精神障害のある人が就職するときのポイント　企業が見ているポイントを解説

こんにちは。就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ（KBC）です。

あなたは、精神障害の診断を受けて就職活動を行いつつ、就職先がなかなか見つからずにお悩みなのではないでしょうか？

精神障害者の雇用状況は年々よくなっていると言われていますが、実際のところはよくわからないですよね。

就職活動をしていても採用が決まらず、企業がどこを見ているのかもわからずに途方に暮れてしまうなんてことも少なくないと思います。

このコラムでは、精神障害があり、就職先を探している人向けに、精神障害者の雇用の現状と就職するときのポイントについて解説します。

3,000人規模の職場で人事を担当していた私の視点から、企業や採用担当者が何を気にしているのかも事例つきで解説します。

精神障害で就職に困っているなら、ぜひ読んでみてください。

精神障害のある人が就職するときのポイント4点

精神障害のある人が就職活動をする際のポイントは4つあります。

下記の4点をよく検討すると、自分に合った就職先を見つけられる確率がぐんとあがるかと思います。

順に確認しながら、一緒に考えていきましょう。

ポイント①障害の程度や症状を自分できちんと把握しているか

1番目のポイントは、「自分の精神障害の程度や症状を把握できているか」という点です。

精神障害に分類される診断名には、主に次の6つが挙げられます。

上記診断については、どのような症状が自分には強く現れているのか、どういった症状が重いのかを知ることが大切です。

同じ診断名であっても、症状は人によって異なります。

特に就職をする際には、診断名だけを伝えるよりも、どういった性質を持っているのかを説明できた方が相手の理解も得られやすいです。

まずは自分の障害の程度や症状をきちんと認識できているか、確認しましょう。

ポイント②精神障害者保健福祉手帳を持っているか

確認したいことの2番目は、「精神障害者保健福祉手帳（通称：障害者手帳）を持っているか」です。

詳しくはあとで述べますが、精神障害のある人が就職する際には、障害者枠と一般枠のどちらにするかを考える必要があります。

障害者枠を選びたいときに必要となるのが、この精神障害者保健福祉手帳です。

精神障害者保健福祉手帳は、お住まいの区市町村の窓口にて申請することができます。

就職に限らず、税金の控除や交通機関の割引等の優遇措置を受けられます。まだ申請をしていないなら、市区町村のウェブサイトなどで概要を確認してみるとよいでしょう。

ちなみに、精神障害者保健福祉手帳を持っていても一般枠を受けることはできますので、ご安心ください。

障害者手帳の詳細は、下記コラムに書いています。ご興味がありましたらご覧ください。

ポイント③障害者枠（オープン就労）と一般枠（クローズ就労）どちらで就職するか

ポイントの3番目は、「障害者枠と一般枠のどちらで就職をするか」です。

障害者枠とは、その名のとおり「障害者を対象とした求人」で、応募の際には応募先に自分の精神障害を明かす必要があります。

障害者枠での就職活動・就労のことを、俗に「オープン就労」と言います。

一般枠とは、障害者ではない人を対象とした求人のことで、俗に「クローズ就労」と言います。

どちらの枠を選ぶかによって採用プロセスや就職後の働き方が大きく変わってくるため、それぞれのメリットとデメリットを吟味することが大切です。

障害者枠で就職するメリット・注意点

障害者枠（オープン就労）で就職するメリットは、おおまかに次の3つです。

特に最初にあげた仕事内容や勤務形態への配慮を受けられるという点が大きいです。

精神障害のある人の場合、日によって調子の波が激しくなりがちです。

しかしその点を理解して柔軟に対応できる就職先であれば、職場定着がスムーズに進むと考えられます。

一方、障害者枠（オープン就労）には次のような注意点があることも事実です。

なお、特に給与水準は「必ず低い」ということではなく、大企業であれば一般枠と同等の給与や社会保険を受けられるところもあります。

オープン就労の詳細は、下記コラムに書いています。ご興味がありましたらご覧ください。

一般枠で就職するメリット・注意点

それでは障害を非開示にして一般枠（クローズ就労）に就職するメリットとは何でしょうか？

基本的には障害者枠の裏返しとなるため、想像しやすいですね。問題は以下に挙げる注意点の方です。

精神障害に伴う配慮を受けづらいということ以上に、障害自体を隠さねばならないという精神不安が大きな注意点になってきます。

求人数や給与水準と障害への配慮を天秤にかけたとき、なにを優先するかをじっくり考えた上で、障害者枠と一般枠どちらを選ぶかを決めるようにしましょう。

クローズ就労の詳細は、下記コラムに書いています。ご興味がありましたらご覧ください。

ポイント④正規雇用からのスタートで支障がないか

最後の「正規雇用からのスタートで支障がないか」というのは意外と見落としやすい重要なポイントです。

就職というと、真っ先に正規雇用を思い浮かべる人がいます。

しかしまだ就労に慣れていなかったり、前職からのブランクが長いひとの場合、正規雇用からスタートすると職場に定着できない可能性があります。

正規雇用ではうまくいかなくても、アルバイト勤務やシフト制であれば無理なく働き続けられるかもしれません。

そういうときはパート勤務などから始めて、働くことになれてから正規雇用への転職を検討しましょう。

職場によっては、非正規雇用として働き続けられると、正社員への登用を打診されることもあります。

正規雇用の前段階として、アルバイトなどから始めるということも考えてみましょう。

精神障害のある人を採用するときに企業が見ているポイント3点

この章では、精神障害のある人を採用するときに企業が見ているポイントについて解説します。

精神障害者を雇用する上で重要なのは、以下の3点と言われています。

上記は、基本的には障害者枠（クローズ就労）のチェックポイントになります。

とはいえ、一般枠（オープン就労）を受ける際に病状を悟られないために気をつけたい点とも重なりますので、精神障害を開示するつもりのない人にも参考になるはずです。

順に見ていきましょう。

ポイント①病状が安定しているか

人事担当者が最初に確認するのは、「病状が安定しているか」です。

精神障害のある人は、障害のないの人に比べて、心身の調子に波が大きいものです。

企業としては、採用前にその波がどの程度なのかを判断したいところです。

就職活動をしている時点で病状が安定していないと、就職後の容態が気になり、採用の確率は低くなります。

反対に、病状がすでに安定している人であれば、就労しても問題ないと判断されて採用される確率がぐっと上がります。

これは一般枠の人も同様です。

面接のたびに調子の波に左右されて人柄が変わるようだと、面接官は前面接官の書いた資料を見ながらどうしても首を傾げることになり、不安定なひとだという印象を与えてしまいます。

就職活動をはじめるのは、病状が安定してからがよいでしょう。

ポイント②意思疎通や相談がきちんとできるか

企業は、面接のときに「意思疎通や相談がきちんとできる人か」を見ています。

企業側が恐れているのは、就職後に何の連絡も相談もなく突然出勤しなくなるというパターンです。

そのため、面接では、障害の度合いが悪化しそうな場合にきちんと情報共有ができるかどうかを判断しています。

これは障害者枠での雇用に限った話ではありません。

意思疎通や相談ができるかどうかは、業務遂行力にも関わる大切な要素です。

精神障害のある人は、小まめに情報共有できるということをアピールするようにしましょう。

ポイント③家族や支援者も就労に前向きか

3点目は、「家族や支援者も就労に前向きか」です。

精神障害のある人が働きつづけるには、支援者の協力が不可欠です。

日常的な例になりますが、不意に体調を崩してしまったときに、家族が協力的でなければ欠勤連絡を行えない、という状況になったりします。

連絡が取れないと、職場の人は、その日の業務の割り振りだけでなく、そもそもあなたが無事かどうかを気にします。

そういうときに状況を説明してくれる家族がいると、あなたにとっても職場にとっても、安心感がだいぶ違うのです。

また、家族以外にも支援者はいます。

主治医はもちろんのこと、後述する就労移行支援事業所や就職エージェントのように、第三者の立場から支援してくれる人がいる、というのも採用時には大きなポイントになります。

精神障害のある人は、自分をサポートしてくれる家族や支援者の協力を仰ぐようにしましょう。

精神障害のある人の就職後に意識したいポイント6点（事例つき）

この章では、職場定着のためのポイントを事例と一緒に紹介します。

最初の章で述べたように、精神障害のある人の課題は職場定着です。

そのため、就職後の注意点を意識して実践できているかどうかがカギになってきます。

これから挙げる事例は、主に①～③が障害者枠（オープン就労）、④～⑥が一般枠（クローズ就労）になっていますので、どちらの採用枠を狙うかにあわせて参照してください。

なお、これからご紹介する事例は、個人の特定を避けるため、趣旨を歪めない範囲で一部事実を変更していますので、ご承知おきください。

それでは順に見ていきましょう。

事例①就労当初は休憩の時間を増やす

障害者枠で採用された人は、職場の配慮を活かして、休憩時間を増やすようにしましょう。

仕事に慣れるまでは精神だけでなく体力も消耗しがちです。

慣れない環境で新しい業務に取り組むのは、誰だって疲れますよね。

そのため、体力を温存しながら働くことが、職場定着においては重要になってきます。

以前、わたしの職場にいた精神障害のある人は、就労当初は張り切って業務にあたっていたものの、2週間ほどで息切れし、数日間連続して欠勤したことがありました。

就労直後はまだ業務が身についていないため、長く休むとまた業務を思いだすところから始めなくてはなりません。

休憩をはさみながらのんびりしたペースで業務を進めたほうが、労使双方にとって結果的によかったという事例になります。

燃え尽き症候群のようなことにならないためにも、就労直後はできるだけ小まめに休憩を取って、ペースダウンを意識するとよいでしょう。

事例②周囲の人の理解を得られるよう心掛ける

2点目は、「周囲の人の理解を得られるよう努力する」ということです。

障害者枠（オープン就労）の場合は、職場の人間は、精神障害がどんなものかをある程度把握しています。

しかし、その症状や程度は千差万別です。

可能な限り機会を見つけて、周囲の理解を得られるようにコミュニケーションを心掛けることも必要です。

職場定着がうまくいっている障害者枠の人は、こうしたコミュニケーションを実践しているように思います。

以前わたしの職場にいた障害者枠の人は、同僚との食事会に参加して、仕事以外の場でも積極的に意思疎通を図っていました。

その人は気分障害だけでなく気象病みの傾向もあったため、気圧の低い日などは出勤が難しいこともよくありました。

しかし、そうした症状を普段から話していたので、欠勤連絡が遅くなっても「きっと今日は天気が悪いからつらいんだろう」と予想を立てることができました。

コミュニケーションを行うことで、周囲の同僚も、より協力的になってくれます。

可能な範囲で、より理解を得られるようにしてみましょう。

事例③業務内容について上司や支援者とよく話しあう

精神障害のある人は、業務内容について上司や支援者と小まめに相談しあうことをおすすめします。

ストレスや負荷のかかる業務を抱えているのなら、我慢をするのは禁物です。

そのまま仕事を続けると、精神障害を悪化させてしまうかもしれません。

精神障害のある人は、症状によって業務の向き不向きがはっきり分かれる傾向があります。

一例として、対人業務はできない代わりに、細かな事務仕事や単純作業を一般枠の人よりも迅速にできる人がいました。

その人には就職エージェントの支援者がついており、本人・支援者・上司の三者の間で、業務の向き不向きについて綿密に情報交換を取っていたことが活躍につながっていました。

上司に相談することは、職場定着への近道です。

上記の事例のように大活躍できる可能性もありますので、上司や支援者とは業務内容について念入りに話しあうようにしましょう。

事例④休日はできるだけ体力の回復に努める

精神障害のある人は、休日はできる限り体力の回復に努めましょう。

特にこれは、クローズ就労の人にとって重要なポイントになります。

クローズ就労の場合は、休暇を取るのも一苦労です。

私の知人に、クローズ就労を行い、一般枠で働いていた人がいます。

その人は、休みを取るのが難しいだけでなく、退勤後も飲み会などに頻繁に誘われていたため、疲労がたまり、うつ病を悪化させることになりました。

なによりも優先すべきは、あなたの健康です。

クローズ就労だと誘いを断り続けるのは難しいかもしれませんが、退勤後や休日はできるだけ体力回復を優先させるようにしましょう。

事例⑤カウンセラーなど外部に相談できる相手を持つ

一般枠の場合、自分の精神障害についていつでも相談できる相手を持っておくことが大切になります。

特に重要なのは、「会社の外部に」相談相手を持つという点です。

これは事例というよりも経験談になりますが、私は以前、気分障害（うつ病）を患っていたことがあります。

いまは寛解していますが、気分障害の波が激しかったころはカウンセリング料を気にして、誰にも相談せずに耐えていた時期がありました。

そのときはいざとなったら友人や家族を頼ればいいと考えていたのですが、精神障害というデリケートな話題はどうしても身近な人には話しづらいものです。

結果的に障害を悪化させることになり、治療の過程でカウンセリングに行くようになってから、調子の波が落ちつくようになりました。

カウンセラーなどの外部の専門家に頼ることは、調子を崩さずに働きつづけるために有効な手段のひとつです。

外部に相談できる相手を持っている人は、就職後も関係を絶やさないようにしてください。

事例⑥場合によっては時短勤務に切り替える

クローズ就労をしている場合でも、ときには時短勤務に切り替えることが大切です。

具合の悪いときに同じペースで働き続けると、症状が悪化する可能性があります。

具合が悪いときは、精神障害を開示しないまでも、心身の不調を訴えて短時間勤務に切り替える勇気を持った方がよいでしょう。

「業務効率が落ちてしまっているから、一時的に切り替えたい」と伝えれば、上司も一考してくれるはずです。

実際、わたしは上記の理由で短時間勤務を取得したことがありました。

そのときは精神障害について開示しませんでしたが、繁忙期の後にどっと疲れが出て作業がはかどらなくなったため、それを理由に上司に相談しました。

そして、本格的な体調不良にならないようにと申請がとおりました。

制度として「診断書なしの時短勤務」「出産・育児・介護と関係しない時短勤務」などがない職場でも、一度相談してみることをオススメします。

クローズ就労であっても時短勤務を考える価値はありますので、ぜひ検討してみてください。

精神障害のある人が就職活動する際は就労移行支援事業所がおすすめ

これまで、精神障害のある人の就職に関するポイントを解説してきましたが、いずれにも共通するのは「適切に周囲の人を頼る」という姿勢です。

自分の症状やどの雇用枠が向いているかを判断するには、そういった事例を豊富に持っている専門機関の助けがあるとよいでしょう。

そこで私がおすすめしたいのが、就労移行支援事業所の活用です。

就労移行支援事業所とは、障害者総合支援法にもとづいて行われる、障害のある人向けの就労支援サービスです。

あなたに向いている就職先や就労形態、障害者手帳の申請などについて一緒に検討したり、履歴書の書き方や面接の受け方、仕事に必要な専門スキルの指導など、様々なサービスを受けることができます。

対象となるための条件は、原則として以下の3点です。

障害者手帳がなくても、医師の診断や定期的な通院だけで自治体が可能と判断した場合にはサービスを受けられますので、ご安心ください。

障害の程度や勘案すべき事項を踏まえた上で、お住まいの各地区町村にて個別に利用の可否が判断されます。

また、サービスを受けるのに必要な自己負担額は最低0円です。

詳細は、市区町村や各事業所で確認できます。

ほとんどの事業所は無料相談・無料見学・無料体験利用を行っていますので、就職を希望している精神障害のある人は、お近くの事業所やカリキュラムに興味のある事業所に問い合わせてみましょう。

就労移行支援事業所のさらなる詳細は、下記コラムをご覧ください。

改めて、精神障害者の就職時の課題と雇用状況

精神障害者の就職において、第一に課題としてあげられるのが職場定着率です。

詳しくは後ほど述べますが、障害者職業総合センターの調査によると、2017年時点でも精神障害者の離職率は他の障害に比べて高い、という統計結果が出ています。

しかし、2018年4月の改正障害者雇用促進法の施行以来、精神障害者も雇用義務対象に加わり、法定雇用率も上がってきています。

採用枠は年々増え続けていますので、見通しは明るいというのが現状です。

以下に順に詳しく解説していきます。

就職後の職場定着率が課題

精神障害者を雇用する際に問題視されるのが、職場定着率です。

障害者雇用には、障害を開示して就職するオープン就労と、非開示で就職するクローズ就労の2種類があります。

いずれの場合も、精神障害のある人は職場定着率が低いという結果が出ています。（参考：厚生労働省※PDF「障害者雇用の現状等」）

なかでも一般企業にクローズ就労をしたときの職場定着率の低さは顕著です。

以下のグラフは障害者職業総合センターが発表した統計結果です。

就職後1年時点の職場定着率は、精神障害で49.3%、身体障害で60.8%、知的障害は68.0%、発達障害が71.5%と、障害別にわけて見たときに精神障害が最も低いということがわかります。

（出典：障害者職業総合センター「障害者の就業状況等に関する調査研究」）

3か月時点の職場定着率を見るだけでも、精神障害のある人の離職が目立っていますね。

そのため、精神障害者が就職する際には、「いかに職場定着をするか」が課題であると言えるでしょう。

精神障害者の採用枠は増え続けている

職場定着が難しいとは言え、精神障害者の採用枠や雇用人数自体は増え続けています。

例えば厚生労働省によると、2008年には約6,000人だった民間企業における精神障害者の雇用者数が、2018年には約67,000人にまで増えていることがわかっています。

なんとこの10年で10倍以上に跳ねあがっているのです。 （参照：厚生労働省「平成30年障害者雇用状況の集計結果」）

これは、2018年4月に障害者雇用促進法が改正されたことで、精神障害者が「障害者雇用義務」の対象になったことが一番の要因と考えられます。

加えてこの法改正では、2016年4月には2.0％だった民間企業の法定雇用率が2.2％に、国・地方公共団体では2.3%から2.5％に引き上げられました。

ちなみに、民間企業の法定雇用率は、2021年3月までにさらに2.3%へ引きあがることが決定されています。

また、今年2019年6月には、障害のある短時間労働者の雇用を支援する改正法案が衆議院を通過しました。

施行は2020年4月からになりますが、来年以降さらに精神障害者の就労状況はよくなっていくことが予想されます。（参照：参議院「障害者の雇用の促進等に関する法律の一部を改正する法律案」）

採用枠が増え続けるだけでなく、その人にあった働き方支援が実施されつつある現状も考えると、精神障害者雇用の見通しはかなり明るいものになっていますので、ご安心ください。

自分に合った職場を見つけることが重要です

精神障害者の人の離職理由としては、最もよく挙げられるのが「職場の雰囲気や人間関係」、2番目が「賃金、労働条件に不満」となっています。

（参考：厚生労働省※PDF「障害者雇用の現状等」）

つまり、就職先の企業や職場とのミスマッチが離職の主な原因と言えます。

そのため、職場に定着して長く働きつづけるためには、増え続ける採用枠の中から自分に合った就職先を探すことをオススメします。

それでは、精神障害のある人が自分に合った就職先を見つけるにあたって、確認しておくべきこととはなんでしょうか？

まとめ：あなたに合う就職先は、きっと見つかります

精神障害のある人の就職について、就職活動時や就職後に気をつけるべきポイントなどをご紹介しました。

繰り返し述べるとおり、適切に専門家・支援者を頼ることで、あなたに向いた就職先もきっと見つかります。

この記事が、あなたの就職の一助となったなら幸いです。