仕事を辞めたいあなたへ　注意点と対策を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

仕事をしていると、ふと「もう辞めたい」と思うこともあるのではないでしょうか？ときにはその思いが強くなり、衝動的に退職や転職に踏み切りたくなることもあるでしょう。

このコラムでは、仕事を辞めたい気持ちが強くなった人へ向けて、仕事を辞めたいと悩む理由や対策、注意点について解説しています。

仕事を辞めたいとお悩みの人は、ぜひご覧ください。

「仕事を辞めたい！」と多くの人が悩む理由とは？

人間関係や仕事内容などが合わず、仕事を辞めたいと思う一方で「このような理由で退職するのは甘えなのでは？」と悩んでいる人もいるかもしれません。

しかし、転職した人の退職理由は、実にさまざまです。厚生労働省が実施した雇用動向調査によると、実際に転職をした人の離職理由（個人的理由）は以下のようになりました。（参考：厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果の概要」）

ここから「仕事に熱心に打ち込めない」「陰口や足の引っ張り合いがあり、人間関係が悪い」「残業や休日出勤があり、しんどい」などの理由で仕事を辞める人も少なくないことが考えられます。

仕事を辞めたいときにしておく6つの対策

この章では、仕事を辞めたいときにしておく6つの対策について解説します。

対策①辞めたい理由を整理する

仕事を辞めたいと思った理由を、紙やスマートフォンのメモなどに書き出して整理しましょう。

理由を1つずつ言語化していくことで、辛かったことや合わなかったことを特定しやすくなります。今後、適した転職先を見つけるためにも、気になっていることを細かくリストアップして自己分析に役立てることが大切です。

リストアップした理由は、それぞれ以下の観点で分けておくと分析しやすくなります。

例えば一過性のことが原因なら、我慢してやりすごしたり、上司に相談して対応してもらったりして解決できる可能性があります。また自分に原因がある場合は、以下のように、工夫することで改善できるかもしれません。

一方、長期的な問題や他人による影響で辞めたいと悩んでいる場合は、個人で努力しても改善が見込めない可能性もあります。

辞めたいと思う理由を整理して気持ちに向き合い、状況を客観的かつ冷静に分析・判断しましょう。

対策②ほかの人に相談する

仕事で悩んでいるときは、ほかの人に相談してアドバイスをもらうことも大切です。

対話を通じて考えが整理されていき、違った見方ができるようになるかもしれません。仕事への取り組み方や、辞めたいと思う原因について意見をもらい、客観的に状況を分析しましょう。

相談相手は、家族や友人などの周囲の人だけでなく、転職エージェントなどの専門家なども有力な候補となります。周囲の助けを得ながら、置かれた状況と気持ちをゆっくりと整理してみましょう。相談先はこちらで紹介します。

対策③考え方を変えてみる

現在の仕事に対する考え方を、少し変えてみるのもよいでしょう。

例えば、以下のような取り組みをしてみると、違った見方ができるようになるかもしれません。

対策④社内制度を利用して休んでみる

会社の福利厚生や社内制度などを利用し、疲れ切った心身をいたわっておくことも重要です。

こころや体が疲弊していると、重要な物事に対して、冷静な判断を下すことが難しくなります。くわえて、いったんまとまった休みを取って仕事から離れることで、モチベーションが戻る可能性もあるでしょう。

例えば、有給休暇や産休、育休、介護休暇または介護休業を利用するのもよいでしょう。精神的または身体的に不調がある場合は、病院を受診して診断書をもらい、傷病休暇を取って休職するのも選択肢となります。

ただし、傷病休暇の有無や日数などの詳細は会社によって異なるため、事前に規定を確認しておきましょう。

また、疲弊したまま無理をすると、心身に不調や病気を引き起こす可能性が高まります。とくにうつ病や適応障害、過敏性腸症候群（IBS）などはストレスによって引き起こされ、その後の人生に大きな影響を及ぼすことも。

制度を適切に活用して休養を取りながら、今後のことについて慎重に考えましょう。

対策⑤転職の方向性を検討する

実際に仕事を辞めるまえに、退職・転職の方向性を検討しておく必要があります。あらかじめ、以下の3つを検討しておきましょう。

在職中なら、金銭的な不安なく転職活動に取り組めます。まだ退職していないため、求人を比較するなかで現在の勤め先の魅力を再確認できたときには、転職を取りやめることもできるでしょう。

ただし、仕事をしながら活動することから、身体的・精神的な負担がかかる点に注意が必要です。

一方、退職後に転職活動を始める場合は、時間や気持ちに余裕をもって取り組めます。また「十分な対策をして面接に臨みやすい」「突発的な面接スケジュールにも柔軟に対応しやすい」などのメリットがあります。

しかし就職活動が難航すると、ブランクが空いてさらに再就職が難しくなったり、貯金が減って気持ちが焦りやすくなったりする点に注意しましょう。

また現在では、働き方が多様化していることにも注目しておきましょう。体調や事情にあわせて、無理なく続けられる働き方を選ぶことが大切です。

対策⑥退職の流れを確認する

スムーズかつ円満に進められるように、退職の流れを確認しておくことも大切です。退職の際の基本的な流れは、以下のとおりです。

このうち、引継ぎはとくに重要です。トラブルが生じないように十分な期間を確保しておくとともに、マニュアルを作成しておき、ほかの従業員がいつでも確認できるようにしておくとよいでしょう。

また退職届は、会社独自のフォーマットがある可能性もあります。書類不備にならないよう、よく確認しておきましょう。

退職を検討するときの5つの注意点

この章では、退職を検討するときの5つの注意点について解説します。

注意点①仕事を辞めるリスクを把握しておく

退職の気持ちを固める前に、退職・転職に関連するリスクを把握しておく必要があります。

衝動的に退職すると以下のような後悔をする可能性があるため、十分に検討を重ねておくことが大切です。

検討を重ねても迷う場合は、例えば「辞めたい原因は、今後の改善が見込めるのか」「心身に影響が出ているか」「転職先ややりたいことがあるか」といった切り口で見つめなおしてみるとよいでしょう。

注意点②実績を整理しておく

退職や転職に踏み切る前に、現職での実績を整理しておきましょう。

人事を担当する部署の担当者へ実績を簡潔に説明できるようにしておくと、内定の確率を上げられる場合があります。

第三者にも伝わりやすいように、とくに数字で確認できる実績があるとよいでしょう。入社後に取り組んできたことを思い出し、在職中に以下の項目をまとめておくことが大切です。

注意点③実績を増やしておく

実績を振り返ったときに、転職活動でアピールできるものが少ないと感じることもあるかもしれません。その場合は、在職中に1つでも多く増やしておきましょう。

アピールできる実績が少ないまま転職活動をすると、求職期間が延びて、内定獲得の難易度が上がる可能性もあります。例えば以下のような取り組みをしておくことが大切です。

注意点④上司や部署・窓口へ相談しておく

自分だけで原因を解決できない場合は、上司や人事を担当する部署、社内相談窓口に相談しましょう。

例えば仕事内容や職場環境に要因がある場合は、ほかの部署への異動を検討してくれるかもしれません。

また、アドバイスをもらうことで新しい視点や考え方を得られ、もう少し頑張ってみようと思える可能性もあります。退職・転職で後悔しないためには、悩みを相談して話し合っておくことも大切です。

注意点⑤退職する意思の伝え方を検討しておく

「上司が話を聞いてくれない」「いつも多忙で、切り出すタイミングがわからない」というようなときは、退職の意思をスムーズに伝えるための準備が必要です。

あらかじめメールやメモ、口頭などでアポイントメントを取っておきましょう。アポイントメントがない場合は、忙しいから後でと言われたり、ほかの従業員がいる場所で話が始まったりする可能性があります。

またパワーハラスメントが横行しており、退職の意思を伝えにくいと感じる場合は、退職代行サービスの利用も選択肢のひとつとなるでしょう。退職代行サービスは、民間企業のほか、労働組合や弁護士事務所が請け負っていることもあります。

ハラスメントへの恐怖心を、無理に抑え込んで交渉する必要はありません。必要に応じて、外部の協力も得ながら退職の意思を伝えましょう。

注意点⑥計画を立てておく

退職後に離職期間ができる場合は、以下のような注意点が生じます。

退職後に慌てずに済むよう、手続きの流れや費用などについて調べておくことが大切です。

また離職期間が長期化しないようにするには、計画的に時間を使う必要があるでしょう。体力や気力の回復にくわえて、自己分析を深めたり気持ちを整理したり、必要に応じて新しいスキルを獲得するために動くことも重要です。

仕事を辞めたいときの相談先

この章では、仕事を辞めたいときの相談先について解説します。

悩みを聞いてもらえる相談先

転職や退職に関する相談は、さまざまな支援機関で受け付けています。主な支援機関と利用対象者は、以下のとおりです。

転職エージェントは、民間企業が運営する支援機関です。自己分析や、求人探しに関するサポートを受けられます。

また、ハローワークやジョブカフェ、地域若者サポートステーション、キャリア形成・リスキリング支援センターは公的機関によって運営・委託されている機関です。

これらの支援機関は、いずれも無料で利用できます。アドバイスをもらったり、キャリア相談をして状況を整理したりするために利用してみましょう。（参考：厚生労働省「ハローワークの相談支援」、厚生労働省「ハローワーク」、厚生労働省「ジョブカフェにおける支援」、厚生労働省「サポステ」、キャリア形成・リスキリング相談コーナー「個人向け無料キャリアコンサルティング」）

くわえて、労働問題が原因で仕事を辞めたいと悩んでいる人は、厚生労働省が運営する総合労働相談コーナーの利用も検討しましょう。

総合労働相談コーナーでは、労働問題解決のための相談や情報提供をワンストップで行っています。各都道府県の労働局や労働基準監督署内などにあるため、最寄りの相談コーナーを利用してみましょう。（参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」）

障害のある人が利用できる相談先

障害のある人の場合、先ほど紹介した5種類にくわえて、以下の支援機関も利用できます。

（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」、厚生労働省「地域障害者職業センターの概要」）

障害者就業・生活支援センターでは、障害のある人の雇用促進・安定を目的とした支援を行っています。仕事に関する相談や、職業紹介などを受けられます。

地域障害者職業センターは、職業リハビリテーションを受けられる支援機関です。ハローワーク等と連携しており、職業指導や職場適応援助を受けられるほか、仕事に関する相談ができます。

就労移行支援事業所は、障害のある人の就労をサポートする支援機関です。個別相談のほか、ビジネススキルの獲得や面接練習、職場定着などのサポートを実施しています。

キズキビジネスカレッジ（KBC）は、関東地方・関西地方を中心に展開する就労移行支援事業所です。仕事に関する相談やビジネススキル獲得のためのプログラム提供などを通じて、障害のある人の就労をサポートしています。ぜひお問い合わせください。

まとめ：仕事を辞めたいときは相談しながら慎重に検討しよう

仕事をするなかで、ふと「もう辞めたい！」と思うこともあるでしょう。しかし注意点を把握しないまま、衝動的に退職や転職に踏み切ると後悔する可能性もあります。

まずはしっかりと休養を取りながら、ほかの人に相談したり自己分析をしたりして、冷静に判断することが大切です。

また、1人で取り組んでも明確な答えが見つからない場合は、各種支援機関を利用するのもよいでしょう。民間企業や公的機関が運営するさまざまな支援機関があるため、頼ることも検討してください。

このコラムが、仕事に悩むあなたの助けになることを願っています。