒の若年層に向けて、病気や障害と仕事・働き方についてのサポート団体や相談先を紹介しました。

何度も繰り返す通り、お悩みの解決は、あなた一人で抱え込むのではなく、専門的な知識や経験のある団体に相談した方が、近づきます。

ご自身に合う相談先とつながり、将来に向かって一歩ずつ進んでいきましょう。