休職中の過ごし方のコツ10選 休職前に確認すべきポイントを解説
こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ(KBC)です。
あなたは、以下のように休職中の過ごし方でお悩みではありませんか?
- 体調不良で休職を検討しているけれど、休職中の過ごし方がわからない
- すでに休職中だけど、回復・復職・復職後のために必要な対応がわからない
- 休職後は、復職と転職のどちらを選ぶか迷っている
このコラムでは、段階別の休職中の過ごし方や休職中の過ごし方のコツ、休職前に確認すべきポイントについて解説します。あわせて、実際にうつ病で10か月の休職を経験した筆者の体験談や休職中の過ごし方の事例、休職中に利用できる支援機関、休職中のよくある悩みを紹介します。
また、休職中の部下がいる人に向けて、復職前後の対応のポイントも紹介します。
休職中の過ごし方を知りたいという人はぜひ一度、読んでみてください。
私たちキズキビジネスカレッジ(KBC)は、休職中の人のための就労移行支援事業所です。
- 病気や障害があっても、KBCでは初任給は38万円も
- 通常52%の就職率が、KBCでは約83%
- 通常約1年半かかる就職内定が、KBCでは平均4ヶ月
神田・新宿・横浜・大阪に校舎があり、障害者手帳がなくても自治体の審査を経て利用することができます。遠方の方は、日常的にはオンラインで受講しながら(※お住まいの自治体が認めた場合)、「月に1回、対面での面談」を行います。詳しくは下記のボタンからお気軽にお問い合わせください。
目次
休職とは?
この章では、休職の概要と休職までの手続きについて解説します。
休職の概要
休職とは、雇用契約を維持したまま労働を免除、または停止させる措置のことです。(参考:大阪府「34 休職と休業」、友常祐介『正しく知る 会社「うつ」の治し方・接し方』)
休職制度は法律ではなく、各職場が独自に定める就業規則に従って適用されます。
休職する際は原則、就労できない相当な事由を示す必要があるため、いくつかの条件を満たす必要があります。
具体的な休職の条件として、以下の3つを掲げている企業が多いです。
- 持病や疾患といった私傷病を理由とする本人の申し出がある
- 欠勤が〇日以上継続する
- 私傷病の場合、休養を求める医師の診断書がある
なお、以上の条件を満たすような場合、本人が休職を拒否しても、職場が休職を命じることがあります。
休職を検討している人は、職場の就業規則を確認してみてください。または、人事を担当する部署に問い合わせてみてください。
職場によっては休職をすることで、人事考課に多少の影響が生じる可能性は少なからずあります。しかし、休職しない方が、病気・障害を悪化させて心身を壊すなど、デメリットの方が大きいと考えられます。
主治医や専門家、支援機関と相談の上、総合的に休職を検討しましょう。
②休職までの手続き
持病や疾患といった私傷病による休職では、原則として診断書が必要になります。(参考:厚生労働省「労働災害が発生したとき」)
まずは、かかりつけの病院やクリニックで、専門の医師による診察を受けましょう。
診断書の発行までには、初診から数か月かかる場合もあります。不調を感じた際には早めに受診するとよいでしょう。
診断書が発行されたら、上司や人事を担当する部署の担当者など、職場の定めるルートへ面談の設定し、休職を申請します。
診断書には相応の効力があります。基本的には休職が認められるはずです。
場合によっては、休職に代わる選択肢として、配置転換などの打診が行われることもあります。
また、私傷病の原因が就業中の事故やケガ、明らかなハラスメントなどにある場合、労働災害の申請についても併せて説明されます。
原則的には、お勤め先の書式にのっとって申請書を提出し、休職の手続きが完了するはずです。
休職中の過ごし方:段階別に解説
この章では、休職中の過ごし方について初期/中期/後期の段階別に解説します。
それぞれの段階での注意点もまとめているので参考にしてみてください。(参考:厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」、高野知樹「職場復帰、成功に向けて」、厚生労働省「こころの耳Q&A:休業・職場復帰」)
過ごし方①休職初期の過ごし方:休職の原因から離れてしっかり休養をとるべき
休職してすぐの時期である休職初期は、心身をしっかり休ませることを最優先に過ごしてください。生活リズムは無理にこだわり過ぎず、ゆっくり休むことを心がけましょう。
人によって休職初期の捉え方はさまざまです。
会社に行かなくなったり、心療内科へ通うことになったりと、それまでの生活から大きく変わるため、動揺することもあるでしょう。
「上司や同僚が働いているなか休んで申し訳ない」などと強い罪悪感を抱いたり、「何かをしたほうがいいのでは」と焦ったりすることも少なくありません。
また、自身の状態・置かれた状況をうまく受け止められないこともあります。
少なくとも、医師や会社判断のもと休職しているので、まずはそのことを受け止めてしっかり休養をとることが大切です。まずは自分を休めることに専念してください。
休職し始めると、人と関わることも少なくなるかもしれません。その際、一人だけで悩み続けないようにしましょう。
かかりつけの医師や家族、パートナー、友人と会話する機会を多く持つと、心身の負担を減らせる可能性があります。悩みがあれば、身の回りの人に相談してみてください。
休職してすぐの時期は復職のことを強く意識するかもしれません。
ですが休職初期では、休職の原因から離れること、解決・改善することを優先させるのが重要です。復職のことは、ある程度の解決・改善が見込まれた休職中期から後期にかけてから意識するようにしましょう。
何もやる気が起きないと感じるときは、無理せず何もしないというのも、いい休養になるはずです。心身が回復すると、次第にあらゆるものごとへの活動の意欲が湧いていくでしょう。
もちろん、調子が良くなってきたからといって、急に活動量を増やすのは、自身の状態・置かれた状況を悪化させかねないリスクがあります。
また、うつ病などの精神疾患で休職していて薬物治療を受けている場合、自己判断で服薬の頻度を下げたり中断したりするのは危険です。休養初期の活動や治療などについては、主治医と相談してみてください。
休養をとることは、ただ何もせずに過ごすことだけを指す言葉ではありません。当然、「何もしてはいけない」というわけでもありません。
自分の好きなことに取り組むことも立派な休養です。適度に気分転換をして心身をケアする期間と捉えて過ごすといいでしょう。
過ごし方②休職中期の過ごし方:少しずつ規則的な生活リズムを心がけてみましょう
休職初期からしっかりと休養をとっていると、だんだんと自身の状態・置かれた状況を客観視できるようになったり、その状態・状況を受け入れて前向きな活動に取り組めるようになっていきます。
そういった休職してしばらく経った段階=休職中期では、復職後の生活に耐えうる心身をつくるべく、少しずつ規則的な生活リズムを心がけてみましょう。
そして心身の体調を整えて、いわゆる社会復帰に向けたリハビリをしていきましょう。
おそらく体力が低下しているため、その回復のために散歩などの軽い運動をはじめることをおすすめします。
午前中の活動が望ましいですが、つらい場合は午後や夕方からでも自分の無理のない時間帯から始めましょう。
散歩などの軽い運動を週5日程度まで継続して行えるようになれば、徐々に軽いスポーツをするなど負荷を上げてみるのもいいかもしれません。
ほかにも読書をしたり簡単な作業をするなど、集中力を要する活動や頭を使う活動に取り組むのも復職に向けた活動と言えるでしょう。
過ごし方③休職後期の過ごし方
復職時期が近づいてきた段階=休職後期では、復職後を想定して日々を過ごしてみましょう。
復職後に問題なく勤務できると考えられる目安は、以下のとおりです。
- 生活習慣が安定している
- 睡眠周期が安定している
- 週5日前後、問題なく活動できる
- 会社は仕事のことを考えても心身ともに不調にならない
- 休養と活動のバランスがとれている
苦痛やストレスを強く感じない程度に会社のことを考えられるようになっているのであれば、復職に向けた準備にとりかかることが望ましいです。
もちろん、復職を焦り過ぎることは自身の状態・置かれた状況を悪化させかねないため、適度にするように心がけてください。
まずは、休職前の状況や復職後の希望などを整理してみましょう。
「何が原因・要因だったのか?」「どうすればそれは改善できるのか?」など、紙に書き出してみたりして振り返ってみてください。自分の考え方のクセや行動パターンが見えてくることで、復職後の再発防止にも繋がります。
復職を控えて、会社との復職面談などもあるでしょう。復職面談では、休職者が仕事に復帰できるかどうかを雇用主側が判断し、復職後の働き方について確認します。
復職面談では、できる業務やできない業務、想定される負荷への対処法、時短勤務や鳴らし出勤、リワーク制度などの制度の活用も含めて、無理なく復職できる方法を相談しましょう。
リワークについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
休職中の過ごし方のコツ10選
この章では、休職中の過ごし方のコツについて解説します。(参考:五十嵐良雄『うつのリワークプログラム 職場復帰を支え、再休職を防ぐ!』、秋山剛『うつ病の人の職場復帰を成功させる本』)
実際に筆者が休職中に実践して、よかったと思えるものを厳選しました。
コツ①かかりつけの医師に相談する
休職中の過ごし方の大前提として、かかりつけ医に相談すること、そして焦らずに自分の体調と相談しながら実践していくことの2点を守るようにしましょう。
傷病による休職中は判断力や注意力が低下しているため、自己判断のみで行動すると、治療の妨げになる場合があります。
休職期間を有意義に過ごすために、焦らず、医者などの専門家に相談してからほかのコツを実践しましょう。
コツ②体調の回復を優先する
休職中に大切なのは、体調の回復を優先するという姿勢です。
休職中は新しいことに着手したり、旅行へ出たりと、アクティブに行動する方もいます。それ自体は、問題のあることではありません。
しかし、かかりつけの医師から体力が戻っていないと判断された場合は、そのような行動を控えて、安静・加療を優先しましょう。
休職中は、かかりつけの医師の判断に従うことを最優先にして、体調の回復に専念してください。
ちなみに、メンタル系の疾患の場合は、気が楽になってきたかどうかが回復してきたかどうかを見分ける方法です。
気が楽になってきたというと抽象的ですが、具体的には、以下の精神状態を保っていられるかどうかがポイントになります。
- 自分はもう取り返しがつかない、などと深刻視しなくなった
- 休職の機会を活かして、すこしずつ変わっていこうと前向きになった
- 元気になったらこれをしたい、と回復後のことが自然と思い浮かぶようになった
体調の回復を優先するとともに、以上の意味で気が楽になってきたかどうかを折に触れてかかりつけの医師と確認するようにしましょう。
コツ③自己判断で通院・服薬をやめない
3つ目のコツは、自己判断で通院・服薬をやめないことです。
体調が戻ってくると、自分はもう大丈夫だと一人合点する人がいますしかし、休職中は体力が落ちているため、思いがけないところで突然、疲労を感じてダウンするケースがあるのです。
そのため、元気になってきたからといって、自己判断で通院をやめたり、薬の服用をやめたりすることは避けてください。
かかりつけの医師はあなたの様子を見て、薬を処方しています。通院・服薬の必要がないと感じても、かかりつけの医師が通院・服薬の継続が必要と判断したら、必ずその診断に従うようにしてください。
体調を安定させるためにも、通院・服薬を突然やめないようにしましょう。もし、治療方針が合わない場合は、通院自体をやめるのではなく、別の病院に話を聞く、セカンドオピニオンを求めるようにしましょう。
コツ④自分なりのリラックス方法を探す
4つ目のコツは、自分なりのリラックス方法を探すことです。
特に、副交感神経を意識して行動する習慣を身につけることがオススメです。(参考:原田賢『忙しいビジネスパーソンのための自律神経整え方BOOK』)
副交感神経とは、内臓や血管といった体内環境の働きをコントロールする自律神経の一種のことで、心身をリラックスさせる役割を担っています。
以下は、副交感神経を刺激できる習慣の代表例です。
- 深呼吸
- 長時間の入浴
- 瞑想
- アロマテラピー
- ヨガ
休職中に副交感神経を意識したリラックス方法を模索することで、職場復帰をした際の症状緩和や、再発防止につなげることできます。
コツ⑤就業時の生活リズムを保つ
5つ目は、就業時の生活リズムを保つことです。
休職開始直後は、疲労や倦怠感から、日中も眠っていることが多いかと思います。
最初は体力の回復を優先すべきです。そのため、食事の時間が乱れたり、起床の時間にばらつきが出たりすることは問題ではありません。
しかし、起床や就寝の時間が整って体力が戻りはじめたら、徐々に生活リズムを就業時へ近づけることがオススメです。
そして、基礎的な生活リズムを保つことができたら、午前と午後にそれぞれ軽作業をしてみましょう。
少しでも疲れを感じたら、休憩を挟むことが軽作業を続けるコツです。
具体的には、以下のような軽作業が挙げられます。
- 軽い散歩に出かける
- 時間を決めて読書をする
- 文章の書き取りや音読をする
- 家の掃除や机の上の整理をする
- 四則演算などの簡単な計算問題を解く
かかりつけの医師と小まめに生活状況を共有しながら、無理のない範囲で行動し、少しずつ就業時の生活リズムを保つようにしましょう。
コツ⑥どこかへ通う習慣をつくる
就業時の生活リズムを保つことに関連してオススメしたいのが、どこかへ通う習慣をつくることです。
場所はどこでも構いません。筆者の場合、毎朝9時に、近所のカフェにモーニングを食べに行くことを実践していました。
どこかへ通う習慣をつくることは、生活リズムの定着にもつながります。
特に朝陽を浴びると、就寝と起床の時間が安定しやすくなりますので、できる限り午前中に出かけるようにしてください。
また、行動する元気が出てきた人は、後述する就労移行支援事業所などを「通う場所」として活用するとよいでしょう。
定期面談を通じてコミュニケーションを取る機会も得られますので、通う習慣をつくる際にはオススメです。
コツ⑦休職前の体力を維持する
休職中は、体力を維持することも肝要です。
休職期間に入ると、就業時よりも行動する機会が減るため、どうしても体力が低下します。
このように体力が落ちた状態で復職すると、しばらくは身体が保っても、だんだん休みがちになって再度休職する恐れがあります。
実際、筆者が働いていた職場でも、体力が保たないことが原因で、再び休職する人がいました。
体力を維持するための方法としては、30分程度のジョギングや長距離の散歩など、軽い運動がオススメです。
その日の体調に合わせてどんな運動をするかを考えることで、自分の調子を把握できるメリットもあります。
別の疾患などによって運動が難しいという人は、かかりつけの医師に相談してみてください。
コツ⑧休職に至った原因を洗いだす
8つ目は、休職に至った原因を洗いだすことです。
休職によって職場や就労から距離を置くことで、それまでの自分の状況を客観的に見つめ直すことができます。
特に、あなたの職場の業務が激務だった場合、あるいは案件をこなすことで精一杯だった場合には、そのとき気付かなかった問題点を見つけやすくなっているはずです。
その状況を客観的に見ることで、復職後のあなたの仕事の進め方を、劇的に変えるヒントが隠されているかもしれません。
筆者の場合は、自分の業務を紙に書き出して、具体的にどの業務がストレスになっていたのかを検討しました。あわせて、当時の自分の生活を見直して、負荷が掛かっていたときのサインを思い出してみると効果的です。
休職してすぐの頃に考える必要はありません。回復を感じたら、少しずつ休職に至った原因を考えてみましょう。
コツ⑨復職後に実践したい仕事術を考える
休職に至った原因を洗い出せれば、それに対処する方法も自然と見えてくるでしょう。
次のステップとして、その対処法をもとに復職後に実践したい仕事術を考えてみてください。
例えば、復職を想定している場合、上司や人事を担当する部署の担当者との面談を通して、配置転換を希望することになるかもしれません。
その際に、具体的にどの業務が苦手なのか、どのような業務であれば対処できるのかなどの希望を具体的に話すことになるでしょう。
この段階で仕事術について考えておくと、今後のこうした場面で非常に役に立つのです。
また、復職後はブランクのある状態で働くことになります。仕事術を考える際は、無理なく仕事をこなすことを優先して考慮しましょう。
「そもそも対処法がわからない…」という場合、かかりつけの医師や専門家、支援機関などの第三者に相談して、有益なアドバイスをもらうことをオススメします。
今後実践したい仕事術について考えることは、前向きな復職への一歩にもなります。ぜひ試してみてください。
コツ⑩状況次第で転職に向けて動きはじめる
最後のコツは、状況次第で転職に向けて動きはじめることです。
なお、転職のための行動を始めてよいかどうかは、職場復帰と同様に、必ずかかりつけの医師に相談するようにしましょう、
現職に留まるべきか転職すべきか迷う場合、以下のポイントを判断の基準にしてみてください。
- 職場が配置転換や異動などを真面目に取りあってくれない
- 休職によって人事考課に多少の影響が生じる
- 過重労働を強いるなど、社員への健康配慮に欠ける
- 仕事内容を問わず、現職の業種や職場に復帰することを考えると気が沈む
- 別の業種や職場への復帰を考えると前向きになれる
- 発達障害があり、現在の雇用枠が合わないと感じている
配置転換を提案した際の人事の対応、昇進への影響、ご自身の体調など、総合的に踏まえた上で、現職に留まるのが得策ではないと考えた場合は、転職を検討するとよいでしょう。
また、現職の業種や職場環境がご自身に合っているかの判断が難しい場合などは、支援機関に相談することもオススメです。
休職前に確認すべきポイント3点
この章では、休職前に確認すべきポイントについて解説します。
ポイント①休職できる期間
休職をする際には、まず休職できる期間を確認してください。
休職制度は職場ごとの就業規則によって定められています。
休職の限度期間が半年間の職場もあれば、一年以上の職場もあります。
また、給与支給の有無とともに、正規雇用か非正規雇用かなどの職位によって、内容が異なる場合もあります。
確認する際には、ご自身で規定を検めるだけでなく、人事を担当する部署の担当者に確認をしましょう。
治療に専念するためにも、休職の取得可能な期間を把握することが大切です。
ポイント②給与支給の有無
休職する際の確認事項として、給与支給の有無も重要なポイントです。
職場によっては給与の支給がないところもあります。特に注意が必要でしょう。
支給がある場合でも、例えば、6ヶ月までは満額、それ以降は50%をカットするなどの決まりを設けている場合があります。
また、支給がない場合には、健康保険組合から傷病手当金を受け取れる場合もあります。
就業規則だけではなく、保険組合にも確認を取りましょう。
ポイント③職場への連絡方法
あらかじめ、人事を担当する部署の担当者との間で休職中の職場への連絡方法を決めておきましょう。
職場への連絡方法が定まっていれば、休職中に何か気がかりなことがあっても安心です。
また、職場としても、休職している人の状況を把握しておかなくてはなりません。連絡方法だけではなく、状況報告のタイミングなども決めておくことをオススメします。
具体的には、定期的な通院や診断書の有効期限が切れるタイミングで、受診結果や体調について報告することが多いです。
連絡方法は電話でもメールでも構いません。あなたの状況に合わせた連絡しやすい手段を職場の担当者に提案してみてください。
休職中の過ごし方の事例:現職に留まることを選択した筆者の体験談
筆者の場合、休職をする際に、抑うつの診断書をもらってから人事を担当する部署の担当者と面談をして、休職の手続きを取りました。
当時は激務の続く繁忙期で、その末期になって気を緩めた途端にどっと疲れが出て、ベッドから起き上がれなくなりました。
それまでも出勤がつらいことから行動面の症状はあったものの、いわゆる燃え尽き症候群のようなかたちで張り詰めた糸が切れたのだと思います。
そうした疲れもあって、休職の初期は日中もベッドに横たわって、眠っていることが多かったです。
その後回復してからは、生活リズムを整えることと体力を維持することの2点を念頭に置きつつ、自分のやりたいことを実践していました。
とはいえ、私の場合は、過労によるストレスが抑うつの大きな原因です。職場復帰への恐さをなかなか拭うことはできず、何度もかかりつけの医師や上司、人事を担当する部署の担当者との面談を重ねました。
結局、そのトラウマを払拭するために、私は数か月を要しましたが、現職に留まることを選択しました。留まることを決めたのは以下の理由からです。
- 当時の職場は、全体的には自分に合っているという手ごたえがあった
- 部署が合っていないだけで、配置転換には応じてもらえるということがわかっていた
その後は、自分に合ったリラックス法や仕事術を実践していたので、気持ちよく働くことができました。
現在は、私傷病とはまったく別の理由で転職し、次のステップへとキャリアを進めています。
休職中に利用できる支援機関3選
この章では、休職中に利用できる支援機関を紹介します。
かかりつけの医師との定期面談も大切ですが、支援機関では生活面以外の具体的な仕事の相談などをすることができます。
基本的に無料で利用できる上に、職場復帰に向けたリワークプログラムやグループワークが充実している支援機関もあります。休職中の人はぜひ利用してみてください。
支援機関①就労移行支援事業所
就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。
就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。(参考:e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」)
就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ(KBC)もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。
就労移行支援事業所については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。
支援機関②障害者就業・生活支援センター
障害者就業・生活支援センターとは、雇用や保健、福祉、教育に関する関係機関と連携し、障害のある人の雇用の促進・安定を目的とした一体的な支援を行っている支援機関のことです。(参考:厚生労働省「障害者就業・生活支援センター」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」、厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターの指定と運営等について」)
障害のある人の就職活動の支援や求人の紹介、職場定着のためのサポートなどを行います。
就業面だけでなく、金銭管理などの経済面や生活面のことまで、日常および地域生活に関する支援も行っています。
2024年4月1日時点で、障害者就業・生活支援センターは全国に337箇所設置されています。
支援機関③地域障害者職業センター
地域障害者職業センターとは、病気や障害のある人に対して、職業評価や職業指導、職業準備訓練、職場適応援助などの専門的な職業リハビリテーションを提供する支援機関のことです。(参考:独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センターによる支援」、厚生労働省「地域障害者職業センターの概要」)
独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しており、障害者雇用促進法に基づいて、全国47都道府県に設置されています。
ハローワークや医療・福祉機関と連携しているため、仕事に関する相談や訓練、復職するためのサポートを行っています。
病気や障害に悩む当事者だけでなく、障害のある人を雇用する事業所に対して、雇用管理に関する相談・援助も行っています。
休職中のよくある悩みQ&A4選
この章では、休職中のよくある悩みをQ&A形式で紹介します。
ここに挙げられているものは、。
紹介する悩みは、筆者自身が休職中に感じたことでもあります。悩みとあわせて、対処法やオススメしたい考え方について解説します。ぜひご覧ください。(参考:五十嵐良雄『うつ病・躁うつ病で「休職」「復職」した人の気持ちがわかる本』、松﨑博光『新版 マジメすぎて、苦しい人たち:私も、適応障害かもしれない…』)
Q1.罪悪感があって落ち込む
休職中の一番の悩みが、罪悪感があって落ち込むことです。
一生懸命仕事をしてきた人ほど、休職によって穴をあけることに、後ろめたさを感じるかと思います。
特にハードな職場にいた人は、同僚に負担が掛かることを申し訳なく思ってしまうでしょう。
しかし、それは上司や人事を担当する部署の担当者など、職場が組織として調整すべきことです。
あなた個人が抱え込む必要はありません。また、特に収入が減ったり看病が必要だったりすると、家族に対して迷惑をかけていると思うかもしれません。
ご家族に負担がかかる可能性については、短期的には否定しません。すが、休職することでよい方向に向かうのならば、長期的には迷惑ではありません。
まずは休養を取って、あなたが元気になることが何よりも大切です。同僚や家族に対する罪悪感を持たず、治療に専念することが、一番の近道だと考えましょう。
Q2.回復しているのかよくわからない
回復しているのかよくわからないというのもよく聞かれる悩みです。
基本的には、定期的に診察を受けているかかりつけの医師に都度相談して、その判断を尊重しましょう。
ただし、かかりつけの医師の方針に納得できない場合、処方薬が効いていると思えない場合、現在のかかりつけの医師以外の医師に意見をもらうセカンドオピニオンを求めるのもひとつの手段です。
元の先生と違う方針を示されるようであれば、あなたが安心して治療を受けられそうだと感じられる方に従ってください。
ただし、一般論として、セカンドオピニオンでも方針が変わらないようであれば、多少納得できなかったとしても、今の方針に従うことをオススメします。
また、代替医療や民間療法ではなく、専門の医療機関の治療を受けるようにしてください。
すぐに成果が出ないからといって、病院としての認可を受けていないところで治療を受けるのは避けるようにしましょう。
Q3.リフレッシュを目的に旅行してもいいのか
3つ目は、リフレッシュのために旅行に出てもいいのかという悩みです。
これは、かかりつけの医師の診断に基づいて判断をする必要があります。
自分では回復したと感じても疲労が残っている場合もあります。
旅行に出たいという人は、まずは信頼できるかかりつけの医師に相談をして、その診断に従うようにしてください。
その上で、旅行に出ることが回復に役立つ、回復の邪魔をしないのであれば、旅行に出ても問題ありません。
とは言え、旅行が可能になった場合でも、同僚の目に触れるSNSなどに写真を載せる行為はオススメできません。
残念ながら、人によっては人間関係や人事考課に影響してしまう可能性があるからです。
特に今の職場への復職を視野に入れている人は、行動に注意してください。
Q4.復職のことを考えると恐くなってしまう
最後の悩みは、復職のことを考えると恐くなってしまうというものです。
特に、過重労働などによって精神疾患が悪化した、業務上のミスで激しく叱責されたなどの、ハラスメントを受けた人に多い悩みです。
その場合、短時間勤務や隔日の勤務などの慣らし勤務をオススメします。
それでも恐怖感が和らがないという場合には、パートやアルバイトなどの非正規の社員として転職をするのもひとつの手段です。
トラウマを払拭するために最も有効な方法は、小さな成功体験を積み重ねることです。
いきなりフルタイムでの勤務が不安な人は、非正規での雇用を検討してみてください。
休職中の部下がいる人へ:復職前後の対応3点
この章では、視点を変えて、休職中の部下がいる人に向けて、復職前後の対応について解説します。
復帰直後は休職をした本人でさえも、自分がどの程度仕事ができるのか、把握をできていない場合があります。
そのようなときに、適切なフォローアップができるかどうかで、その後の職場定着が大きく変わってきます。
今後復職したらどのような対応をされるのかと不安に思っている休職中の人もいます。そうした人のためにも、ぜひお読みいただければ幸いです。(参考:中村美奈子『復職支援ハンドブック―休職を成長につなげよう』、亀田高志『改訂版 人事担当者のためのメンタルヘルス復職支援』)
対応①就業できる状態かを見極める
休職中の社員が職場復帰を希望する場合、まずは面談を通じて就業できる状態かを見極めることが大切です。
面談を行う際には以下のような質問を投げかけるとよいでしょう。
- かかりつけの医師は職場復帰についてどのように述べているか
- 生活リズムは安定してきているか
- 日中はどのようなことをして過ごしているか
- 以前はどのような症状があり、いまはどの程度緩和されているか
- 自己判断ではなく、支援者やご家族も復帰に前向きか
ただし日中の過ごし方などを深掘りすることは、プライベートな内容を追及することにもなるため、注意が必要です。
また、質問をする際には、できるだけ緊張感を和らげるように意識して話しかけるとよいでしょう。
その際、相手に挙動不審なところがあるか、人慣れしていない感じが過度に表れていないかも確認してください。
職場復帰をすることになれば、人とコミュニケーションをする機会が増えます。
そうしたときに、十分なコミュニケーションが取れる程度まで回復できていないと、またストレスを抱えて再度休職する可能性があります。
場合によっては、面談を重ねて、仕事向けのコミュニケーション感覚を取りもどすためのリハビリも必要かもしれません。
就業できる状態を見極める際に、注視してみるとよいでしょう。
対応②休職者の懸案事項を洗い出す
2つ目の対応は、休職者の懸案事項を洗い出すことです。
今後の方針を決めるためにも、休職者の体調だけでなく、休職者が何を不安に思っているかもしっかりヒアリングしましょう。
主に、以下のような点を確認してください。
- どのような業務ならできそうか
- どの程度の業務量なら問題なさそうか
- 具体的にいつから復職するか
- 職場の同僚にはどういう伝え方、接し方を望むか
特に、業務内容と業務量については綿密に打ち合わせておきましょう。
この段階ですりあわせができていないと、職場定着が難しくなってしまう可能性があります。
また、休職中に人員が替わっている場合もあるため、現在の職場の状況を併せて伝えるようにしてください。
何よりも大切なのは、休職者の不安を軽減することです。
休職者の懸案事項は、復帰の前までに洗い出しておきましょう。
対応③短時間勤務や配置転換を検討する
最後のポイントは、短時間勤務や配置転換を検討することです。
休職中の人の中には、自分から短時間勤務や配置転換の話を切り出せる人もいますが、希望をうまく伝えられない人もいます。
短時間勤務や配置転換の必要の有無については、懸案事項などの洗い出しの中から判断して、職場側から打診をするというのもひとつの手段です。(参考:厚生労働省「Q3:いわゆる新型うつの理解と対策は?」)
特に、適応障害などの場合、職場を変えただけで一気に調子を取り戻すということもあります。
もちろん、異動という話になれば、受け入れ先などの調整が必要になります。
しかし、短時間勤務や配置転換は、離職を防ぐための有効な対応策のひとつとして、頭に留めておくようにしましょう。
まとめ:休職中の過ごし方を知って有意義な休職生活を
休職中の過ごし方として、かかりつけの医師に相談すること、焦らずに無理のない範囲で改善策を実践していくことが大切です。
実際に筆者は、休職期間を有意義に過ごせたことで、仕事だけでなく日頃の体調管理の面でもよい習慣を見つけることができました。
休職中の過ごし方次第で、その後の生活は大きく変わります。このコラムが休職中の過ごし方で悩んでいる方が有意義な休職生活を送る手助けになれば幸いです。
監修キズキ代表 安田祐輔
発達障害(ASD/ADHD)当事者。特性に関連して、大学新卒時の職場環境に馴染めず、うつ病になり退職、引きこもり生活へ。
その後、不登校などの方のための学習塾「キズキ共育塾」を設立。また、「かつての自分と同じように苦しんでいる人たちの助けになりたい」という思いから、発達障害やうつ病などの方々のための「キズキビジネスカレッジ」を開校。一人ひとりの「適職発見」や「ビジネスキャリア構築」のサポートを行う。
【著書ピックアップ】
『ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本(2021年12月、翔泳社)』
Amazon
翔泳社公式
【略歴】
2011年 キズキ共育塾開塾(2024年10月現在11校)
2015年 株式会社キズキ設立
2019年 キズキビジネスカレッジ開校(2024年10月現在6校)
【その他著書など(一部)】
『学校に居場所がないと感じる人のための 未来が変わる勉強法(KADOKAWA)』『ちょっとしたことでうまくいく 発達障害の人が上手に勉強するための本(翔泳社)』『暗闇でも走る(講談社)』
日経新聞インタビュー『働けたのは4カ月 発達障害の僕がやり直せた理由』
現代ビジネス執筆記事一覧
【メディア出演(一部)】
2022年 NHK総合「日曜討論」(テーマ:「子ども・若者の声 社会や政治にどう届ける?」/野田聖子こども政策担当大臣などとともに)
サイト運営キズキビジネスカレッジ(KBC)
うつ・発達障害などの方のための、就労移行支援事業所。就労継続をゴールに、あなたに本当に合っているスキルと仕事を一緒に探し、ビジネスキャリアを築く就労移行支援サービスを提供します。2024年10月現在、首都圏・関西に6校舎を展開しています。トップページはこちら→