ニートとは？　フリーターや失業者との違いや向いてる仕事を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

あなたは、ニートについて、どんなことを知っていますか？そもそものニートの定義や、類似している用語との違いについて、しっかり説明できる人は少ないのではないでしょうか？

このコラムでは、ニートの概要や日本のニートの現状、失業者・フリーター・ひきこもりとの違いについて解説します。あわせて、ニート状態にある人が利用できる支援機関を紹介します。

ニートについて知りたい人や、今現在ニート状態にある人には、特にお役に立つと思います。

ニートとは？

ニートとは、一般的に就学・就労・家事などをしていない若者のこととされています。

もともとニートという言葉は、「Not in Education、Employment or Training」の頭文字を取って、イギリスで生まれたものです。直訳すると、就学、就業、職業訓練のいずれもしていない人という意味になり、支援が必要な人たちという意味合いで使われていました。

厚生労働省はニートを、以下のように定義しています。

また、総務省統計局では、ニートに近い概念として、若年無業者と表記することもあります。（参考：総務省統計局「16A-Q10　ニートの人数」）

厚生労働省や総務省統計局などの定義に基づくと、以下の条件を満たす人がニートであるとされています。（参考：総務省統計局「労働力調査に関するQ&A（回答）」）

厚生労働省に確認したところ、他の要件も当てはまるのであれば、すぐに働けない理由が病気など本人ではどうしようもない事情である場合も、厚生労働省の定義としてはニートに含むそうです。

一方、厚生労働省の定義に基づくと、以下のような人はニートに該当しません。

なお、ニートに限らず、言葉の意味は公的な定義だけが正解ではありません。しかし、公的な定義は公的な支援制度を利用する際の条件などにも関わります。覚えておいて損はないでしょう。

日本のニートの現状

この章では、厚生労働省や総務省統計局のデータに基づき、ニートの現状について解説します。

結論として、どの世代であってもニートから社会復帰することは可能です。

ただし、厚生労働省などのデータを見ると、若年層のニート状態にある人の方が社会復帰を目指しやすい傾向にあるようです。各種データを紹介するため、今後の参考にお役立てください。

ニート状態にある人の総数

総務省統計局が2022年（令和4年）に実施した調査によると、2012年から2022年の10年で、日本全体のニート状態にある人（若年無業者）の総数は約63万人から約57万人と、徐々に減少していることがわかります。（参考：総務省統計局「労働力調査（基本集計）2022年（令和4年）平均結果」）

なお、人口に占める割合は、2012年から変動こそあるものの、大きな変化はありません。

なお、コロナ禍の影響により、2020年に15〜24歳の若年層のニート状態にある人（若年無業者）は急激に増加しました。背景として、企業の経営状態が悪化、それに伴うリストラ・離職などが原因と考えられています。

その後の2021年以降は、以下のとおり、再度減少しています。

ニート状態にある人（若年無業者）が減少傾向にある、または一定の数値を保っている理由としては、新型コロナウイルス感染症への感染対策として在宅ワークが増加したこと、女性雇用者数、つまり女性の社会進出数が増加したことなどが背景にあると考えられています。

全年齢の無業者の総数

総務省統計局が実施した就業構造基本調査の調査結果から、無業者の総数を紹介します。

就業構造基本調査において、年齢別の無業者に関するデータが提示されてません。厳密にニート状態にある人（若年無業者）に関するデータではありません。しかし、無業者全体の動向は、ニート状態にある人（若年無業者）の動向にも関連するため、参考になるはずです。

総務省統計局の調査によると、15歳以上の人口約1億1019万人（2022年10月現在）のうち、有業者は約6706万人、無業者は約4313万人に分かれています。無業者は5年前の同調査から約163万人減少しており、全体で減少していることがわかります。（参考：統計局統計局「令和４年就業構造基本調査」）

また、離職非就業者は約749万人。5年前から比べると、約33万人も減少していることがわかります。

前職の退職理由について見ていくと、「労働条件が悪かったため」が約233万人で最多です。

さらに、現在無業者のうち、就職希望者は約783万人もいることも見てとれます。

また、同調査によると、過去1年間の離職経験者のうち、就業者・転職者数は約303万人だそうです。前年の2021年と比較すると、約13万人の増加となり、正社員への就職は全体的に増加傾向にあることがわかるでしょう。

ニートの期間と社会復帰の関係性

労働政策研究・研修機構の発表によると、フリーターの継続期間とその後に正社員になった割合は、以下のとおりです。（参考：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 －「第５回　若者のワークスタイル調査」から－」）

以上のデータは、対象がニートにある状態の人ではなくフリーターの人ではあるものの、フリーターの継続期間とその後、正社員になった割合を示しています。データを見ると、以下のことがわかります。

以上のデータのとおり、フリーター期間が短いほど正社員になりやすく、4年以上と長引くほど難しくなる傾向にあるようです。

「この調査はニート状態にある人ではなくフリーター状態にある人が対象だから、ニートとは関係がないのでは？」と考えるかもしれません。

しかし、財団法人社会経済生産性本部は、フリーターとニートには深い関わりがあることを、以下のように指摘しています（※（）は筆者補足）。

つまり、フリーターからニート状態になること、ニート状態からフリーターになることなど、状態は双方向に変わりうるとしているのです。そういった背景から、フリーターのデータであってもニートとは全く関係のない話とは言い切れません。その意味合いでニートからの社会復帰などを考えているのであれば、このデータは参考になるはずです。

フリーターとニートはそれぞれ厳密には定義が異なりますが、どちらもその期間が短い方が次のステップにつながりやすいと言えるでしょう。

冒頭でもお伝えしたように、ニート状態があることや、その期間が長いからといって、社会復帰ができないわけではありません。社会復帰とは労働のことだけを指すわけではなく、また、人は必ずしも正規雇用を目指さなければならないものでもありません。

加えて、あくまで一例・一般論ですが、数年以上もの間ブランクができた理由が自身や家族の病気・介護に関するものであれば、悪いと見なされるものではありません。

どのように社会復帰を目指すべきかや、就職活動時に何をどう伝えればよいのかなどについて、相談できる場所はたくさんあります。専門家や支援機関に積極的に相談してみましょう。

就業を目指すニート状態にある人が直面する社会復帰の難しさ

ニート状態にある人の中で若年層ではない人は、社会復帰の難しさに直面するケースが少なくないと言われています。

これは年齢が上がるにつれ就職・転職が難しくなるなかで、さらに現在無職である現状が、就職や転職を目指すうえでネックになりやすいことが理由です。

労働政策研究・研修機構の調査からも、ニート状態の期間が長引いたまま歳を重ねると、その分就職・転職が難しくなっていることがわかります。（参考：労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容 －「第５回　若者のワークスタイル調査」から－」）

また、転職年齢の上限とされている35歳の壁という言葉があります。

35歳の壁とは、35歳を過ぎると転職のハードルが上がるという意味の俗語のことです。ですが、総務省によると、転職者数のうち35歳以上は186万人で全体の約6割を占めているそうです。（参考：総務省統計局「労働力調査」）

そのため、近年では35歳を境に転職が難しくなるという通説は変化しつつあると言えるでしょう。こうした社会情勢の変化もあり、無職からの就職は不可能では全くありません。

支援機関などを利用しつつ、また体調にも注意しつつ、社会復帰を目指していきましょう。

ニートと失業者・フリーター・ひきこもりとの違い

ニートに類似した意味を持つ言葉として、失業者・フリーター・ひきこもりがあります。

この章では、ニートと失業者・フリーター・ひきこもりとの違いについて解説します。

ニートと失業者との違い

失業者は、現状就業はしていないけれど、就業意欲があり求職活動を行っている人のことを指します。総務省統計局では、失業者についてこのように定義しています。（参考：総務省統計局「労働力調査　用語の解説」）

ニートと異なるのは、失業者は仕事が決まったらすぐに働くことができ、求職活動をしているという部分です。

ニートとフリーターとの違い

フリーターは、現在アルバイト・パートタイムで働いている人のことを指します。総務省統計局では、フリーターについてこのように定義しています。（参考：総務省統計局「16A-Q09　フリーターの人数」）

ただしその中でも、既婚女性でアルバイトなどの仕事を行っている人は、定義対象外になります。

加えて、現在就業しておらず、これからアルバイトなどの仕事を探している人のことをフリーターと指すこともあります。

ニートと異なるのは、フリーターは働いている・仕事を探しているという部分です。

ニートとひきこもりとの違い

ひきこもりとは、さまざまな原因から就学や就労、家庭外での交遊など社会的参加を回避し、原則的には６ヵ月以上にわたって家庭にとどまり続けている状態のことを指します。（参考：厚生労働省「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」）

外出していたとしても、それが他者と関わらない形の外出であり、またその状態になってから6か月以上が経っているならば、ひきこもり状態と定義されます。例えば、近所のコンビニへの買い物のために外出ができていても、ひきこもりと見なされることがあるのです。

以上の定義からは、以下の姿が見えてきます。

ニートの定義には、外出の有無や社会との関わりは関係ありません。

その上で、社会との関わりを持たないニートの方の場合は、ニートかつひきこもりでもあるということになります。

各相違点のまとめ

各相違点をまとめると、以下のとおりです。

補足：35歳以上のニート状態にある人は別の呼び方をすることもある

なお、厚生労働省の定義では、15〜34歳までの人をニートとしていますが、35歳以上だと一種の俗称として中年ニート、または中年無業者と呼ばれることがあります。

これは厚生労働省でも「ニートの定義は、15〜34歳で、非労働力人口のうち、家事も通学もしていない者。これと同定義で35歳～49歳までの無業者」と定義しています。（参考：厚生労働省「若年者等に対して段階に応じた職業キャリア支援を講ずること（施策目標Ⅵ－２－２）」）

ニートになる原因

ニート状態になる主な原因は以下のとおりです。

ニートになる原因やニートになりやすい人の特徴、ニートから抜け出す方法については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ニートに向いてる仕事

ニート状態にある人に向いてる仕事は以下のとおりです。

ニートに向いてる仕事や向いてる仕事を探す方法、向いてる仕事を探す際の考え方、就職を成功させるポイントについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ニートが社会復帰するためのステップ

ニートが社会復帰するためのステップは以下のとおりです。

ニートが社会復帰するためのステップや社会復帰できないと感じる理由・対策、社会復帰するためのコツについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ニートから脱出する方法

ニートから脱出する方法は以下のとおりです。

ニートから脱出しづらい理由やニートから脱出する方法、脱出しないと起こりうる末路、脱出すると待っている未来については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

ニートが利用できる支援機関7選

ニートから次の一歩へ進むときには、あなた一人でがんばることも大事かもしれません。しかし、あなた一人でがんばらなくてはいけないということではありません。

自立とは、一人でがんばるという意味だけではなく、頼れる人をたくさん増やすことでもあるのです。

私たちの住む日本には、ニート状態にある人が社会復帰のために利用できる支援機関がたくさんあります。

この章では、ニート状態にある人が利用できる支援機関を紹介します。

これからの自分にとってどんな活動が望ましいのかを相談できるほか、適切なアドバイスを受けながら適した職種を見つけられるため、社会復帰に対して不安や悩みを抱える人は、この章を参考にしながら利用してみましょう。

支援機関①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば気軽に問い合わせてみてください。

就労移行支援事業所については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関②ハローワーク（公共職業安定所）

ハローワーク（公共職業安定所）とは、仕事を探している人に対して、就労に関連するサポートを行っている支援機関のことです。（参考：東京労働局「東京ハローワーク」、厚生労働省「こころの健康サポートガイド」、厚生労働省「ハローワークにおける障害者の就労支援」）

主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示などを行っており、具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、一般的には以下のような幅広いサポートを行います。

ハローワークでは、病気や障害のある人に向けた支援を行っています。障害者手帳が交付されていない人でも、専門の医師による診断書があれば支援を受けることができます。

また、ハローワークには、住まいや生活に関する総合相談を行う窓口もあります。経済面や生活面などについても幅広く相談できるため、気になる人はご相談ください。

支援機関③地域若者サポートステーション

地域若者サポートステーションとは、働くことに不安を抱える15～40歳までの人を対象とした就職支援機関のことです。（参考：地域若者サポートステーション「サポステ[地域若者サポートステーション]」）

全国に設置されており、就職にまつわる相談のほか、職場体験などを利用できます。

専門家が悩みや就職に対する希望を細かくヒアリングしながら就職までを支援する体制が整備されているため、社会復帰に対して不安のあるニート状態にある人にとっては有効なサービスです。

支援機関④ジョブカフェ

ジョブカフェとは、都道府県が主体となり、若者の就職を支援する支援機関のことです。（参考：厚生労働省「ジョブカフェにおける支援」）

就職までの不安に対するカウンセリングのほか、職場体験、セミナーなどといった就労支援を無料で受けられます。

2024年現在で46都道府県に設置されていて、ハローワークと併設しているケースも多いようです。ニートからの社会復帰を目指す人は、ジョブカフェの利用も視野に入れると良いでしょう。

支援機関⑤職業訓練校

職業訓練校とは、仕事を探す人にとって必要なスキルや知識が学べる教育機関のことです。（参考：厚生労働省東京労働局「ハロートレーニング（職業訓練）について」）

ハローワークや自治体が主催していることも多く、さまざまなコースを利用できます。

例えば、ビジネス関連であれば秘書技能や会計・簿記が、医療・福祉関連であれば看護助手や介護職、医療事務などが挙げられます。また、建築・土木関連であれば、大工、設計、土木工事技術のほか、建築模型制作について学ぶこともできます。

ただし、コースによっては卒業までに3か月ほどかかるものもありますので、早めの社会復帰を臨む方は注意しましょう。

支援機関⑥就職エージェント

就職エージェントは、民間の就職支援サービスの一つで、専任のアドバイザーが就き、仕事探しから就職までをトータルサポートします。

現代の仕事探しにおいて、就職エージェントの利用は一般的な方法です。民間の就職エージェントも、利用できる支援機関と言えます。

中には面接対策や書類添削といった細かなサービスを受けられるものもあります。ニート期間が長くなった人でも手厚いサポートを受けながら社会復帰を目指せるでしょう。

近年では、病気や障害のある人に特化した就職支援を行う就職エージェントも増加しています。ご自身に合いそうな就職エージェントを並行的に利用してみてください。

支援機関⑦ニート状態にある人を支援する団体や自助会、互助会、家族会、ピアサポート団体

ほかにも、ニート状態にある人を支援する団体や自助会、互助会、家族会、ピアサポート団体は多数あります。

自助会、互助会、家族会、ピアサポート団体とは、適応障害のある人や適応障害を経験した人同士の支えあいを目的に、情報交換などを行う団体のことです。お互いの悩みを打ち明けたり、対処方法を共有したりします。

団体ごとに方向性や特色、雰囲気などに特徴があります。

「お住まいの自治体名+自助会」「適応障害+支援+ピアサポート」などのインターネット検索で見つけることもできます。また、支援機関に相談することで、さまざまな団体が見つかります。

自分に合う支援機関を並行して利用すると、さらに次の一歩に進みやすくなるはずです。余裕があるようでしたら探してみてください。

例えば、認定NPO法人ニュースタート事務局は、ニート状態にある人やひきこもり状態にある人の再出発をサポートする支援機関です。

寮の開設や、仕事体験の場としてデイサービスセンターや喫茶店の開設のほか、就労とその継続にも支援範囲を拡げ、「働き・仲間・役立ち」の考え方で若者たちの就労を支える活動を行っています。

ほかにも、NPO法人社会復帰支援アウトリーチは、就労が困難な人に対して、在宅ワークの紹介、就労相談、ひきこもりの子どもを育てる親や家族へのアドバイスやコーチングを実施しています。

一般的な就労支援の前に、自宅でも取り組みやすい在宅ワークをステップの一つとして設けているのが同団体の特徴で、自宅で働きながら社会復帰への自信を取り戻すのが目的です。

在宅ワークの主な内容としては、データ入力やチラシ作成などがあり、最初は覚えるまでが大変に感じることもありますが、継続によって仕組みや効率化が見つけやすいので、スムーズに自信を取り戻すことができます。

補足：ニートからの学び直しも有効な手段

ニート状態にあると、「改めて学び直したいな」と考えることもあるのではないでしょうか？

自分の学力に不足を感じ、社会復帰に不安があるときは、この機会に学び直すことも有効な手段でしょう。

ノーベル賞物理学賞を受賞した経験を持ち、宇宙の法則に関わる相対性理論を発表したアルベルト・アインシュタインは、学びについて「学べば学ぶほど、自分がどれだけ無知であるか思い知らされる。自分の無知に気づけば気づくほど、より一層学びたくなる」といった名言を残しています。（参考：小池直己『偉人たちのポジティブ名言で学ぶ英語表現』）

さらに、三國志において蜀の軍師として天下三分の計をたて、赤壁の戦いでは孫権率いる呉と共闘し、魏の曹操を破ったことでも有名な諸葛孔明も、「学ぶことで『才能』は開花する。志がなければ、学問の完成はない」といった名言を残しました。（参考：宮川尚志『諸葛孔明ーー「三国志」とその時代』）

このように、私たちの知る有名人の多くは、学ぶことは人間にとって大切なことであり、学ぶことで才能が開花するとしています。

弊社が運営するキズキ共育塾では、不登校やひきこもり、中退の経験がある人や再受験を検討する人へ、小学生の内容から難関大学受験の内容まで、個別指導で教える教師が在籍しています。

マンツーマンによる勉強スタイルなので、人目を気にせず自分のペースで学び直しできます。

卒業生は2023年10月時点で4000人以上輩出しており、学び直しを経て実際に社会復帰する人もいらっしゃいます。

年齢やニート状態だからという理由で社会復帰を諦める必要は全くありません。まだまだ社会に出て活躍できるきっかけは、支援やサービス、そしてキズキ共育塾を含めてたくさんあります。

社会復帰への自信が持てず、何をすべきか見当もつかないといった方は、一度相談してみてくださいね。

まとめ：ニートからの次の一歩、安心して進んでいきましょう

ニートになる要因は本人の問題に限りません。環境によっては誰しもなり得るものであるため、ニート状態であることを責める必要は全くないのです。

ニートになった理由が自分の体調であれば、回復に向かい始めたタイミングで、周囲の状況によってニート状態にならざるを得なかったのなら、状況が落ち着いたタイミングで、そのとき初めて「これからどうしようか」をゆっくり考えれば問題はないのです。

ニートになったことに引け目を感じる必要はなく、「そうする必要があった」と胸を張って生きて良いのです。

自分の体調が回復したタイミング、または周囲の状況が落ち着いたタイミングで、どこか「ちょっと学んでみようかな、働いてみようかな」と意欲が湧いたときは、ぜひ本コラムを参考にしながら、ゆっくりと前進してみてください。

あなたの人生がより素晴らしいものになることを、心より願っています。