強迫性障害のある人に向いてる仕事　仕事を続けるコツを解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

強迫性障害（OCD、Obsessive Compulsive Disorder）のあるあなたは、以下のようにお悩みではありませんか？

強迫性障害は治療によって治すことができる病気です。そして、治療と並行しながら、または治療後に仕事することはもちろん可能です。

このコラムでは、強迫性障害のある人に向いてる仕事や仕事を続けるコツ、仕事を選ぶ際のポイントなどについて解説します。あわせて、強迫性障害のある人の体験談を紹介します。（参考：こころの情報サイト「強迫性障害」、原井宏明『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』）

強迫性障害のある人に向いてる仕事

強迫性障害のある人に向いてる仕事として、以下のようなものが考えられます。

なお、個々人の症状や性格などによって、絶対にこの仕事が向いてると言えるものではありません。

また、向いてる可能性がある仕事も、職場や具体的業務によって、その内容もさまざまです。

強迫性障害があっても向いてる仕事はあるという安心材料にしていただいた上で、実際のあなたの仕事探しは就職支援機関に相談することで、より具体的にわかっていくと思います。

強迫性障害のある人が仕事を続けるコツ4選

この章では、強迫性障害のある人が仕事を続けるコツについて解説します。

現職を続ける場合にも、就職・転職を目指す場合にも重要なコツです。参考にしてみてください。

前提として大切なのは、自らの心身に優しい環境をつくることと医療機関とのつながりを保つことです。

コツ①生活のリズムを整える

強迫性障害は、生活のリズムが乱れると症状が悪くなると言われています。（参考：公益社団法人日本精神神経学会「松永寿人先生に「強迫性障害」を訊く」）

できるだけ決まった時間に睡眠や食事を摂るようにし、規則正しい生活を心がけましょう。

また、少ない外出も強迫性障害に悪影響を及ぼすと言われています。外出する機会を増やすのもオススメです。

コツ②医療機関に相談する

心身の調子が「何かおかしいな」と思ったときは、迷わず医療機関に相談するようにしましょう。

強迫性障害は身体症状が出にくいため、受診基準をはっきりとお伝えすることは難しいです。

しかし、一つの指標として、日常生活へ支障が現れ始めたら受診するようにしてください。

例えば、以下のような状況が生じたようであれば、早めの受診をオススメします。

今現在はそうではないが、放っておくと、いずれ以上のような状態になりそうという場合も、早めに医療機関を利用しましょう。

早い段階で医療機関を利用することで、仕事や私生活に大きな影響を与える可能性は減っていきます。

コツ③自己判断で服薬・通院を中断しない

自分の判断で、服薬や通院を中断しないようにしましょう。

治療が進んでいくと、「もう大丈夫だ」「ここからは自分で対処できそうだ」と思うこともあるでしょう。

ですが、やめてもいいかどうかは、医師でないと判断は難しいものです。

また、「もう大丈夫だ」と思う以外に、薬の服用量の多さや、治療法への抵抗感などから、治療をやめたくなることもあるでしょう。

そんなときは、医師や支援者に、不安に思っていること、この治療をする理由・疑問などを、一つひとつ聞いてみてください。

医師から十分な説明を聞き、病気や治療のことが理解できれば、必要な治療なのだと納得して治療に取り組めるでしょう。納得いかなければ、病院や治療法を変えることも考えられます。

自己判断で服薬や通院をやめると、症状がぶり返すこともあります。

治療を続けることが、仕事を続ける・復帰するための一番の近道です。

コツ④治った後も、症状の兆候が出てきたら主治医や支援機関に相談する

強迫性障害は、医師や支援者とともに治療に取り組めば、治すことができます。

ですが、強迫性障害は再発の可能性があります。

そのため、治ったと医師から言われたとしても、定期的に専門家に診てもらったり、不安を感じたときに相談できたりする相手を確保しておくことが大切です。

再発のサインや兆候を感じられたときは、ためらわずに主治医、支援者に相談しましょう。

そうすることで、仕事に大きな支障をきたすことなく、治療と仕事を並行して行いやすくなります。

ちなみに、再発のきっかけとしては、受験、昇進、結婚、出産など、責任感が増し、後悔したくないと思うときが多いと言われています。

強迫性障害のある人が仕事を選ぶ際のポイント

強迫性障害のある人が仕事を選ぶ際のポイントは、以下のようなものがあると考えられます。

こちらで解説した仕事は、これらのポイントをクリアしている、またはこれらのポイントと関係ない可能性があります。

強迫性障害のある人が就職を成功させるポイント7選

強迫性障害のある人は、自身の状態を理解しながら就職活動を進めるのがオススメです。

この章では、就職を成功させるポイントについて解説します。

就職や転職を考えている人は参考にしてください。

ポイント①強迫性障害の症状を理解し適切に治療する

強迫性障害のある人が就職・転職を考える際、焦ること、急ぐことはオススメできません。

急いで業務に取り組むことで一気に負担やストレスが増え、強迫性障害の症状を悪化させては意味がありません。

せっかく素敵な勤め先が見つかっても、体調不良ですぐに働くのが困難な状態になってはもったいないですよね。

まずは自身の症状をしっかりと理解し、不安なく働けるようになるまで適切な治療を進めましょう。

急がば回れの精神で、少しずつ自身の症状や働き方と向き合えば、きっと希望に沿った有意義な働き方が見つかるはずです。

ポイント②向いてる仕事から選ぶ

強迫性障害の症状があるからといって、応募できる仕事に制限はありません。

しかし、症状を悪化させないためには、なるべく不安要素の少ないものから選んだ方が安心です。

強迫性障害のある人が向いてる仕事は、こちらで解説したとおり、責任を感じにくい仕事やミスしてもリカバリーしやすい仕事、確認作業が少ない仕事などです。

自分は何が得意で何が苦手なのかを考え、自分にとって負担が少ない仕事を選べるとよいですね。

ポイント③相談窓口が設置されている職場を選ぶ

強迫性障害のある人が働く際には、自身の悩みや不安を相談できるような窓口・部署が設置されている職場を選ぶのがオススメです。

相談できる窓口・部署が設置されている職場は、強迫性障害への理解度が比較的高い場合が多く、業務内容や人間関係に関するストレスや不安などを打ち明けやすいです。

また、カウンセラーからのアドバイスや現場への働きかけにより、業務上の不安を排除してもらいやすい傾向にあります。

ポイント④アルバイトで働くことに慣れる

いきなり正規雇用で働くことになると、どうしてもプレッシャーがかかります。自分を奮い立たせることはよいことではありますが、無理をして体調を壊す恐れもあります。

絶対に正規雇用で働くと気負わずに、まずはアルバイトから開始することで、働くこと自体に慣れていくというのも、有効な手段でしょう。

アルバイト・パートなどの非正規雇用で働くメリットとして、以下が考えられます。

試しにアルバイト・パートとして働いてみることで、就労に慣れたり、あなたの得意・不得意、興味・関心が改めてわかったりすることもあるはずです。あなたに向いてる仕事やあなたに合った働き方などを確認する意味でも、アルバイトという選択肢は最適でしょう。

一定期間働けた実績や過去の作業経験があれば、就職活動の際のアピールにもなるはずです。

少しずつ外出する時間や人と会話する機会を増やして慣れていけば、選べる職種も広がるかもしれません。

職場によっては、非正規雇用で就労するうちに実績が評価されて、正規雇用での就労への転換を打診されることがあるかもしれません。

万が一続けられなかったとしても、向いてない仕事や働き方がわかったことで、就職活動に役立つでしょう。「向いてない仕事がわかった」とポジティブに捉えてみてください。

ポイント⑤支援機関を利用しながら就職を目指す

強迫性障害のある人が就職を成功させるためには、支援機関を利用することをオススメします。

強迫性障害のある人が就職活動を進めようとしても、「なにから手をつけていいかわからない」という状態に陥りがちです。

そういった場合、専門家や支援機関の客観的な意見が、あなたの就職活動の成功に役立つはずです。就職活動に関して悩んでいるのであれば、就労面のサポートに特化している支援機関を利用してみてください。

あなた一人でなんとかしようとするよりも、サポートを受けた方が、就職・転職活動はうまくいきやすくなります。

強迫性障害のある人の就労をサポートしている支援機関はたくさんあります。さまざまな事例を知る専門家の存在は、必ずやあなたの就職活動の支えとなるでしょう。

支援機関では、履歴書の書き方の指導や面接対策などの就職活動に直に結びつくサポートのほかに、向いてる仕事のアドバイス、仕事の紹介、インターンの斡旋など、就労に関するさまざまなサポートを受けられます。また、ほかにも、日常生活に関するサポート、メンタル面に関するサポートなどを受けられる可能性があります。

強迫性障害のある人の就労をサポートしてきた支援機関であれば、過去の事例を交えながら、あなたに合ったアドバイスをしてくれるはずです。あなた自身が気づいていない特性について理解し、あなたの可能性を広げることにつながるかもしれません。

特に、就職活動をしているのに就職先が決まらず、その原因が自分でもわからないまま、職歴のない状態が続いている人などは、支援機関に相談することで、一人では気付かなかった原因に思い至るケースが少なくありません。

「自分のことを話すのは苦手」「過去のことを話すのは恥ずかしい」と思うかもしれませんが、自身のことを正直にお伝えするようにしましょう。どう話したらいいのかわからないというときは、そのことに正直に伝えてください。相手は相談を聞くプロです。あなたに合わせて聞き方なども変えてくれるはずです。

なお、支援機関ごとに理念は異なります。あなたとは相性が合わないことも考えられるため、そんなときも、「自分のことを理解されない」と落ち込まず、自分に合いそうな次の支援機関を探してください。

気になる支援機関があれば問い合わせましょう。どの支援機関が適切かわからないという場合は、主治医やお住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口、専門家などに相談してみてください。

ポイント⑥年次有給休暇を利用する

年次有給休暇とは、一定期間勤続した労働者に付与される、休んでも給料が減らない休暇のことです。

非正規雇用の場合にも有給休暇が設定されることは、あまり知られていないことかもしれません。

非正規で働いている人も、「自分には有給休暇はない」と思い込まず、職場に確認してみましょう。なお、これまでの勤務期間が短い場合は、設定されないこともあります。

有給は、一定期間勤続していれば年に数日、前年度の繰り越しが最長2年まで認められます。

なお、療養のために有給を長期間使いたい場合は、職場から診断書の提出を求められることもあります。その場合は主治医に発行を依頼しましょう。

なお、年次有給休暇は、事業場の業種、規模に関係なく、全ての事業場の労働者に適用されます。年次有給休暇は、雇入れの日から起算して6か月間継続勤務し全労働日の8割以上出勤した労働者に対して与える必要があります。（参考：厚労省大阪労働局「年次有給休暇（Q&A）」）

ポイント⑦病気休暇制度・休職制度を利用する

職場によっては、療養のための病気休暇制度・休職制度）が就業規則で定められています。

厚生労働省の調査によると、労働者数30人以上の規模の会社のうち約22.7%の会社が病気休暇制度があると答えています。（参考：厚生労働省「令和4年鐘楼条件総合調査 概況」）

あなたの職場に病気休暇制度があるか、確認してみましょう。

通常、病気休暇制度を利用するためには医師の診断書が必要になります。主治医に発行を依頼しましょう。

休職できる期間は、数か月〜2年くらいが多いです。

休職期間中に支払われる給与は、お勤め先によって、全額から無給までさまざまです。

病気休暇制度がない会社、またそれを超えて休む場合は、給与が発生しない。または減額される休職に入ります。

休職制度は法的な義務がある制度ではなく、各企業の就業規則や社内規定によって定められています。

給与がない、少ない場合は、こちらで紹介する健康保険の傷病手当金を利用できます。

強迫性障害のある人が利用できる支援制度6選

この章では、強迫性障害のある人が利用できる支援制度を紹介します。

制度の利用をためらう必要はありません。

むしろ積極的に利用し、強迫性障害をしっかりと治し、仕事に問題なく復帰できることを目指していきましょう。

ただし、症状や状況などに応じて、全ての支援が必ず利用できるというものではありません。

この章で紹介する以外の支援も考えられます。強迫性障害のある人をサポートする仕組みはあるという参考・安心材料にしていただいた上で、実際のあなたが利用できる支援制度を探していきましょう。

支援制度①傷病手当金

傷病手当金とは、病気やケガ、障害のために仕事を休み、事業主から十分な報酬を受けられない場合に、健康保険（社会保険）の加入者・被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた支援制度のことです。（参考：全国健康保険協会「傷病手当金」、全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」、全国健康保険協会「傷病手当金について」）

国民健康保険の加入者・被保険者は対象外です。

対象となる病気やケガ、障害は、業務外の理由で生じた場合に限ります。会社の業務が原因で生じた病気やケガ、障害は、労災保険により補償されます。

傷病手当金の受給対象は、病気やケガ、障害によって就労不能であり、十分な報酬を受けられない人です。そのため、医師の診断書が必要です。

また傷病手当金は、退職前・在職中に就労できない状態の場合に受給できます。ただし、一定の条件を満たせば、退職後も継続して受給できます。具体的な受給金額や受給期間は、その人の休職の状況などによって異なります。

申請は、加入している全国健康保険協会や各健康保険組合、各共済組合で行えます。気になる人は、加入している健康保険の協会・組合にご相談ください。

傷病手当金の概要や申請する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援制度②失業保険

失業保険（失業手当、雇用保険給付）とは、失業・退職した人が就職するまでの一定期間に給付金を支給する支援制度のことです。正式名称は、基本手当です。（参考：厚生労働省「Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～」、ハローワークインターネットサービス「よくあるご質問（雇用保険について）」、ハローワークインターネットサービス「雇用保険手続きのご案内」）

また、失業保険は失業した人の金銭面の不安を軽減し、求職活動に専念できるようにすることを目的としています。（参考：厚生労働省「基本手当について」）

そのため、失業保険は、退職後に就労できる状態の場合に利用できます。具体的な受給金額や受給期間は、その人の退職の状況などによって異なります。

申請は、お住まいの自治体に設置されているハローワークで行なえます。

失業保険の概要や申請する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援制度③自立支援医療制度

自立支援医療制度とは、心身の障害を緩和・除去するために継続的な治療が必要な人に対して、医療費の自己負担額を軽減する公的な支援制度のことです。（参考：厚生労働省「自立支援医療制度の概要」）

通常、公的な医療保険による医療費の自己負担額は3割ですが、自立支援医療制度を利用すれば、収入によって異なりますが、基本的に自己負担額を1割に軽減できます。

この制度は、指定の医療機関・薬局のみで利用可能です。

支援制度④障害者手帳

障害者手帳とは、一定以上の障害のある人に交付される手帳のことです。

障害者手帳を所持することで、障害があることの証明が可能です。障害者手帳を所持する人は、障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）の対象として、さまざまな支援を受けられます。（参考：厚生労働省「障害者手帳について」、e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

種類は、以下のとおりです。

気になる人は、お住まいの自治体の障害福祉を担当する部署・窓口にご相談ください。

障害者手帳の概要や申請する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援制度⑤特別障害者手当

特別障害者手当とは、精神または身体に著しく重度な障害があり、日常生活において常に特別な介護を必要とする在宅生活をしている人に対して、必要となる精神的、物質的な負担の軽減を目的に、手当を支給する支援制度のことです。 （参考：厚生労働省「特別障害者手当について」）

特別障害者手当の概要や申請する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援制度⑥特別障害給付金制度

特別障害給付金制度とは、国民年金に任意加入していなかったことで、障害基礎年金など受給要件を満たせず、障害年金を受給できない障害のある人に対して、福祉的措置として創設された支援制度のことです。

特定障害者に対する特別障害給付金の支給に関する法律に基づく給付であり、障害基礎年金や障害厚生年金とは異なる制度です。 （参考：e-Gov法令検索「特定障害者に対する特別障害給付金の支給に関する法律」）

特別障害給付金制度の概要や申請する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

強迫性障害のある人が利用できる支援機関5選

この章では、強迫性障害のある人が利用できる支援機関を紹介します。

支援機関①就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、一般企業などへの就職を目指す病気や障害のある人に向けて、就職のサポートをする支援機関のことです。体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができ、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

就労移行支援は、障害者総合支援法に基づいて行われる福祉サービスです。実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな民間の就労移行支援事業所が行います。（参考：e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

就労移行支援事業所は各地にあります。私たち、キズキビジネスカレッジ（KBC）もその一つです。それぞれ特徴が異なるため、気になるところがあれば問い合わせてみてください。

就労移行支援事業所の概要や利用する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援機関②ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）とは、仕事を探している人や求人を募集したい事業者に対して、就労に関連するさまざまなサービスを無償で提供する、厚生労働省が運営する支援機関のことです。正式名称は公共職業安定所で、職安と呼ぶ人もいます。

主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示などを行っており、具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、一般的には以下のような幅広いサポートを行います。

全国に500ヶ所以上あり、主に職業相談や職業訓練、求人情報の提示、雇用保険や雇用対策など、地域密着型の雇用に関する幅広いサポートを行います。

また、病気や障害のある人に向けたサポートも行っています。障害者手帳を所持していない人でも、医師による診断書があれば、障害の特性や希望職種に応じた職業相談や履歴書や面接での病気・障害の伝え方などのサポートを受けることができます。

ハローワークの概要や利用する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援機関③精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、精神障害のある人のサポートを目的とした、地域の精神保健福祉の中核を担う支援機関のことです。（参考：東京都福祉保健局「精神保健福祉センターとは」、e-Gov法令検索「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」）

精神保健福祉法（精神保健及び精神障害者福祉に関する法律）に基づき、各都道府県に設置されています。地域によって、こころの健康センターや心と体の相談センターなど、一部名称が異なります。

精神保健福祉センターでは、精神疾患に関連する悩みの相談や社会に適応するための指導と援助を行っています。

精神障害による症状で悩んでいる本人だけでなく、ご家族や周囲の人の相談も受け付けています。また、匿名での相談も受け付けています。医師から正式な診断を受けていなくても相談は可能です。

詳しくは、お住まいの自治体の精神保健福祉センターにお問い合わせください。

精神保健福祉センターの概要や利用する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援機関④地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、病気や障害のある人に対して、職業評価や職業指導、職業準備訓練、職場適応援助などの専門的な職業リハビリテーションを提供する支援機関のことです。（参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」、独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センターによる支援」、厚生労働省「地域障害者職業センターの概要」）

独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営しており、障害者雇用促進法に基づいて、全国47都道府県に設置されています。（参考：厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」）

ハローワークや医療・福祉機関と連携しているため、仕事に関する相談や訓練、復職するためのサポートを行っています。

病気や障害に悩む当事者だけでなく、障害のある人を雇用する事業所に対して、雇用管理に関する相談・援助も行っています。

地域障害者職業センターの概要や利用する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

支援機関⑥障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターとは、雇用や保健、福祉、教育に関する関係機関と連携し、障害のある人の雇用の促進・安定を目的とした一体的な支援を行っている支援機関のことです。（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センター」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」、厚生労働省「障害者の雇用の促進等に関する法律」、厚生労働省「障害者就業・生活支援センターの指定と運営等について」）

障害のある人の就職活動の支援や求人の紹介、職場定着のためのサポートなどを行います。

就業面だけでなく、金銭管理などの経済面や生活面のことまで、日常および地域生活に関する支援も行っています。

生活習慣や金銭管理、健康管理などについても幅広く相談できるため、生活面のサポートも受けたい人にオススメです。

2024年4月1日時点で、障害者就業・生活支援センターは全国に337箇所設置されています。

障害者就業・生活支援センターの概要や利用する流れなどについては、以下のコラムで解説します。ぜひご覧ください。

強迫性障害のある人にオススメの相談先4選

強迫性障害についてなかなか相談できないという人も少なくありません。

しかし、強迫性障害について相談を受け付けているところはたくさんあります。

この章では、強迫性障害のある人にオススメの相談先を紹介します。少しでも興味のあるところがあれば、連絡してみてください。

また、ご自身がお住まいの自治体に独自の相談先がある場合があります。そちらも探してみることをオススメします。

相談先①こころの健康相談統一ダイヤル（厚生労働省）

下記の電話番号にかけると、所在地の都道府県・政令指定都市が実施している「こころの健康電話相談」等の公的な相談機関に接続します。

また、下記の受付日時②でお住まいの地域が相談を終了している場合は、夜間対応として、精神保健福祉士などが対応します。

どこに相談したらいいかわからない場合は、こちらに電話すると、相談に乗ってくれますし、適切な機関へもつないでくれるはずです。

相談先②働く人の「こころの耳電話相談」（厚生労働省）

働く人の「こころの耳電話相談」では、全国の労働者の皆様やその家族、企業の人事労務担当者の方々からのご相談を電話で受け付けています。

また、「こころの耳ウェブサイト」では、「こころの耳SNS相談」「こころの耳メール相談」や、疲労蓄積度セルフチェック」なども提供しています。

相談先③働く人の悩みホットライン（日本産業カウンセラー協会）

働く人の悩みホットラインでは、職場、暮らし、家族、将来設計など、働く上でのさまざまな悩みを相談できます。

相談先④強迫性障害のある人の自助会・当事者会

強迫性障害に限らず、病にはそれぞれ、自助会や当事者会と呼ばれるものがあります。

長く続く病気に独りで悩み、立ち向かい続けるのではなく、仲間と一緒に、ときには悩みを共有し、ときには互いを勇気づけながら、支え合っていこうという会です。

仲間がいたり、体験談を見聞きしたりすると、独りで治療に取り組むよりも効果があることがあります。

認知行動療法（ERP）による治療は、当事者にとって大きな恐怖に立ち向かう苦痛を伴います。

治療を始めようと決心するまでが、当事者にとっては一番の重荷となるかもしれません。

自助グループに参加することや、強迫性障害当事者の日常生活や仕事における体験談を聞くことが、治療のきっかけになる人も多いようです。

自分と同じ人たちがいる、治った人がいるという現実を知って、「自分だけじゃない」と感じられることも、治療への大きな力となるでしょう。

また、同じ病気で悩む人たちが集まった集団でのERPは、以下のように、一人で行うよりも効果的な場合があります。

強迫性障害の患者と家族による自助グループの例に、OCDの会があります。

OCDの会は熊本で発足し、現在は北海道、東北、東京、静岡、名古屋にも会があります。

具体的な活動として、以下のようなものがあります。

こうした自助会に参加する意義は、同じ病気に悩む人の体験や気持ちを聞くことができるだけでなく、クリニックや治療法などのさまざまな情報が得られるところにもあります

OCDの会以外にも自助グループはあります。ご自身が通えそうだったり、興味のあるプログラムを実施していたりするところを探して、連絡してみてください。

強迫性障害のある人の治療体験談

私は、「見られて恥ずかしい変な服装や髪型で外出して」「中途半端を目指して」などの先生の指示が最初はわかりませんでした。

しかし、2日間の集中プログラムで、私は変わりました。

3時間かかっていた風呂が20分になり、2時間かかっていた着替えも5分でできます。

会社でもデータ確認の回数が減り、「完璧などということはない」と思いながら仕事ができるようになりました。他のことも普通にできるようになった自分が嬉しいです。（参考：原井宏明・監修『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』）

強迫性障害とは？

この章では、強迫性障害の概要や症状などについて解説します。

強迫性障害の概要

強迫性障害（OCD、Obsessive Compulsive Disorder）とは、不安やこだわりが過度になり、生活に支障が現れる障害のことです。（参考：こころの情報サイト「強迫性障害」）

戸締まりや火の元を何度もしつこく確認しても安心できなかったりする場合は、強迫性障害であることが考えられます。

強迫性障害の症状

強迫性障害の症状には、強迫観念と強迫行為の2つがあります。

もう少し細分化すると、以下のような例があります。

それぞれの症状は、強迫性障害でなくても、誰もが日常生活の中で行う考えや行動の延長線上にあるものかもしれません（例：「カギちゃんと閉めたっけ？」「定期的に手を洗わないと落ち着かないなあ」）。

その上で、それらの症状が、日常生活に支障があるレベルに達している場合を、強迫性障害と言うのです。

日常生活に支障があるレベルとは、例えば以下のようなものです。

強迫性障害の原因

強迫性障害の原因は、よく分かっていないことが多いようですが、脳内の神経伝達物質であるセロトニンの働きに異変が起こることに関係しているのではないかと言われています。

真面目で完璧主義の人や、細かいことにこだわりを持ちやすい人が強迫性障害になりやすいようです。

発症のきっかけは、幼い頃のトラウマや、職場環境の変化、仕事の業績不振、過労、異性関係などさまざまです。（参考：厚生労働省「強迫性障害（強迫症）の認知行動療法マニュアル（治療者用）」、九州大学学術情報「大学生における強迫傾向と完全主義認知および精神的健康度との関連」）

強迫性障害の症状が仕事に与える影響

強迫性障害の症状があると、基本的には業務や職場環境に対しての心配が強くなり、うまく働けなかったり、作業が遅くなったりしやすい傾向があります。

業務上では以下のような悩みが出ることが多いです。

しかし、症状の進行は人によって異なります。強迫性障害の症状が軽いうちは仕事や日常生活に支障がないこともあります。

また、その日の体調や周りの環境などによっても変わるため、自分が何に困っているのか、何でストレスを感じやすいのかという原因を知り、すぐに誰かに相談できるようにしておくとよいでしょう。

強迫性障害の治療法・対処法

強迫性障害の治療法や対処法をお伝えします

強迫性障害は、適切な治療を医療機関で受けることで治すことができる病気です。

強迫性障害は、薬物療法と認知行動療法による治療を行います。なお、2つの療法を併用することで効果が高まります。

以下、治療法の一般論・概要をご紹介します。

強迫性障害は治すことができるという安心材料にしていただいた上で、実際のあなたに向いている治療方法は、主治医にご相談ください。

認知行動療法は、あえて不安や恐怖の対象に触れることで身体感覚を慣れさせ、思い浮かぶ強迫観念から逃げないようにしていきます。

最初は、抵抗感が大きかったり恐ろしかったりしても、時間の経過とともに落ち着き、治まっていきます。

キズキビジネスカレッジ（KBC）の利用者さんの場合、以下のような行動で症状が改善されたと言います。

まとめ：強迫性障害は、治療に取り組めば治る病気です

強迫性障害になることは、けっして自分が悪いからではありません。

あなたを強迫観念や強迫行為に駆り立てる病気が悪いのです。強迫性障害は治る病気です。支えてくれる医師、支援者、当事者会の人を信じて、有期を出して治療に取り組んでください。（参考：原井宏明・監修『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』）

強迫性障害は、その人の考えや行動を大きく変えますが、治療に取り組めば治る病気です。

できるだけ早く、医療や支援につながり、あなたが信頼できる支援者とともに回復、仕事へと向かっていくことを心から願っています。

このコラムが、あなたのお役に立ったなら幸いです。