強迫性障害のある人に向いてる仕事　仕事をする際のポイントや仕事の探し方を解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

このコラムをお読みのあなたは、強迫性障害（OCD、Obsessive Compulsive Disorder）があって、以下のようにお悩みではありませんか？

強迫性障害は治療によって治すことができる病気です。そして、治療と並行しながら（または治療後に）仕事ももちろんできます。

このコラムでは、キズキビジネスカレッジ（KBC）の知見、厚生労働省の資料などを参考に、強迫性障害のある人が仕事をする際ポイントや、向いてる仕事、治療法や対処法について解説します。あわせて、強迫性障害のある人の体験談を紹介します。（参考：こころの情報サイト「強迫性障害」、原井宏明『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』）

強迫性障害のある人に向いてる仕事

この章では強迫性障害のある人に向いてる仕事について解説します。

「可能性」という表現は、個々人の症状や性格などによって、「絶対にこの仕事が向いてる」と言えるものではないことによります。

また、向いてる可能性がある仕事も、職場や具体的業務によって、その内容もさまざまです。

ご紹介する内容は、「強迫性障害があっても向いてる仕事はある」という安心材料にしていただいた上で、「実際のあなたの仕事探し」については、後述する支援機関にご相談することで、より具体的にわかっていくと思います。

①強迫性障害のある人に向いてる仕事

「強迫性障害のある人に向いてる可能性がある仕事」の例には、以下のようなものが考えられます。

②強迫性障害のある人が仕事を選ぶ際のポイント

強迫性障害のある人が仕事を選ぶ際のポイントは、以下のようなものがあると考えられます。

こちらで紹介した仕事は、これらのポイントをクリアしている、またはこれらのポイントと関係ない可能性がある、ということです。

強迫性障害のある人が仕事をする際のポイント6点

この章では、強迫性障害のある人が仕事をする際のポイントについて解説します。

現職を続ける場合にも、転職・就職・再就職を目指す場合にも重要なポイントですので、ご留意いただければ幸いです。

各項目に共通してお伝えしたいことは、「自らの心身に優しい環境をつくること」と「医療機関とのつながりを保つこと」です。

ポイント①強迫性障害のある人に向いてる仕事から選ぶ

強迫性障害の症状があるからといって、応募できる仕事に制限はありません。

しかし、症状を悪化させないためには、なるべく不安要素の少ないものから選んだ方が安心です。

強迫性障害のある人が向いてる仕事は、こちらで紹介したとおり「責任を感じにくい仕事」や「ミスしてもリカバリーしやすい仕事」「確認作業が少ない仕事」などです。

上記のように、自分は何が得意で何が苦手なのかを考え、自分にとって負担が少ない仕事を選べるとよいですね。

ポイント②困った時用の相談窓口が設置されている職場を選ぶ

強迫性障害のある人が働く際には、自身の悩みや不安を相談できるような窓口・部署が設置されている職場を選ぶのがオススメです。

相談できる窓口・部署が設置されている職場は、強迫性障害への理解度が比較的高い場合が多く、業務内容や人間関係に関するストレスや不安などを打ち明けやすいです。

また、カウンセラーからのアドバイスや現場への働きかけにより、業務上の不安を排除してもらいやすい傾向にあります。

ポイント③生活のリズムを整える

強迫性障害は、生活のリズムが乱れると症状が悪くなると言われています。（参考：公益社団法人日本精神神経学会「松永寿人先生に「強迫性障害」を訊く」）

できるだけ決まった時間に睡眠や食事を摂るようにし、規則正しい生活を心がけましょう。

また、引きこもりも強迫性障害に悪影響を及ぼすと言われているので、外出する機会を増やすのもオススメです。

ポイント④「おかしいな」と思ったら医療機関に行く

心身の調子が「何かおかしいな」と思ったときは、迷わず診察を依頼しましょう。

強迫性障害は身体症状が出にくいため、受診基準をはっきりとお伝えすることは難しいです。

しかし、一つの指標として、「日常生活へ支障が現れ始めたら受診する」ということが言えます。

例えば、下記のような状況が生じたようであれば、早めの受診をオススメします。

「今現在はそうではないが、放っておくと、いずれ上記のようになりそう」という場合も、早めに医療機関にかかりましょう。

早い段階で医療機関にかかることで、仕事や私生活に大きな影響を与える可能性は減っていきます。

ポイント⑤自己判断で服薬中断・通院中断しない

自分の判断で、服薬や通院を中断しないようにしましょう。

治療が進んでいくと、「もう大丈夫だ」「ここからは自分で対処できそうだ」と思うこともあるでしょう。

ですが、「やめてもいいかどうか」は、医師でないと判断は難しいものです。

また、「もう大丈夫だ」と思う以外に、薬の服用量の多さや、治療法への抵抗感などから、治療をやめたくなることもあるでしょう。

そんなときは、医師や支援者に、不安に思っていること、この治療をする理由・疑問などを、一つひとつ聞いてみてください。

医師から十分な説明を聞き、病気や治療のことが理解できれば、必要な治療なのだと納得して治療に取り組めるでしょう（納得いかなければ、病院や治療法を変えることも考えられます）。

自己判断で服薬や通院をやめると、症状がぶり返すこともあります。

治療を続けることが、仕事を続ける・復帰するための一番の近道です。

ポイント⑥治った後も、症状の兆候が出てきたら主治医や支援者に相談する

強迫性障害は、医師や支援者とともに治療に取り組めば、治すことができます。

ですが、強迫性障害は再発の可能性があります。

ですので、「治った」と医師から言われたとしても、定期的に専門家に診てもらったり、不安を感じたときに相談できたりする相手を確保しておくことが大切です。

再発のサインや兆候を感じられたときは、ためらわずに「主治医、支援者に相談」しましょう。

そうすることで、仕事に大きな支障をきたすことなく、治療と仕事を並行して行いやすくなります。

ちなみに、再発のきっかけとしては、「受験、昇進、結婚、出産など、責任感が増し、後悔したくないと思うときが多い」と言われています。

強迫性障害のある人の仕事の探し方

この章では、強迫性障害のある人の働き方である、オープン就労とクローズ就労について解説します。

強迫性障害のある人が就職や転職で仕事を探す際、オープン就労とクローズ就労それぞれのメリットとデメリットについて知っておけば、より自分に合った働き方が見えてきます。

それぞれの違いを理解して、自分に合った就労形態を選びましょう。

探し方①オープン就労

オープン就労で仕事を探す最大のメリットは、障害者雇用枠で採用される可能性が高いことです。

障害者雇用枠では、障害について周囲に理解してもらいやすく、業務内容や就労形態などの配慮が行き届いた環境で働けます。

普通に働くより安心感があり、ストレスが少なくてすむので、職場に定着しやすくなるでしょう。

また、支援機関などのサポートが受けやすくなるほか、働きながらでも通院しやすくなるので、継続的な治療が受けやすいのもオープン就労の大きな魅力です。

ただしデメリットとして、給与基準が低めだったり、一般雇用と比べると就職先が少なく、職種が限られたりする可能性があります。

探し方②クローズ就労

クローズ就労（＝一般雇用枠）のメリットは、障害者枠に比べて給与水準が高い傾向にあることです。

一般雇用枠とは、前述の「障害者雇用枠」以外の雇用枠の俗称です。

一般雇用枠は、業種や職種に制限がなく、自分の考えている条件に合う企業が見つかりやすいことも大きなメリットとなります。

求人数や職種が多ければ、多様なキャリアを経験しやすくなり、自身のキャリアアップに繋げやすくなるでしょう。

ただしクローズ就労は、業務形態や業務内容などでの配慮は得られず、通院や服薬などのタイミングが難しくなるというデメリットがあります。

強迫性障害があることを隠しながら働く必要があり、不安やストレスが溜まりやすくなるのも気をつけたいポイントです。

強迫性障害のある人の就職・転職へのポイント3点

強迫性障害のある人が就職や転職をする際は、自身の状態を理解しながら、以下のようなポイントを押さえながら進めるのがオススメです。

就職や転職を考えている人は参考にしてください。

ポイント①強迫性障害の症状を理解し適切に治療する

強迫性障害のある人が就職・転職を考える際、焦ること、急ぐことはオススメできません。

急いで業務に取り組むことで一気に負担やストレスが増え、強迫性障害の症状を悪化させては意味がありません。

せっかく素敵な勤め先が見つかっても、体調不良ですぐに働くのが困難な状態になってはもったいないですよね。

まずは自身の症状をしっかりと理解し、不安なく働けるようになるまで適切な治療を進めましょう。

急がば回れの精神で、少しずつ自身の症状や働き方と向き合えば、きっと希望に沿った有意義な働き方が見つかるはずです。

ポイント②アルバイトで働くことに慣れる

強迫性障害の症状が改善し、心身に不安がなくなれば、いよいよ仕事探しを始めます。

この際、働くことに徐々に慣れていけるように、まずはアルバイトから始めるという方法があります。

アルバイトであれば、短い時間や少ない日数からでも勤務しやすいため、心身への負担を減らせます。

正規雇用に比べて責任も少なく、不安を持たずに働けるでしょう。

少しずつ外出する時間や人と会話する機会を増やして慣れていけば、選べる職種も広がるかもしれません。

ポイント③支援機関を利用しながら就職を目指す

あなた一人でなんとかしようとするよりも、サポートを受けた方が、就職・転職活動はうまくいきやすくなります。

強迫性障害のある人の就職・転職をサポートする仕組みの一つに、就労移行支援があります。具体的な支援内容は事業所によって異なりますが、主なものとして以下のようなものがあります。

支援内容は多岐にわたり、自分の可能性を広げられるだけでなく、無理なく働けるようサポートしてくれるので、安心して職場や仕事と向き合えます。

強迫性障害の症状には個人差があるので、周りを見て焦る必要はまったくありません。

自身の状態をしっかりと把握しながら、少しずつ改善を目指しましょう。

強迫性障害のある人が利用できる支援制度8選

この章では、強迫性障害のある人が利用できる支援制度を紹介します。

制度の利用をためらう必要はありません。

むしろ積極的に利用し、強迫性障害をしっかりと治し、仕事に問題なく復帰できることを目指していきましょう。

特に、「休職中にもらえる傷病手当金（健康保険）」、「失業中にもらえる失業保険の基本手当（雇用保険）」については、少し内容が複雑で、詳しい内容を知らない人も多いので、ぜひチェックしてみてください。

ただし、症状や状況などに応じて、「全ての支援が必ず利用できる」というものではありません。

ここで紹介する以外の支援も考えられます。「強迫性障害のある人をサポートする仕組みはある」という参考・安心材料にしていただいた上で、「実際のあなた」が利用できる支援を探していきましょう。

制度①自立支援医療（精神通院医療）制度

自立支援医療（精神通院医療）とは、「通院して精神医療を続ける必要がある人」のための、通院医療費の自己負担を軽減する制度です。（参考：厚生労働省「自立支援医療（精神通院医療）について」）

相談・相談先は、市区町村の障害福祉課です。

この制度を利用できると、医療費の自己負担を3割から1割にすることができます。

また、1か月当たりの1割負担も過大にならないよう、世帯の所得に応じて支払い上限を設けています。

通院にかかる費用（生活への負担）を減らすことで、強迫性障害の治療に専念できたり、治療をしながら仕事継続や仕事探しをする助けになると思います。

強迫性障害のある人の場合、通院が必要になることが多いので、必要と判断されることも多いと思います。

なお、「通院にかかる医療費」が1割になるので、入院やカウンセリングなどについては適応されないことにご注意ください。

制度②年次有給休暇（非正規の場合も）

正規雇用の場合はよくご存知かもしれませんが、年次有給休暇とは、一定期間勤続した労働者に付与される、「休んでも給料が減らない休暇」のことです。

一方で、非正規雇用の場合にも有給休暇が設定されることは、あまり知られていないことかもしれません。

非正規で働いている人も、「自分には有給休暇はない」と思い込まず、職場に確認してみましょう（これまでの勤務期間が短い場合は、設定されないこともあります）。

有給は、一定期間勤続していれば年に20日、前年度の繰り越しが最長2年まで認められるので、多い人なら40日くらいあります。

なお、療養のために有給を「長期間」使いたい場合は、職場から診断書の提出を求められることもありますので、その場合は主治医に発行を依頼しましょう。

制度③病気休暇制度（休職制度）

お勤め先によっては、療養のための「病気休暇制度（休職制度）」が就業規則で定められています。

厚生労働省の調査によると、労働者数30人以上の規模の会社のうち約22.7%の会社が「病気休暇制度」があると答えています。（参考：厚生労働省「令和4年鐘楼条件総合調査 概況」）

あなたのお勤め先に病気休暇制度があるか、確認してみましょう。

通常、病気休暇制度を利用するためには医師の診断書が必要になりますので、主治医に発行を依頼しましょう。

休職できる期間は、数か月〜2年くらいが多いです。

休職期間中に支払われる給与は、お勤め先によって、全額から無給までさまざまです。

病気休暇制度がない会社、またそれを超えて休む場合は、給与が発生しない（または減額される）「休職」に入ります。

休職制度は法的な義務がある制度ではなく、各企業の就業規則や社内規定によって定められています。

給与がない（少ない）場合は、こちらで紹介する健康保険の傷病手当金を利用できます。

制度④健康保険の傷病手当金

休職によって給与の支給がない間の収入について、健康保険の傷病手当金があります。（参考：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき」）

契約社員などの非正規雇用であっても、健康保険に加入していれば、健康保険組合から1年6か月の傷病手当金の支給を受けることができます。

お勤め先によっては、支給金額が基本給の8割だったり、期限を1年6か月以上に延長できたりすることもあります。

また、一定の条件を満たせば退職後にも支給期間内で継続して受給できます。

申請・相談にあたっては、会社の人事・総務を通じて、健康保険組合か協会けんぽ（全国健康保険協会）とのやり取りを行います。

制度⑤雇用保険（失業保険の基本手当）

強迫性障害に伴って仕事を辞めた場合には、雇用保険（失業保険の基本手当）の受給が可能です。

申請する場合は、公共職業安定所（ハローワーク）に連絡してください。

最大支給期間は細かく定めがあり、支給金額は、基本給の約50～80%です。

自己都合退職と判断された場合は、2か月の給付制限期間（給付がない期間）が発生します。（参考：厚生労働省「給付制限期間」が２か月に短縮されます」）

どのような判断がされるのかは複雑ですので、ご自身の雇用保険がどのような扱いになりそうか、退職前に主治医に相談しておきましょう。

なお、雇用保険は、前項の健康保険の傷病手当金と同時受給はできません。

制度⑥障害者手帳

障害者手帳とは、障害のある人がその障害の内容や程度に応じて交付される手帳の総称です。

障害者手帳には以下の3種類があります。

種類によって制度の根拠となる法律等は異なりますが、障害者手帳をお持ちの人はいずれも「障害者総合支援法」の対象となり、さまざまな支援や福祉サービスを受けられます。（参考：厚生労働省「障害者手帳について」）

障害者手帳の詳細は、下記のコラムをご覧ください。

制度⑦特別障害者手当

特別障害者手当とは、精神又は身体に著しく重度の障害を有し、日常生活において常時特別の介護を必要とする特別障害者に対して、重度の障害のため必要となる精神的、物質的な特別の負担の軽減の一助として手当を支給する制度です。

利用できる場合、2023年4月現在では、月額2万7,980円を受給できます。

申請先はお住まいの市区町村役所です。（参考：厚生労働省「特別障害者手当について」）

制度⑧特別障害給付金制度

特別障害給付金制度とは、国民年金に任意加入していなかったことで、障害基礎年金などの受給要件を満たせず障害年金を受給できない障害のある人に対する福祉的措置として創設された制度です。

「特定障害者に対する特別障害給付金の支給に関する法律」に基づく給付であり、障害基礎年金や障害厚生年金とは異なる制度です。

障害基礎年金1級相当に該当する人は月額5万3650円（2023年時点）、障害基礎年金2級相当に該当する人は4万2920円（2023年時点）が、支給されます。（参考：日本年金機構「特別障害給付金制度」）

強迫性障害のある人が仕事を探す際に利用できる支援機関8選

この章では、強迫性障害のある人が仕事を探す際に利用できる支援機関を紹介します。

支援機関①就職・転職エージェント

無料で利用できる、民間の就職・転職エージェントです。

近年では、病気や障害のある人の仕事探しをサポートしているところがあります。

いくつか話をしてみて、ご自分に合いそうなところを（並行的に）利用してみましょう。

支援機関②ハローワーク

ハローワークでも、強迫性障害からの仕事探しについて相談できます。

ハローワークでは、障害のある人たちの仕事探しを支援するため、専門的な知識を持つ職員・相談員を配置しています。

仕事に関する情報を提供したり、就職・転職・再就職に関する相談に応じたりするなど、きめ細かい支援体制を整えています。

個別にその人にあった求人の提出を事業主に依頼したり、採用面接に同行したりすることも行っています。

さらに、障害のある人を対象とした就職面接会を開催しています。

障害者手帳をお持ちでない人も利用できますので、ぜひご利用ください。

支援機関③就労移行支援事業所

就労移行支援とは、「一般企業などへの就職を目指す、病気や障害のある人」向けに、「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（通称：障害者総合支援法）」に基づいて行われる福祉サービスのことです。（参考：厚生労働省「就労移行支援事業」 、e-Gov法令検索「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）

実際のサービスは、国の基準を満たしたさまざまな「就労移行支援事業所」が行います。

就労移行支援事業所では、体調管理の方法、職場でのコミュニケーションの基礎スキル、就職に必要な専門スキルなどを学ぶことができます。

さらには、実際の就職活動でのアドバイス、就職後の職場定着支援も含む、総合的な就労支援を受けることが可能です。

支援機関④精神保健福祉センター

精神福祉保健センターとは、強迫性障害やうつ病を含む精神障害がある人のサポートを目的に、精神保健福祉法によって各都道府県に設置された支援機関です。

全国の精神保健福祉センターの一覧は、厚生労働省のWebサイトからご確認いただけます。（参考：厚生労働省「全国の精神保健福祉センター」）

精神保健福祉センターでは、強迫性障害やうつ病などによる症状で困っている本人だけでなく、家族や関係者からも精神衛生に関する相談を受け付けており、匿名での相談も可能です。

精神保健福祉センターは、他の支援機関と比較して、「精神疾患に特化している点」が特徴です。（参考：東京都福祉局 東京都立精神保健福祉センター「精神保健福祉センターとは」）

支援機関⑤地域障害者職業センター

地域障害者職業センターでは、強迫性障害やうつ病に限らず、障害がある一人ひとりのニーズに応じて職業評価、復職支援、職業訓練などの専門的な職業リハビリテーションサービスを提供しています。

強迫性障害の症状そのものよりも、「復職後にどのように働くか」という悩みをお持ちの人に特にオススメです。

運営は「独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構」が行っており、全国47都道府県に設置されています。（参考：独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）「地域障害者職業センター」）

また地域障害者職業センターでは、当事者だけでなく事業主に対しても雇用管理に関する相談・援助を実施しています。

支援機関⑥障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターでは、就業と就業に伴う日常生活上の支援が必要な障害のある人に対し、窓口相談や職場・家庭訪問などを実施しています。

仕事に限らず、生活面での支援を受けたい人にオススメです。

厚生労働省の資料によると、2023年4月時点で全国に337箇所あり、当事者の身近な地域において就業面と生活面を一体に捉えた相談と支援を行っています。（参考：厚生労働省「障害者就業・生活支援センターについて」）

障害者就業・生活支援センターの特徴は、就労だけでなく金銭管理などの経済面や住居のことまで多岐に渡って相談できる点です。

支援機関⑦障害者就労支援センター

障害者就労支援センターとは、障害のある人の一般就労の機会を広げるための支援や、就職後に安心して働き続けるための支援などを行っている機関です。（参考：東京都福祉局「障害者就労支援センター」）

また、こちらで解説した「障害者就業・生活支援センター」と名称が似ていますが、別の機関です。

障害者就労支援センターは、各市区町村に設置されているため障害者就業・生活支援センターよりも数が多く、お住まいの地域によっては身近で利用しやすいかもしれません。（参考：上尾市障害者就労支援センター「働くを支える「障害者就労支援センター」 の役割と機能 」）

支援機関⑧復職支援（リワーク・プログラム）

復職支援（リワーク・プログラム）とは、「精神障害で休職中の人を対象に復職や再発による再休職を防ぐためのプログラムを実施する支援制度」です。

復職支援は大きく以下の3つに分けられます。（参考：一般社団法人日本うつ病リワーク協会「リワークプログラムとは」）

リワークについて気になる人は、お近くの医療機関、地域障害者職業センター、そして職場に、どのような支援があるか確認してみてください。

リワークの詳細は、下記コラムをご覧ください。

強迫性障害のある人の悩み相談を受け付けている支援機関3選

強迫性障害について、（病院以外に）なかなか相談できない、という人も少なくありません。

しかし、強迫性障害について相談を受け付けているところはたくさんあります。

強迫性障害についての相談先の例をご紹介します。少しでも興味のあるところがあれば、連絡してみてください。

また、ご自身がお住まいの都道府県・市区町村に独自の相談先がある場合がありますので、そちらも探してみることをオススメします。

支援機関①こころの健康相談統一ダイヤル（厚生労働省）

下記の電話番号にかけると、所在地の都道府県・政令指定都市が実施している「こころの健康電話相談」等の公的な相談機関に接続します。

また、下記の受付日時②でお住まいの地域が相談を終了している場合は、夜間対応として、精神保健福祉士などが対応します。

どこに相談したらいいかわからない場合は、こちらに電話すると、相談に乗ってくれますし、適切な機関へもつないでくれるはずです。

支援機関②働く人の「こころの耳電話相談」（厚生労働省）

働く人の「こころの耳電話相談」では、全国の労働者の皆様やその家族、企業の人事労務担当者の方々からのご相談を電話で受け付けています。

また、「こころの耳ウェブサイト」では、「こころの耳SNS相談」「こころの耳メール相談」や、疲労蓄積度セルフチェック」なども提供しています。

支援機関③働く人の悩みホットライン（日本産業カウンセラー協会）

働く人の悩みホットラインでは、職場、暮らし、家族、将来設計など、働く上でのさまざまな悩みを相談できます。

強迫性障害のある人の自助会・当事者会：治療体験談を紹介

強迫性障害に限らず、病にはそれぞれ、自助会や当事者会と呼ばれるものがあります。

長く続く病気に独りで悩み、立ち向かい続けるのではなく、仲間と一緒に、ときには悩みを共有し、ときには互いを勇気づけながら、支え合っていこうという会です。

以下、その効果や概要などを紹介します。

①強迫性障害のある人の自助会・当事者会

仲間がいたり、体験談を見聞きしたりすると、独りで治療に取り組むよりも効果があることがあります。

認知行動療法（ERP）による治療は、当事者にとって大きな恐怖に立ち向かう苦痛を伴います。

治療を始めようと決心するまでが、当事者にとっては一番の重荷となるかもしれません。

自助グループに参加することや、強迫性障害当事者の日常生活や仕事における体験談を聞くことが、治療のきっかけになる人も多いようです（自助グループについては、次章で紹介します）。

「自分と同じ人たちがいる」「治った人がいる」という現実を知って、「自分だけじゃない」と感じられることも、治療への大きな力となるでしょう。

また、同じ病気で悩む人たちが集まった集団でのERPは、下記のように、一人で行うよりも効果的な場合があります。

②強迫性障害のある人の自助会・当事者会の例

強迫性障害の患者と家族による自助グループの例に、「OCDの会」があります。

「OCDの会」は熊本で発足し、現在は北海道、東北、東京、静岡、名古屋にも会があります。

具体的な活動としては以下のようなものがあります。

こうした自助会に参加する意義は、同じ病気に悩む人の体験や気持ちを聞くことができるだけでなく、クリニックや治療法などのさまざまな情報が得られるところにもあります。

「OCDの会」以外にも自助グループはありますので、ご自身が通えそうだったり、興味のあるプログラムを実施していたりするところを探して、連絡してみてください。

③強迫性障害のある人の治療体験談

続いて、強迫性障害のある人の治療体験談を紹介します。

KBCの利用者さんからは、以下のような声をお聞きしました。

改めて、強迫性障害とは？

この章では、改めて強迫性障害の症状について解説します。

すでにご存知かもしれませんが、これまでに紹介した内容の理解も深まると思いますので、ぜひご覧ください。

強迫性障害の症状

強迫性障害の症状には、「強迫観念」と「強迫行為」の2つのがあります。

もう少し細分化すると、以下のような例があります（他にもあります）。

それぞれの症状は、強迫性障害でなくても、誰もが日常生活の中で行う考えや行動の延長線上にあるものかもしれません（例：「カギちゃんと閉めたっけ？」「定期的に手を洗わないと落ち着かないなあ」）。

その上で、それらの症状が、「日常生活に支障があるレベル」に達している場合を、強迫性障害と言うのです。

日常生活に支障があるレベルとは、例えば以下のようなものです。

強迫性障害の原因

強迫性障害の原因は、よく分かっていないことが多いようですが、脳内の神経伝達物質であるセロトニンの働きに異変が起こることに関係しているのではないかと言われています。

真面目で完璧主義の人や、細かいことにこだわりを持ちやすい人が強迫性障害になりやすいようです。

発症のきっかけは、幼い頃のトラウマや、職場環境の変化、仕事の業績不振、過労、異性関係などさまざまです。（参考：厚生労働省「強迫性障害（強迫症）の認知行動療法マニュアル（治療者用）」、九州大学学術情報「大学生における強迫傾向と完全主義認知および精神的健康度との関連」）

強迫性障害の症状が仕事に与える影響

強迫性障害の症状があると、基本的には業務や職場環境に対しての心配が強くなり、うまく働けなかったり、作業が遅くなったりしやすい傾向があります。

業務上では以下のような悩みが出ることが多いです。

しかし、症状の進行は人によって異なります。強迫性障害の症状が軽いうちは仕事や日常生活に支障がないこともあります。

また、その日の体調や周りの環境などによっても変わるため、自分が何に困っているのか、何でストレスを感じやすいのかという原因を知り、すぐに誰かに相談できるようにしておくとよいでしょう。

強迫性障害の治療法・対処法

強迫性障害の治療法や対処法をお伝えします

強迫性障害は、適切な治療を医療機関で受けることで治すことができる病気です。

強迫性障害は、薬物療法と認知行動療法による治療を行います（2つの療法を併用することで効果が高まります）。

以下、治療法の一般論・概要をご紹介します。

「強迫性障害は治すことができる」という安心材料にしていただいた上で、「実際のあなた向きの治療」は、主治医にご相談ください。

認知行動療法（ERP）は、あえて不安や恐怖の対象に触れることで身体感覚を慣れさせ、思い浮かぶ強迫観念から逃げないようにしていきます。

最初は、抵抗感が大きかったり恐ろしかったりしても、時間の経過とともに落ち着き、治まっていきます。

まとめ：強迫性障害は、治療に取り組めば治る病気です

強迫性障害の概要、治療法、仕事との関係、利用できる支援機関や制度などを紹介してきました。

最後に、参考文献として使用させていただいた『強迫性障害に悩む人の気持ちがわかる本』から、強迫性障害当事者の人の言葉をご紹介したいと思います。

強迫性障害は、その人の考えや行動を大きく変えますが、治療に取り組めば治る病気です。

できるだけ早く、医療や支援につながり、あなたが信頼できる支援者とともに回復、仕事へと向かっていくことを心から願っています。

このコラムが、あなたのお役に立ったなら幸いです。