慢性疲労症候群（CFS）を診断された場合の対応　向いてる仕事を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

慢性疲労症候群（CFS）と診断されたり、その可能性を指摘されたりして、これからどうすればいいのかと不安を抱いている人もいらっしゃるのではないでしょうか？

その症状から、「今後、仕事をしていけないのではないか？」と心配をしているかもしれません。

しかし、慢性疲労症候群（CFS）と診断されたときには、焦らずしっかりと休んだ上で、無理なく働ける職場を見つけることが大切です。

このコラムでは、厚生労働省の資料などに基づき、慢性疲労症候群（CFS）の概要や症状、原因、治療方法などについて解説します。

不安な人は、ぜひ参考にしてくださいね。

慢性疲労症候群（CFS）とは？

この章では、慢性疲労症候群（CFS）の概要・症状・原因・治療方法について解説します。

慢性疲労症候群（CFS）の概要

慢性疲労症候群（CFS、chronic fatigue syndrome、筋痛性脳脊髄炎・慢性疲労症候群）とは、普段どおりの日常生活を送れないほどの強い倦怠感や睡眠障害などの症状が、6ヶ月以上にわたって続く神経免疫系の疾患のことです。WHOによって神経難病として指定してされています。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」、MSDマニュアル家庭版「慢性疲労症候群 - 26. その他の話題」、兵庫県「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群（ME/CFS）について」、静岡市「ME/CFS（筋痛性脳脊髄炎／慢性疲労症候群）とは」、厚生労働省「難病・慢性の痛み関連情報」、衆議院「第200回国会　筋痛性脳脊髄炎の根治薬と難病指定の研究促進に関する請願」）

身体診察や臨床検査などでほかの病気や障害の診断が認められない場合に、慢性疲労症候群（CFS）と診断されます。

慢性疲労症候群（CFS）の症状

慢性疲労症候群（CFS）の主な症状は、以下のとおりです。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」、MSDマニュアル家庭版「慢性疲労症候群 - 26. その他の話題」）

ビジネスシーンだけでなく、日常生活でも影響が出る症状も多いといえるでしょう。

慢性疲労症候群（CFS）を発症するとさまざまな症状が出ますが、そのうち、初期症状として悩む人がとくに多いのは、以下のとおりです。

また、慢性疲労症候群（CFS）のつらい症状のうち、6ヶ月以上続いているものとして、以下の項目が挙げられています。

心身の疲弊からうつ病をはじめとした二次障害を引き起こすこともあるため、無理をしないことが大切です。

慢性疲労症候群（CFS）の原因

慢性疲労症候群（CFS）を引き起こす原因は、はっきりとわかっていません。

発症した人への調査において、慢性疲労症候群（CFS）の発症と関連があると考えられることとして、以下が挙げられています。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

また、きっかけの有無やその内容にかかわらず、無理をして行動したり、気圧・季節が変化したりすることで悪化する傾向も認められています。

慢性疲労症候群（CFS）の治療方法

慢性疲労症候群（CFS）の原因が特定されていないため、明確な治療方法は確立されていません。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

ただし一般的には、鎮痛剤・抗精神病薬など、つらいと感じる症状を抑えられる治療薬を使うことが多い傾向にあります。また、あわせてサプリメントを通じた栄養補給や温熱療法などを用いる場合もあります。

慢性疲労症候群（CFS）の診断や治療に対応できる病院や、治療実績のある医療機関はあまり多くありません。そのため通院先として選べる病院が限られる傾向にあり、家族やヘルパーにサポートしてもらったりタクシーを使ったりしながら、県外の病院へ通わなければならない人もいます。

慢性疲労症候群（CFS）と診断された場合の対応

この章では、慢性疲労症候群（CFS）と診断されたりその疑いがあると伝えられたりした場合の対応について解説します。（参考：伊月病院「慢性疲労症候群について」、厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

対応①とにかくゆっくり休む

慢性疲労症候群（CFS）と診断されたり、可能性が指摘されたりした場合は、まずはゆっくりと休みましょう。

発症したあとは仕事や家事をしたあと、しばらく寝込むという人は少なくありません。主治医や産業医などの指示に従いながら、傷病手当金を受け取りつつ、休職することを検討しましょう。

また、休職期間中に周囲の人に慢性疲労症候群（CFS）について理解を深めてもらうことも、今後のために重要です。

対応②とくに疲労を感じるもの・コトを避ける

無理をして動くと症状が悪化する傾向にあるため、疲労を感じるもの・コト・動きを避けるよう心がけるのも大切です。

例えば、家事をすると強い疲れを感じるようになった場合は、家族やヘルパーの手を借りる必要があるでしょう。

気圧や温度の変化に強い疲労を感じるなら、空調や衣服などに気を配り、環境面で対策することで症状の軽減につながるかもしれません。また、仕事そのものはできるものの通勤に強い疲労感を覚える場合は、リモートワークを打診するのも効果的でしょう。

対応③支援制度を利用する

慢性疲労症候群（CFS）がある人は、障害年金の申請対象です。

また慢性疲労症候群（CFS）がある人は、ほかの支援制度を利用できる可能性があります。

さらに、条件を満たす場合は、生活保護の受給を検討してもよいでしょう。

慢性疲労症候群（CFS）のある人が利用できる支援制度については、こちらで紹介します。

慢性疲労症候群（CFS）がある人の雇用状況

この章では、慢性疲労症候群（CFS）の疑いがあったり、診断されたりした人の雇用状況について解説します。

慢性疲労症候群（CFS）の発症をきっかけに退職した人は、およそ半数

厚生労働省の調査によると、慢性疲労症候群（CFS）を発症したときに仕事をしていた人のうち、「すぐに仕事を辞めた」と回答した人は約21％に上りました。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

また休職後にすぐ辞めた人は約30％であり、慢性疲労症候群（CFS）の発症をきっかけに退職した人は、およそ半数を占めていることがわかります。

一方、仕事を続けると回答した人は約3％、仕事を変更した人は約14％となっています。仕事を継続できたのは比較的症状が軽い人が中心となっており、症状が重い場合は仕事を続けることに不安を抱く場合も多いようです。

仕事を続けられているのは比較的症状が軽い人が中心

厚生労働省の調査が行われた2014年時点で、現在働いていると答えた人は約28％に留まりました。

雇用形態を問わず、仕事を続けられているのは、比較的症状が軽い人が中心です。仕事状況を症状の重さ別にまとめると、以下のとおりとなっています。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

また同調査では、以前の活動量を100％として、慢性疲労症候群（CFS）を発症したあとの活動性を比較する調査も行われています。症状の重さ別に、評価の平均値をまとめると、以下のようになりました。

このような状況にあることや、周囲から理解されなかったことによって仕事を続けられず、孤立感や辛さを感じている人もいます。

慢性疲労症候群（CFS）のある人に向いてる仕事

慢性疲労症候群（CFS）を発症しても、症状とうまく付き合える方法を見つけることで、仕事を続けられる場合もあります。

例えば、会社へ正社員として勤める場合は、テレワークでの勤務に限定したり、電動車いすを利用して通勤の負担を減らしたりと工夫をして働き続けている人もいます。

ほかにも、以下のような対応方法も検討できるでしょう。

慢性疲労症候群（CFS）のある人には、以下のような職種が向いてるといえます。

厚生労働省が実施した調査の結果、慢性疲労症候群（CFS）がある人のうち、軽症の人は約64％、重症の人でも約5％が就業していることがわかっています。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

仕事を続けたい場合には、あなたが無理なく勤務できる職種・就業形態がなにかを見つけることが重要です。

慢性疲労症候群（CFS）のある人が仕事を探す際のポイント

この章では、慢性疲労症候群（CFS）の症状が悪化するのを防ぎながら、仕事を探す際のポイントについて解説します。（参考：厚生労働省「慢性疲労症候群患者の日常生活調査報告書」）

ポイント①自宅でできる仕事を見つける

仕事上のストレスや人間関係の悪化などに強い疲労感を抱く場合は、自宅でできる仕事のなかから選ぶのもよいでしょう。

業務委託を受けて、自身で仕事量やペースを調整できる働き方なら、体調にあわせて仕事ができます。ただし、業務に携わることに変わりはない上、自身で業務管理などをしなければならないため、比較的症状が軽い人に向いてる方法といえるでしょう。

ポイント②支援機関を利用する

2つ目のポイントは、支援機関を利用することです。

障害のある人が就職するためのサポートをする支援機関のなかには、職業訓練や求職のサポート、仕事の相談などを受け付けているところもあります。

慢性疲労症候群（CFS）の診断がされた場合、症状やその程度を把握した上で、無理なく働ける環境を見つけることが重要です。

就労支援機関には、慣らし勤務ができたり、配慮事項の伝達を任せられたりするところもあります。ほかにも、スムーズに就労するための以下のようなサポートを受けられる場合があります。

病気や障害のある人の就労に詳しい専門家がいる支援機関もあるため、利用を検討してみてください。

慢性疲労症候群（CFS）のある人が利用できる支援機関については、こちらで紹介します。

慢性疲労症候群（CFS）のある人が利用できる支援制度4選

この章では、慢性疲労症候群（CFS）のある人が利用できる支援制度を紹介します。

支援制度①障害年金

障害年金とは、病気やケガ、障害などによって仕事や生活などに支障を生じている場合に、年金加入者が受給できる支援制度のことです。（参考：日本年金機構「障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「障害厚生年金の受給要件・請求時期・年金額」、日本年金機構「国民年金・厚生年金保険　障害認定基準」、日本年金機構「国民年金」、日本年金機構「障害年金ガイド令和５年度版」、日本年金機構「20歳前の傷病による障害基礎年金にかかる支給制限等」）

事故で足を失った場合や生まれつき四肢が不自由な場合、知的障害がある場合などのケースだけでなく、発達障害・精神疾患、あるいは癌や生活習慣病などで生活に困難を生じている場合も受給の対象になります。

一般的な年金は高齢者にならなければ受け取れませんが、障害年金は現役世代でも受給できることが特徴です。

申請は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口・年金事務所・年金相談センターなどで行えます。

障害年金については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度②傷病手当金

傷病手当金とは、病気やケガ、障害のために仕事を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に、健康保険（社会保険）の加入者・被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた支援制度のことです。（参考：全国健康保険協会「傷病手当金」、全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」、全国健康保険協会「傷病手当金について」）

国民健康保険の加入者・被保険者は対象外です。

対象となる病気やケガ、障害は、業務外の理由で生じた場合に限ります。会社の業務が原因で生じた病気やケガ、障害は、労災保険により補償されます。

傷病手当金の受給対象は、病気やケガ、障害によって就労不能であり、十分な報酬を受けられない人です。そのため、医師の診断書が必要です。

また傷病手当金は、退職前・在職中に就労できない状態の場合に受給できます。ただし、一定の条件を満たせば、退職後も継続して受給できます。具体的な受給金額や受給期間は、その人の休職の状況などによって異なります。

申請は、加入している全国健康保険協会や各健康保険組合、各共済組合で行えます。気になる人は、加入している健康保険の協会・組合にご相談ください。

傷病手当金については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援制度③自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、心身の障害を除去・軽減するための医療に関する医療費の自己負担額を軽減する公費負担の支援制度のことです。（参考：厚生労働省「自立支援医療について」、厚生労働省「自立支援医療制度の概要」、東京都福祉保健局「自立支援医療（更生医療）」）

通常、医療保険による医療費の自己負担額は3割ですが、自立支援医療制度を利用すれば、原則1割まで軽減することができます。この制度は、指定の医療機関・薬局のみで利用可能です。

具体的な支援内容や条件、名称は、自治体によって異なります。気になる人は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口にご相談ください。

支援制度④生活保護

生活保護とは、生活に困窮している人や病気やケガ、障害などで就労できない人に対して、その困窮の程度に応じて必要な保護を行い、健康で文化的な最低限度の生活の保障と自立の助長を目的とした支援制度のことです。（参考：厚生労働省「生活保護制度」）

生活に必要な最低限度のお金を持つことが困難な人が、お金を受給できる制度とも言えます。

申請は、お住まいの自治体を所管する福祉事務所、またはお住まいの自治体に福祉事務所がない自治体の場合、お住まいの自治体の生活保護を担当する部署・窓口で行えます。

なお、一定の資産がある場合、申請できないため注意してください。

ただし、生活保護は最後のセーフティネットとも呼ばれるように、本当にサポートが必要な人だけを対象とする支援制度です。

一般的に審査が厳しく、生活保護以外の支援制度の利用を提案されたり、申請が却下されたりする可能性があります。心に留めておいてください。

生活保護については、以下のコラムで解説しています。うつ病のある人を対象としたコラムですが、参考になると思います。ぜひご覧ください。

慢性疲労症候群（CFS）のある人が利用できる支援機関2選

この章では、慢性疲労症候群（CFS）のある人が利用できる支援機関を紹介します。

支援機関①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。

就労移行支援事業所については、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関②ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）とは、仕事を探している人や求人を募集したい事業者に対して、就労に関連するさまざまなサービスを無償で提供する、厚生労働省が運営する支援機関のことです。正式名称は公共職業安定所で、職安と呼ぶ人もいます。（参考：厚生労働省「ハローワーク」厚生労働省「ハローワークインターネットサービス」厚生労働省「公共職業安定所（ハローワーク）の主な取組と実績」、東京労働局「東京ハローワーク」、厚生労働省「こころの健康サポートガイド」、厚生労働省「ハローワークにおける障害者の就労支援」）

主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示などを行っており、具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、一般的には以下のような幅広いサポートを行います。

全国に500ヶ所以上あり、主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示、雇用保険や雇用対策など、地域密着型の雇用に関する幅広いサポートを行います。

また、病気や障害のある人に向けたサポートも行っています。障害者手帳を所持していない人でも、医師による診断書があれば、障害の特性や希望職種に応じた職業相談や履歴書や面接での病気・障害の伝え方などのサポートを受けることができます。

ハローワークについては、以下のコラムで解説しています。ぜひご覧ください。

まとめ：あなたが無理なく働ける場所を見つけられることを願っています

慢性疲労症候群（CFS）は、肉体的・精神的な疲労、睡眠障害、筋肉痛などが生じる、WHOが神経難病として指定している病気です。

主に投薬治療をして症状を抑え、仕事や日常生活を送れるように対処しますが、決して無理をしないことが重要です。しかし、診断が下ったからといって、仕事をして収入を得る道が閉ざされるわけではありません。

症状を把握し、必要なサポートを得ながら、あなたが無理なく働ける場所を見つけられることを願っています。