就労移行支援 キズキビジネスカレッジ（KBC） パニック障害のある人が転職先を探すときのポイント6選　転職活動の進め方を解説

2026.03.04

こんにちは。就労移行支援事業所・ キズキビジネスカレッジ（KBC） です。

パニック障害のあるあなたは、以下のようなお悩みをお持ちではないでしょうか？

パニック障害のある人が、「現在の環境を変えるため転職したいけれど、無理なのではないか…」と思われる場合は少なくありません。

しかし、 パニック障害があっても、適切な治療を受け、対処法を見出しながら、転職をすることはもちろん可能です。

このコラムでは、パニック障害のある人が転職先を選ぶ際のポイントなどについて解説します。

大切なことは、あなた一人でなんとかしようとせずに、医療機関や就労移行支援事業所などと適切に話をすることです（就労移行支援事業所については、後でご紹介します）。

このコラムを読むことで、転職の成功がきっと近づきます。

パニック障害の概要と仕事の関係

転職するかどうかに関わらず、パニック障害の概要と、パニック障害の仕事との関係を理解しておくことは大切です。

それらについては、以下のコラムで解説しています。

このコラムでは、主にはパニック障害と転職についてご紹介しますので、合わせて以上のコラムもご覧いただければ幸いです（まとめの章に、もう一度リンクを掲載します）。

パニック障害のある人が転職先を選ぶ際のポイント6選

パニック障害のある人が転職先を探すときのポイントをお伝えします。

ただし、お伝えする内容はあくまで一般論です。

「あなた個人」や「実際に転職を考えている職場」について検討した方がよいポイントは、主治医や就労移行支援事業所（後で解説します）などに相談することで、より具体的に見つかっていくと思います。

ポイント①勤務時間（勤務制度）

1点目のポイントは、「勤務時間（勤務制度）」です。

パニック障害の症状は突然出ることが多いため、通勤を筆頭に、スケジュールどおりに行動できない場面があるかと思います。

そういったときのために、勤務時間（勤務制度）が柔軟な職場・働き方を選んでおくと安心です。

勤務時間の調整が可能な労働形態の例には、以下のようなものがあります。

こうした勤務時間を設定している職場では、発作が起きて予定よりも遅れて勤務を開始しても問題になりにくいため、安心につながります（発作に備える必要があっても、満員電車や渋滞の時間帯を避けやすいというメリットもあります）。

ポイント②福利厚生

転職を考えている先の福利厚生制度も確認しておきましょう。

一般的にも福利厚生の充実は大切であり、パニック障害があるならなおさらです。

福利厚生の例としては、以下のようなものがあります。

特に「パニック障害のある人の転職」という視点で重要なのは、最初の2つです。

過労、睡眠不足、ストレスが溜まると、パニック発作や症状悪化を引き起こす可能性があります。 （参考：『 患者のための最新医学　パニック障害　正しい知識とケア　改訂版 』）

また、症状が出て、長く休む必要がある場合でも、休暇制度が充実していると、治療・転職・復職のための休養を取りやすくなります。

「しっかりと休みが取れるかどうか」というのは、大きなポイントとなるでしょう。

以下、休暇の例について補足します。

転職先を探す際には、こういった「勤務時間、勤務制度」をよく確認しておきましょう。

ポイント③自宅からの距離（労働場所）

3つ目のポイントは「自宅からの距離（労働場所）」です。 （参考：『 患者のための最新医学　パニック障害　正しい知識とケア　改訂版 』）

一般的には、自宅から近い職場がよいと考えられます。

これは、パニック障害を発症された人は、「広場恐怖症」という症状に悩まされることが非常に多いからです。

広場恐怖症の症状は、「知らない人に囲まれる場所」に不安を感じる場合が多いです。

逆に言うと、勤務先が徒歩や自転車で行ける距離であれば、広場恐怖のストレスにさらされることは少なくなるでしょう。

また、通勤自体がない働き方として、テレワーク（職場以外の場所で働く労働形態。PCを使う業務が多い）などを採用している職場もあります。

ちなみに、「広場恐怖症」は、適切な投薬、生活リズムの調整、行動療法などの治療に取り組むことで治していくことが可能です。

「働く場所」の観点としては、営業職などの、勤務中に頻繁な移動がある仕事も、避けた方がよいかもしれません。

ポイント④職場としての、病気への理解度

4つ目のポイントは「職場としての、病気への理解度」です。

理解度が高い方が働きやすい、ということはご理解いただけると思います。

ポイント②でも述べたように、まずはメンタルヘルス研修の有無をチェックしましょう。

また、転職エージェントや就労移行支援事業所を通じて、応募先の制度や雰囲気などを確認してみることも有効です。

そして、最終的には、面接の場で面接担当者との会話の中で推し量っていきましょう。

面接は、「就職希望者が選ばれる場」ではありますが、「応募者が勤務先を選ぶ場」でもあります。

気になっている点を中心にしっかり確認し、あなたと応募先の相性を見極めましょう。

面接担当者の言葉だけでなく反応も含め、あなたがその応募先を選ぶかどうかのよい判断材料となると思います。

ポイント⑤職場の人間関係

ポイントの5つ目は、「職場の人間関係」です。

人づき合いは楽しい側面もありますが、人間関係由来のストレスが多いこともまた事実です。

パニック障害の症状を予防していくためには、「人間関係」は、よりよいものであることが望ましいでしょう。

転職先の人間関係は、働き始めるまではわかりません。

ですので、面接の際に「職場の雰囲気」や「職員間の交流」などについて聞き、できる限り職場の雰囲気を推し量ることをオススメします。

職場のいいところは、面接担当者としてもアピールしたいはずですので、以下のような回答はある程度は参考になると思います。

ただし一般的に、面接担当者は、職場の悪いところは言いません。

ですので、ポイント④で示したのと同じく、転職エージェントや就労移行支援事業所などを通じた確認も行うことをオススメします。

ポイント⑥雇用枠を検討する

最後のポイントは、「雇用枠を検討する」です。

働き方を、病気や障害という観点で考えたとき、求人（雇用枠）には障害者雇用と一般雇用の2種類があります。

障害者雇用というのは、文字どおり、（ある一定の）病気や障害のある人のための雇用制度で、職場や業務内容について、病気・障害に対する配慮がなされます。

一般雇用というのは、障害者雇用ではない雇用のことです。

あなたが現在、一般雇用で就労しているのなら、障害者雇用で転職を行うことで、パニック障害に配慮した働き方が提案されるようになります。

こうした配慮があることで、無理なく働き続けられる可能性が高くなるでしょう。

しかし、一般雇用と比較した注意点もあります。

また、障害者雇用で転職する場合、一般的には障害者手帳が必要になる点にもご注意ください。

雇用枠や障害者手帳取得の検討については、お住いの自治体の役所の障害福祉窓口、精神保健福祉センター、就労移行支援事業所などに相談するのがオススメです。

関連して、障害を開示して働く「オープン就労」と非開示にして働く「クローズ就労」、それぞれのメリットとデメリット・注意点などを知りたい人は、以下のコラムをご覧ください。

パニック障害の特性に向いてる可能性がある仕事・向いてないとされる仕事

パニック障害がある人からは、「どういった仕事が向いてるでしょうか」とよく聞かれます。

以下、向いてる可能性がある仕事と、向いてないとされる仕事をお伝えします。

ただしこちらも一般論ですので、「実際のあなた」の仕事を考えるときには、医師・転職エージェント・就労移行支援事業所などに相談するようにしましょう。

①パニック障害の特性に向いてる可能性がある仕事

パニック障害のある人は、症状や特性に鑑みて、以下の3つの特徴がある仕事が向いてる可能性があります。

職種の例としては、以下のとおりです。

例えば、開発職やフリーランスのさらに具体例として、ウェブエンジニアであれば、顧客や取引先とのやりとりが文字（メール・チャットなど）のみで済む場合もあります。

ただし、定型的な仕事にも突発的な業務はあるでしょうし、自分のペースでできる仕事にも締め切りはありますし、在宅勤務でも外出が必要になる場合はもちろんあります。

「全てが完璧な条件の仕事」を探すと転職先候補が見つからなくなる可能性もありますので、「自分の症状と照らし合わせて、比較的条件に合う仕事」を探すといいかもしれません。

②パニック障害の特性に向いてないとされる仕事

一般的にパニック障害の特性に向いてないとされる仕事の特徴として、以下を挙げることができます。

異動・転勤・常駐先変更などで通勤経路や生活習慣が変化すると、それに伴うストレスを抱えやすくなるため、パニック発作につながると考えられます。

例えば、銀行や商社に転職する場合、一般職なら先述した「定型的な仕事」という点で向いてる可能性がありますが、総合職では非定型業務や転勤が多くなるのであまりオススメできません。

勤務時間が固定の仕事や勤務中の移動が多い仕事は、通勤中や移動中に発作が起こった際に遅刻となる可能性を考えると、向いてないかもしれません。

発作が重大事故に繋がる仕事がオススメできないのは、ご理解いただけると思います。

具体的な例としては、作業車や大型車の運転、高所での作業が必要となる仕事などは、避けた方がよいでしょう。

不安解消！パニック障害の転職でよくあるQ&A

この章では、パニック障害のある人が転職活動を行う際によくある2つの疑問を、Q&A方式でご紹介します。

Q1：転職先（候補）にパニック障害のことを言うべき？隠してもいい？

A：障害者雇用を利用する場合は伝える必要あり。一般雇用の場合は、書類でも面接でも聞かれない限り言わなくてもよい。ただし聞かれたら正直に伝えた方がよい。

一般雇用の場合、パニック障害のことを応募先に伝える義務はありません。

ですが、伝えなければ、パニック障害に対する理解や配慮を期待することはできなくなります。

理解のありそうな職場なら、「一般雇用で応募して、パニック障害についても伝える」という方法もあります。

その場合、上司や人事と相談の上で、業務や労働時間などの配慮が得られるかもしれません。

具体的に、あなたが積極的に開示するか否か、伝えるならどのように伝えるか、ということについては、次章の支援機関の支援者と相談しながら決めていくことをオススメします。

Q2：在職中と退職後の転職、どっちがいい？

A：どちらがよいという一般論はないが、「退職しないと転職活動をしてはいけない」ということはない。

在職中と退職後の転職活動はどちらも問題はありませんが、それぞれにメリットと注意点があります。

パニック障害のある人が転職活動で利用できる支援機関6選

パニック障害のある人が転職先を探すために利用できる支援機関を紹介します。

直接的には転職に関係ないかもしれませんが、生活面での相談をできる支援機関もあります。

障害者手帳を所持していなくても、症状によって社会生活に困難があるときには相談可能なケースが多いです。

気になるところがあれば、お近くの施設に問い合わせてみてください。

支援機関③就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。 体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。 （参考：e-Gov法令検索 「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」 ）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、 キズキビジネスカレッジ（KBC） もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。

就労移行支援事業所については、以下コラムで解説しています。ぜひご覧ください。

支援機関②ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）とは、 仕事を探している人や求人を募集したい事業者に対して、就労に関連するさまざまなサービスを無償で提供する、厚生労働省が運営する支援機関のことです。正式名称は公共職業安定所で、職安と呼ぶ人もいます。 （参考：厚生労働省 「ハローワーク」 厚生労働省 「ハローワークインターネットサービス」 厚生労働省 「公共職業安定所（ハローワーク）の主な取組と実績」 、東京労働局 「東京ハローワーク」 、厚生労働省 「こころの健康サポートガイド」 、厚生労働省 「ハローワークにおける障害者の就労支援」 ）

主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示などを行っており、具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、一般的には以下のような幅広いサポートを行います。

全国に500ヶ所以上あり、主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示、雇用保険や雇用対策など、地域密着型の雇用に関する幅広いサポートを行います。

また、病気や障害のある人に向けたサポートも行っています。 障害者手帳を所持していない人でも、医師による診断書があれば、障害の特性や希望職種に応じた職業相談や履歴書や面接での病気・障害の伝え方などのサポートを受けることができます。

支援機関③障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターとは、 雇用や保健、福祉、教育に関する関係機関と連携し、障害のある人の雇用の促進・安定を目的とした一体的な支援を行っている支援機関のことです。 （参考：厚生労働省 「障害者就業・生活支援センター」 、厚生労働省 「障害者就業・生活支援センターについて」 、厚生労働省 「障害者の雇用の促進等に関する法律」 、厚生労働省 「障害者就業・生活支援センターの指定と運営等について」 ）

障害のある人の就職活動の支援や求人の紹介、職場定着のためのサポートなどを行います。

就業面だけでなく、金銭管理などの経済面や生活面のことまで、日常および地域生活に関する支援も行っています。

生活習慣や金銭管理、健康管理などについても幅広く相談できるため、生活面のサポートも受けたい人にオススメです。

2024年4月1日時点で、障害者就業・生活支援センターは全国に337箇所設置されています。

支援機関④地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、 病気や障害のある人に対して、職業評価や職業指導、職業準備訓練、職場適応援助などの専門的な職業リハビリテーションを提供する支援機関のことです。 （参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 「地域障害者職業センター」 、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構 「地域障害者職業センターによる支援」 、厚生労働省 「地域障害者職業センターの概要」 ）

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しており、障害者雇用促進法に基づいて、全国47都道府県に設置されています。 （参考：厚生労働省 「障害者の雇用の促進等に関する法律」 ）

ハローワークや医療・福祉機関と連携しているため、仕事に関する相談や訓練、復職するためのサポートを行っています。

病気や障害に悩む人だけでなく、障害のある人を雇用する事業所に対して、雇用管理に関する相談・援助も行っています。

支援機関⑤精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、 精神障害のある人のサポートを目的とした、地域の精神保健福祉の中核を担う支援機関のことです。 （参考：東京都福祉保健局 「精神保健福祉センターとは」 、e-Gov法令検索 「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」 ）

精神保健福祉法（精神保健及び精神障害者福祉に関する法律）に基づき、各都道府県に設置されています。地域によって、こころの健康センターや心と体の相談センターなど、一部名称が異なります。

精神保健福祉センターでは、 精神疾患に関連する悩みの相談や社会に適応するための指導と援助を行っています。

精神障害による症状で悩んでいる本人だけでなく、ご家族や周囲の人の相談も受け付けています。また、匿名での相談も受け付けています。医師から正式な診断を受けていなくても相談は可能です。

詳しくは、お住まいの自治体の精神保健福祉センターにお問い合わせください。

支援機関⑥就職・転職エージェント

無料で利用できる、民間の就職・転職エージェントです。

パニック障害のことを明かさないクローズ転職で利用できるのはもちろん、近年では、病気や障害のある人への転職支援も行っているところがあります。

いくつか話をしてみて、ご自分に合いそうなところを（並行的に）利用してみましょう。

まとめ：パニック障害でも転職し、よりよい環境を探していくことは可能です

ここまで、パニック障害のある人の転職活動について、ポイントとなること、よくあるQ&A、向いてる仕事・向いてない仕事、頼れる支援先・支援制度についてお伝えしてきました。

パニック障害では、不安をできるだけ軽減するよう、周囲の人に助けを求めること、が特に大切になります。

情報共有をして、パニック発作に襲われたときなどに助けてもらえる人を少しでも多くすることが安心につながるはずです。

ぜひ、一人で抱え込まずに、周りの人や専門家に相談してみてください。

また、転職するかどうかに関わらず、パニック障害の概要と、パニック障害の仕事との関係については、以下のコラムをご覧ください。

このコラムが、パニック障害で仕事に悩んでいるあなたの助けになれば幸いです。