現在の「不登校当事者」が問いかけているものは

　現在の「不登校生」たちは、それぞれどのような「問い」を発しているのでしょうか。それは、社会や学校一般への問いではなく、各個人が置かれた具体的状況に対する問いである、と「不登校という問題」に長くかかわった中島浩籌（ひろかず）さんは言います。（連載「今『不登校』を問うために」第5回）※写真は中島浩籌さん

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　今回は現在の「不登校生」が持つ「問い」の中身について書きます。80年代にあった社会・教育そのものへの問いは、現在では、より多様化し具体化しています。

　ＬＧＢＴＱ+に対する差別、女性差別的状況、異文化への差別感、経済格差など、「不登校」経験者はそれぞれの問題が交差しあった状況のなかで生き、学校教育の問題性を強く感じ、具体的に「問い」を発しているのです。

　10代のＬＧＢＴＱの52・4％が「学校へ行きたくない」と感じていて、中学生の22・1％、高校生の14・9％が「不登校」を経験しているという調査があります（認定ＮＰＯ法人ＲｅＢｉｔ 2022年）。それだけ学校現場では性的指向や性自認に関する偏見・差別が強いということなのです。