Webセミナー開催：配慮だけではもう古い！キズキ総研の初調査が明らかにした「離職率0%を目指す障害者雇用マネジメント 5つのスキル」
2025/11/26
法定雇用率クリアのその先へ。安定就労を叶える「仕組み化」と「個別化」の両立戦略とは？
貴社の障害者雇用は「優しいつもり」で終わっていませんか？
発達障害・精神疾患などへの就労支援事業等を展開する株式会社キズキは、支援現場で10年以上にわたり培ってきた実践知を体系化し、社会に還元するための調査研究組織・キズキ総研を設立しました。
キズキ総研が行った障害者雇用に関する調査により、多くの企業が直面している障害者雇用の「根本的なミスマッチ」が明らかになりました。
調査から分かった3つの主要ファクト(示唆)
ファクト1：離職の大半は“企業側の対応”で防げる可能性が高い
離職経験者のうち、「何が起きても辞めていた」と回答したのはほぼゼロ。
多くが “企業側のマネジメント次第で継続できた” と答えています。
つまり、離職の原因は“配慮不足”ではなく、組織の仕組みの問題 にあることが示唆されました。
ファクト2：働き続けられた理由の上位は、すべて“企業側の組織スキル”
継続就労者が語った「働き続けられた理由」は、
・上司・同僚の理解
・心理的安全性
・相談できる相手の存在
など、すべて 企業側の組織スキルに関わる要素 が占めました。
→ 単なる「配慮」ではなく、職場のスキルと仕組み が定着を支えていることが明確になりました。
ファクト3：企業と就労者の“期待値のズレ”が早期離職を生む
調査では、企業は「制度的な配慮」や「特別な評価制度」を重視する一方、就労者は「相談できる人」や「成長実感」といった “人の支えと挑戦の機会” を求めていることが判明しました。 この 認識ギャップこそが、早期離職の主要因 となっています。
本セミナーでは、キズキ総研が企業側と就労者側の両方から集計したアンケートデータと定性コメントを徹底的に分析し、離職ゼロ・活躍実現のために企業が今すぐ取り組むべき「5つのマネジメントスキル」を具体的に解説します。
開催概要
- タイトル：配慮だけではもう古い！キズキ総研の初調査が明らかにした「離職率0%を目指す障害者雇用マネジメント 5つのスキル」
- 日時：12月10日（水） 12:05～12:55
- 参加費：無料
- 開催形式：オンライン（Zoom）
- 登壇者：高橋浩一（キズキ総研 所長）、辻亜希子（株式会社キズキ 執行役員）
登壇者
高橋浩一（たかはし こういち）・キズキ総研所長
TORiX株式会社代表取締役。東京大学経済学部卒業。外資系戦略コンサルティング会社を経て25歳で起業、アルー株式会社に創業参画。2011年にTORiX株式会社を設立し、代表取締役に就任。これまで4万人以上の営業強化支援に携わる。
2019年『無敗営業』、翌年に続編となる『無敗営業 チーム戦略』を出版 、シリーズ累計10万部突破。2021年『なぜか声がかかる人の習慣』、『気持ちよく人を動かす』、2022年『質問しだいで仕事がうまくいくって本当ですか？』、2023年2月『「口ベタ」でもなぜか伝わる 東大の話し方』を出版。
2万人調査の分析に基づき、2024年4月に発売された新刊『営業の科学』（かんき出版）は、6万部を超える反響を得ている。2024年4月から東京学芸大学の客員准教授も務め、「”教育”と”営業”の交差点」を探究している。また、東京都内で「人生のヒントが見つかる」をコンセプトにしたリアル書店も経営。
辻亜希子（つじ あきこ）・キズキビジネスカレッジ（KBC）責任者／株式会社キズキ 執行役員
神奈川県出身。大手化粧品メーカーにてキャリアを開始以降、大手自動車メーカーおよび外資EC最大手のAmazonにて、商品企画、マーケティング戦略、事業企画、DX推進、CRM高度化、データ戦略といった事業のコア領域を横断的にリード。特に、顧客価値の創出と事業成長を両立させる“データドリブン経営の実装”に強みを持ち、プロダクト開発からグローバル市場戦略、オペレーション改革に至るまで、複数の新規・既存事業で成果を創出。ビジネスとテクノロジー双方に深い理解を持つハイブリッド型ビジネスリーダーとしてビジネスを牽引してきた。
長年、ボランティア活動など社会貢献をライフワークにしてきた中で、キズキの掲げる理念に深く共感し、その高いビジネススキルと戦略的視点を社会貢献の分野で活かすべく現職に至る。